「おかしい」ことを「おかしい」という人の声を塞ぐのは誰?

ジャニーズ事務所ジャニー喜多川社長(19312019)が、ほぼ半世紀という、気が遠くなるほど長い年月にわたり、自分の事務所の若い男性タレントを、自分の性癖を満たすための「性的なおもちゃ」にしていたことが、英国の英国放送協会(BBC)が報じたことで、ようやく明るみに出ました。

この事例には側面がふたつあります。ひとつは、いわずもがなで、自分の事務所の男性タレントを性的に弄んでいた卑劣な行為です。

そしてもうひとつは、それが半世紀も前から様々に指摘されながら、「ないこと」にしていたマスメディアの卑劣な態度です。

インターネットが普及するにつれ、世の中の不正を、一般個人が問題視し、個人の裁量で発信できる環境ができました。

ネットの動画共有サイトのYouTubeで、マスメディアが扱わないような事例を取り上げ、配信する個人がいます。そのひとりだったのが、逮捕されて起訴された、「ガーシー」こと東谷義和氏(1971~)であったといえましょう。

東谷氏の活躍に目を停めた元NHK党(現「政治家女子48党」)の党首だった立花孝志氏(1967~)が、東谷氏を担いで自分の党の公認候補として参議院議員選挙へ出馬させ、東谷氏はその選挙で当選し、元NHK党所属の参議院議員になりました。

立花氏こそは、「お騒がせYouTuber」の先駆者だったといえましょう。

初期の頃は彼の動画を興味本位で見たりしましたが、社会の裏側を暴露するような動画を上げていたように記憶しています。

第2次安倍内閣が始まり、安倍晋三氏(1954~ 2022)が「安倍一強」といわれるぐらい力を持つ中で起きたのが「森友学園問題」です。

日本会議の大阪の拠点にするのでは」――破格値の土地購入費に「航空機騒音指定区域」…不自然すぎる立地に豊中・木村真市議が懸念! 〜「極右学校法人の闇」第4弾 2017.2.15

それが起きた頃、立花氏は安倍氏をYouTubeの自分のチャンネルで盛んに批判していました。批判の頂点のとき、立花氏は、安倍氏は刑務所に入れられるべきだ、と話していたと記憶します。

その立花氏が、安倍氏批判の頂点だったその日の夜、あることをきっかけに、それまでの態度を百八十度変えました。立花氏の態度を急旋回させたのは、安倍氏の昭恵夫人(1962~)です。

昭恵氏は他人を懐柔する特異な能力を有するのか、立花氏に直接電話をし、自分は立花氏のYouTubeチャンネルのファンで、いつも楽しく見ています、などといって、立花氏の魂を一瞬にして抜いています。

その電話のあと、立花氏は魂を抜かれたように、それまでの安倍氏批判はピタリと止め、以降は、安倍氏を礼賛するようにまでなりました。

立花氏の豹変に呆れ返った私は、以来、立花氏のYouTube動画を見ることは完全になくなりました。

そんな立花氏がスカウトしたのが東谷氏になります。東谷氏が参議院議員選挙へ出るという話も漏れ聞いてはいましたが、まったく関心がありませんでした。

東谷氏が参議院議員になりながら、一度も国会に行かないことが問題になり、マスメディアも盛んに彼を攻撃していました。

このような流れで東谷氏が話題を集めたため、まったく関心を持てず、彼のYouTube動画は一度も見たことがありませんでした。

彼の動画を初めて見たのは、ジャニーズ事務所の問題が騒がれ始めた今年の春先です。その関連の動画を検索すると、その中に東谷氏が登場する動画があり、それを見て、本サイトで紹介しています。

本日の豆お知らせ
埋め込んで紹介していたYouTube動画は投稿した人が自分で削除したか、YouTubeによって削除されたかしたため再生できません。

それを見たことで、東谷氏が以前から、ジャニーズ事務所の問題を動画にして配信していたのであろうことを知りました。

インターネットを使うようになったことで、表のメディアからは入らないような情報や噂話を得ることが可能となりました。どんなことにも良い面ばかりでなく、悪い面があります。

インターネットの普及により、知らなくてもいいようなことも知るようになった一面はあるでしょう。

私がインターネットを使い始めた二十年以上前から、ジャニーズ事務所に関る話は普通に流布していました。私は読んでいませんが、書籍になって出版されてもいます。

マスメディアで働く人間さそれを知らなかったはずはありません。しかし、いつまでたっても、それが問題視されることはありませんでした。

それどころか、テレビや新聞に登場する男性タレントの多くが、ジャニーズ事務所に所属したり、かつて所属したタレントばかりが徴用されるようになりました。

その問題点を、たとえば東谷氏が「ガーシー」のキャラクターでネットで発信しても、マスメディアは、「また、どこかのアホが馬鹿なことをいってら」ぐらいの感覚で、鼻で笑っていたのでしょう。

