マスメディアの報道ぶりが、時代を重ねるごとに軽く、軽ーくなっています。そのことは、ネットのYahoo!ニュースに上がる記事の見出しを見ただけでわかります。
私は見出しだけで済ますことが多く、記事を読むのは、関心を持つものか、本コーナーで、記事を馬鹿にして取り上げるときぐらいです。
今回は、後者の理由で次の短い記事に目を通しました。
本記事の配信元は、朝日新聞系のスポーツ紙、「日刊スポーツ」です。それにしても、日刊スポーツは、今回の騒動での食いつきぶりが目立ちます。本記事と類似する日刊スポーツ配信記事が、今見ただけで、Yahoo!に4本も上がっています。
記事を開くと、記事の左上に、記事に登場する女優の顔写真が添えられています。
自民党の西田昌司参議院議員（1958～）が、沖縄で催されたシンポジウムで発言したことを、マスメディアは未だに批判的に取り上げることをしています。
本騒動については、本コーナーでも取り上げました。その中で、私の考えはだいたい書いたつもりです。
今も、沖縄のマスメディアを中心に、熱心に本騒動を取り上げています。それらがYahoo!ニュースに上がるたびにそれとなく目を通しますが、多くが「批判のための批判」に終始している印象です。
西田氏は、その日にあったシンポジウムの講演では、沖縄についてばかり語っているわけではありません。西田氏の講演で少し触れられた沖縄戦についてだけ取り上げるのは、西田氏が指摘したように、「切り取り報道」といわざるを得ません。
自民党の西田昌司参議院議員（1958～）の、「ひめゆり学徒隊」をはじめとした沖縄戦への見解が問題視されました。
私は不勉強なため、ひめゆり学徒隊のことは聴いて知っていますが、実態はほとんど知りません。
そこで、ネットの記述を頼りに、付け焼刃で、にわか勉強しました。主に、ネットの事典ウィキペディアに書かれていることを参考にしています。
まず、キーポイントとなる「ひめゆり学徒隊」ですが、沖縄に入った日本軍の兵士らがこの呼称で彼女らを呼ぶことはなかったそうです。その代わりに、「学生さん」とか「学徒」などと呼んでいたそうです。
のちにひめゆり学徒隊と呼ばれることになる女子学生は、先の大戦で日本軍の敗色が濃厚となっていた時期、沖縄師範学校女子部と沖縄県立第一高等女学校の女子生徒及び職員240名（教師18名・生徒222名）が、看護訓練ののち、看護要員として動員されています。
今に残る「ひめゆり」の由来についてもウィキペディアに書かれています。
私の家では昔から、新聞を数紙購読しています。今も、朝日・日経・産経・地方紙の4紙が毎朝配達されます。
今朝、産経新聞を手に取り、一面を眺めて、違和感を持ちました。トップニュースとして、次の見出しの記事が画像入りで大きく報じられていたからです。
この航空機事故が起きたのは40年前の8月12日です。日付がすぐに出てくるのは、1992年に亡くなった私の母の誕生日と同じ日に起きたからです。
事故が起きた日が近づいた時期にこの種の記事が報じられたのなら、わからなくもありません。しかし、本日は5月1日です。事故と結びつくものがあるとは思えません。
本事故について、私は記事にある、いわゆる「陰謀論」とされるような考えは持っていませんでした。
昨年実施された米大統領選挙でドナルド・トランプ氏（1946～）が選出されたことを私は非常に喜びました。
しかし、米大統領になったトランプ氏がすべての物事に通じ、間違いのない考えの下に行動しているかといえば、残念ながら、そうでない部分があるのは確かです。
新コロ騒動への対応でもそれがありました。
トランプ氏は今も、もしかしたら、新コロウイルスは存在すると考えているかもしれません。しかし、それはトランプ氏に限ったことではありません。
おそらくは、全世界の人々の99%、あるいは100%に近い人は、ウイルスの存在を信じ、それが感染性の疾病を引き起こすと考えているのではないかと思います。
100%に近い人がそう考えるのであれば、米大統領のトランプ氏がその誤った考えを持つからといって、強く非難することはできません。
本日は、人々の話題の中心であろう「トリノ・オリンピック」ではなく、個人的に興味を持った話題について書きます。
