往生際の悪い「コロナ後遺症」推し

もういい加減にやめて欲しいです。

本日の日経新聞に、「コロナ後遺症 8.5%『半年後も』　日常生活、深刻な影響」と見出しのついた記事があります。

大前提の新コロウイルスですが、存在していません。存在していると主張するのであれば、どうぞ、その証拠を画像付きで示してください。

こんなことを頼んでもそれに応えることは世界中にひとりもいません。そんなものはないからです。

本騒動が始まると、何も知らない人々を怖がらせるため、本騒動の記事には必ず、毒々しく着色したウイルスらしき画像を添えました。

それらに使われたウイルスもどき画像の出典を示してもらえませんか？

新コロウイルスに限らず、これまでほぼ全世界の人に信じ込ませていたウイルスも存在していません。それらは、分解した細胞の死骸を電子顕微鏡で撮影した画像が基となっています。

分解した細胞の死骸をウイルスとしているだけ

細胞の死骸が人から人に移動し、それが人の命を奪うほどの病気を起こさせると考えられますか？　考えられません。

本日の日経新聞の記事は、厚生労働省の研究班が、新コロウイルスに「感染」した人としなかった人を比較して分析した結果を昨日（1日）発表した内容を伝えるものです。

具体的には、2022年7月から8月の期間に新コロウイルスに「感染」した20代から60代の8392人と、「感染」しなかった6318人を比較して分析したそうです。

「感染」から約半年後にアンケートをとり、「感染」した人の11.8%にあたる992人には、「後遺症」とみられる長引く症状があったとしています。

主な症状としては、次のようなものだそうです。

• 味覚障害
• 筋力低下
• 嗅覚障害
• 脱毛
• 集中力低下
• ブレインフォグ（脳の霧）

後遺症があると訴えた992人のうち、8.5%にあたる84人は、日常生活に深刻な障害があると答えたそうです。

上のような症状を訴えた人が、その症状を持つようになった原因はなんでしょうか？　84人は日常生活が困難になっているわけですよね？

すでに書いたように、新コロウイルスは存在しません。にも拘らず、それらの症状を持つ人がいます。原因があるはずです。

厚労省の研究班は、新コロウイルスに「感染」したのを原因にしたいのでしょうが、申し訳ないですが、そのウイルスは存在しないのですから、別の原因を探らなければなりません。

手がかりは、調査した「2022年7月から8月」の期間です。この期間には、あるものの接種が始まっています。存在しない新コロウイルスのために作られたことにされているワクチン（似非ワクチン）の接種です。

この似非ワクチンを製造したファイザーの秘密文書には、これを接種することで1300ほどの病気を誘発する可能性が書かれているそうです。

厚労省研究班は、もちろんその資料を持っているはずです。その資料と照らし合わせ、存在しない新コロウイルスに「感染」できないのですから、似非ワクチンの悪影響を「研究」してください。

これは、「コロナ後遺症」などではありません。基になるウイルスが存在しないのですから、それに「感染」することはなく、「感染」しないのであれば、それによる後遺症など出るはずがありません。

こんなことは小学生でもわかります。

コロナ後遺症とは聞いて呆れる

厚労省研究班は、アンケートで得た症状が、「似非ワクチン後遺症」であることを世間に公表すべきです。

今回の調査で、8.5%の人が、日常生活に支障が出るほどの後遺症が出ているわけですよね。国としても重大な事案です。

今年にも衆議院議員選挙があるでしょう。その選挙は、国の責任において実施した似非ワクチンの是非についても問われるべきです。

責任は与党だけではありません。野党も同様に問われます。なぜなら、似非ワクチン接種に賛成しているからです。

新コロ騒動と似非ワクチンの責任を選挙で問おうと思っても、与野党が同じように任せられないのであれば、投票先がありません。

かといって、本騒動で唯一声を挙げているように見える参政党は、既成政党以上に危険です。党首の神谷宗幣氏（1977～）は、ごりごりの安倍晋三氏（1954～2022）の信者で、自民党清和会の別動隊的存在なのですから。

参政党の個人的考察

今、欧州連合（EU）の国々で起きているような政治的な動きが日本でも求められます。

マスメディアをもコントロールする世界的勢力が真の敵

しかし、それに応えてくれそうな動きが見られません。

騒動に乗じて、参政党のような連中に国をかき回されたら、それはそれで被害が逆に大きくなってしまいます。

正しい志を持つ人は必ずいると信じたいのですが。