そんなマスメディアの尻に火がついたのは、英国のBBCが本気になってこの問題を報じたことです。権威主義を批判するマスメディアが、英国の権威が問題視することで、やっと重い腰を上げざるを得なくなったのは、皮肉な現象です。

立花氏に近かったYouTuberに黒川敦彦氏(1978~)がいます。黒川氏も政治に関心を持ち、小さな政党(「オリーブの木」が今は「つばさの党」)を持ちつつ、YouTubeでも活動しています。

黒川氏のYouTube動画も一時期見ることをしました。しかし、その後、何かの選挙運動中、黒川氏の選挙カーと立花氏の選挙カーがたまたま近くに停車したことで、黒川氏が立花氏に尻尾を振る様子が動画にされました。それを見て、黒川氏は人を見る目がないと呆れ、黒川氏の動画からは離れました。

統一教会問題が起きてからは、黒川氏の動画で、気になったものだけを見ることが復活しました。

黒川氏も、立花氏に近づくぐらいですから、感覚的には東谷氏と近い部分を持つのでしょう。

かつて、本コーナーでも紹介した黒川氏の動画で、黒川氏は選挙カーを自民党の木原誠二官房長官(1970~)の選挙事務所の真ん前に横付けし、選挙カーの上にのり、木原氏自身と、木原氏と友好関係を持つと黒川氏が述べる楽天グループ創業者で代表の三木谷浩史氏(1965~)を批判する演説をしていました。

その動画で黒川氏が話す内容が本当であれば、大きな問題であろうと思います。しかし、既成のマスメディアの中では、『週刊文春』『週刊新潮』のどちらかが積極的に報じているぐらいで、他のメディアがどれほど報じているか、私はよく把握していません。

ウクライナ紛争がまだ続いていますが、木原氏の政治力によって(?)か、ウクライナから美女たちを支援する目的で日本へ呼び、木原氏が三木谷氏を交え、夜な夜な性的な交渉を持っている、というような内容でした。

木原氏はご自分に自信を持つ人なのか、岸田文雄首相(1957~)の片腕として仕事をする自分は、岸田首相を自由に操れるといったことを周囲の人間に吹聴するようなことをしている、と黒川氏はそのときの動画で話していました。

私は見ていませんが、東谷氏も動画でそれに近い内容の配信をしていたかもしれません。

彼らの発信が事実に近い指摘であれば、「YouTuberがまた無責任なことをいっている」と馬鹿にしているだけでなく、自分たちの取材力で、問題点があれば、取り上げることが必要でしょう。

取材して報じるべきなのに、数十年以上放置してきたのがジャニーズ事務所の問題です。自分たちに都合のいいことだけを報じていることを知った国民は、今まで以上に、マスメディアへの信頼を捨てています。

朝日新聞は昨日、「過激動画と規制ジレンマ」との見出しで、「ガーシー」こと東谷氏を例に、YouTubeで問題となる動画を配信する人と、それを規制しようとするYouTubeの動きを報じています。

記事の中で、「アカバン」という、それを知らない人には聴き慣れない略語を使い、その意味を次のように書いています。

アカバンは、動画の内容がユーチューブ運営側のガイドラインや規約に違反した時などにアカウントが凍結されたり、削除されたりすることだ。

運営側が「交通ルール」とするガイドラインによると、一定期間に3回の「違反警告」を受けるとチャンネルが永久に削除される。

朝日新聞は、ここでも、自分たちに都合のいいことだけを記事にしています。

YouTubeは、東谷氏のようなYouTubeアカウントだけを「アカバン」しているわけではありません。

このことは本コーナーで何度か取り上げていますが、新コロ騒動が始まってからは、騒動を少しでも疑うような動画や、その動画を配信する配信者のアカウントを「言論統制」によって、自らの裁量で削除しています。

朝日新聞などマスメディアは、「言論統制」に人一倍敏感なはずですが、この3年ほどの間にYouTubeが行っている「言論統制」が、まるで起きていないかのように、完全に無視しています。

マスメディアだけではありません。日頃、あらゆることに口を挟むことが多い、いわゆる識者が、誰も、YouTubeがしている「言論統制」に物申すことをしていません。

それどころか、YouTubeを運営するGoogleが、日本の多くの新聞に一面大の広告を出し、同日に同じように、紙面をGoogleの広告で埋めることをしています。

これなどは、日本のマスメディアが、Googleの意向に刃向(はむ)かわないことを誓っているのと同じではありませんか?