それにしても、ホリエモンこと堀江貴文被告（1972～）は、実に多くの話題を提供してくれる人です。今回は、民主党所属議員の永田寿康氏（1969～2009）がネタ元の、いわゆる「ホリエモン･メール」について取り上げます。
発端は16日の衆議院予算委員会でした。その場で永田議員が、「ホリエモン･メール」らしきものの存在を明らかにしました。永田氏によれば、そのメールは「信頼の置けるフリー･ジャーナリスト」を介して入手したそうです。
文面は、選挙コンサルティング費として、自民党幹事長、武部勤氏（1941～）の次男の銀行口座に3000万円振り込むよう指示する内容です。
今年に入って、日米ともに、株式市場の値動きが大きくなっています。
年初からの値動きを日本の株式市場指標である日経平均株価で振り返っておきます。
昨年は年末にかけて日経平均が上昇し、4万円付近で取引を終えました。新年に入ると4万円の大台は維持できず、1月半ばには一旦、38000円ぐらいまで下落しました。
しかし、下落すると買いが入り、4万円弱まで戻し、そのあとにまた、38500円程度まで下がりました。
2月中旬までは、上値は39200円、下値は38300円程度のレンジの中での値動きとなりました。
それが、2月下旬以降は、下値が切り下がっています。市場参加者は切りのいい数字を意識します。38000円の下は37000円です。そのラインを切ると、次は36000円というようにです。
前回の本コーナーでは、ドナルド・トランプ大統領（1946～）が、米国のホワイトハウスで、マスメディアが同時中継するなか、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領（1978～）と大激論したことを取り上げました。
この出来事を見た、米国のスタンフォード大学で国際政策を専門とするダニエル・スナイダー教授の見解を報じる次の記事がYahoo!ニュースにありました。
記者に、「トランプ・ゼレンスキー会談をどのように見たか？」と訊かれたスナイダー氏が次のように答えています。
トランプ氏はウクライナを放棄し、プーチン氏と取引する方法を模索しているが、彼ら（トランプ政府）はトランプ氏がすでにプーチン氏と計画したことを正当化するためにその衝突を挑発した。
要するに、あの衝突は偶発的なものではなく、トランプ氏がそれが起きるよう、ゼレンスキー氏を挑発することで起きたとの見立てです。
先月28日に、米国のホワイトハウス内で持たれたドナルド・トランプ大統領（1946～）とウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領（1978～）の会談決裂が、さまざまな方面に大きな波紋を広げています。
Yahoo!ニュースでも、さまざまな報道を取り上げています。それらの記事に寄せられたコメントに目を通すと、トランプ大統領を悪、ゼレンスキー大統領を善とする内容が見受けられます。
未だにウクライナの立場を擁護する人は、本質を見誤っているというよりほかありません。
トランプ大統領の立場は明快です。
口論が始まったあと、業を煮やしたトランプ大統領は、ゼレンスキー大統領に、あなた方はこの戦争に負けていると指摘しています。
今、世界で話題沸騰中なのがUSAIDです。USAIDというのは耳慣れません。私は数日前の本コーナーで一度取り上げました。私も本組織は初めて知りました。
USAIDというのを日本語に換えると「アメリカ合衆国国際開発庁」になります。米国の政府組織として1961年に誕生しています。
その組織の表向きの仕事は、裏では米軍と密接な協力関係にありながら、非軍事による海外援助をすることです。
海外で困っていることがあれば援助するということですから、誰もそれに反対する人はいないでしょう。ところがそれはあくまでも表に向けた顔です。
第二次トランプ政権に民間人の立場で加わるイーロン・マスク氏（1971～）は、無報酬で、米政府の無駄な支出を見つけて削減するための政府効率化省（DOGE）のリーダーとなり、来年の米独立記念日（2026年7月4日）までと期限をつけた上で、設定した削減目標達成に向けた獅子奮迅の取り組みが始まりました。
マスク氏が真っ先に目をつけたのが、USAIDです。マスク氏を信頼するドナルド・トランプ大統領（1946～）は、早速、USAIDの解体に動きました。