朝日新聞がYouTubeのアカバンを記事に取り上げるのであれば、どれだけ多くのYouTubeアカウントを持つ人が、自分が信じることを動画にして配信しただけで、YouTube側の都合だけで、アカバンになったり、動画を削除されているか、実体を調べて克明に報じることをしてください。

昨日かおととい、「ニコニコ動画」で見た動画で、米国のFOXニュースのキャスターとして大変有名だったタッカー・カールソン氏(1969~)(今年になって、カールソン氏は突然、FOXニュースから解雇され、大きな話題となりました)が、面白いたとえをしていました。

旅客機に乗って37000フィートの高さを飛行中、あなたは煙の臭いに気がつきます。匂いがしただけでなく、客室に煙が充満し始め、煙にむせたり、呼吸困難に陥る人が出始めます。

明らかに、旅客機は非常事態に陥っています。それであるのに、他の乗客はそのことに気がついていないのか、変化がありません。

私は黙っていられなくなり、客室乗務員を呼び、「客室に煙が出ている!」と伝えました。そういわれた客室乗務員の女性は、冷たい目で見て、「誤った情報を広めるのは止めてください。着陸後、あなたを逮捕するよう、TSA(アメリカ合衆国運輸保安庁)に連絡します」といって立ち去りました。

新コロ騒動が始まってから、騒動がおかしいとYouTubeに動画を上げる人が相次ぎました。彼らは、カールソン氏のたとえ話で、煙が出ていることに気がついた人です。

しかし、YouTubeのほかの利用者は、それに気がつかないか、あるいは、気がついても自分には関係ないから関わり合いになりたくないからか、騒動のおかしさを無視し、今まで通り、平静さを保っています。

YouTubeを管理者は、煙が出て大変だというYouTuberを変人扱いし、その人の動画を直ちに削除し、それでもいうことを聞かなければ、TSAに逮捕させる代わりに、その人のアカウントを永久凍結してしまいます。

新コロ騒動がおかしいと声を挙げる人は狂人でもなんでもありません。たしかにおかしなことばかりなのですから、声を挙げる人の方が正常です。

黙って従っている人がおかしいのです。

それが飛行する旅客機で実際に起きたら、不具合に目を背けたまま、墜落し、命を失うよりほかなくなります。そんなことが起きてもいいのでしょうか。

YouTubeで危険を訴える人の権利が剥奪されています。そして、そのことにマスメディアや識者は無視を決め込み、マスメディアはそんな人に「陰謀論者」のレッテルを貼っています。

もはや、陰謀論でもなんでもありません。

政府や似非専門家、御用マスメディアがいうmRNAワクチンはワクチンでも何でもなく、軍事ルートで輸入する、軍事作戦のための危険な流動物であるのは明らかです。

数日前、本サイトで紹介していた黒川敦彦氏のチャンネルの動画のほぼすべてが再生できない状態であることがわかりました。そこで、YouTubeで黒川氏のYouTubeがどうなっているか確認しました。

黒川氏はこれまで、実に数多くの動画をご自分のチャンネルで配信していたはずです。それが今は、ご自身の元からあったチャンネルにある動画は、おそらく最近作ったばかりの動画が1本、そして、それとは別に急遽新たに作ったのであろう第二チャンネルに、そのチャンネルのために最近になって作ったのであろう動画が14本の合計15本の動画しかない状態であることがわかりました。

黒川氏は、参政党を批判する動画も配信していました。それを知って私は再び黒川氏の動画を見ることが復活したのです。

もしかしたら、黒川氏が参政党を批判する動画を上げていることを参政党が党としてYouTubeに届け、YouTubeがそれに応じて黒川氏の動画をごっそり削除したこともあった(?)のかもわかりません。

当人ではありませんので、これは私の勝手な、そして無責任な想像です。

今も昔も、おかしいと思うことがいくらでもあります。昔と今で違うのは、今であれば、普通の個人が、自分でおかしいと思うことに声を挙げ、それをネット経由で発信できるようになったことです。

おかしいと思ったことに「おかしい」と声を挙げる自由は尊重されなければなりません。

マスメディアや識者は、普通の個人が声を挙げることができる自由を守ることに敏感である必要があります。

その個人の自由が、GoogleやYouTubeという私企業の「言論統制」により、危機に晒されています。であるにも拘らず、マスメディアや識者は、その危機にまったく声を挙げません。

それどころか、マスメディアは、新コロ騒動に対して真摯に声を挙げる人を陰謀論者扱いにしています。

人々が生存していくうえで、人々が危機に晒されていることに気がついている人たちがいます。その人たちの声を妨げるようなことを、GoogleやYouTubeがしています。

そのGoogleやYouTubeにマスメディアが従っています。

そのことに「おかしい」と声を挙げる人は、声を挙げることをやめません。本当に「おかしい」と切実に考えているからです。

「おかしい」ことが終わるまで、声を挙げる人はいなくなりません。

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