似非ワクチンの犯罪捜査を

新コロ騒動は、これまで、多くの人が信じて疑わなかった世の中の仕組みが、実は、信じていたのとはまったく異なることを、人々に気づかせるきっかけとなりました。

本騒動が始まったことで、国や政府、国や地方の議員、国や地方の行政、その分野の専門家、マスメディア、Googleに代表されるビッグテック、各分野の識者が、いかに真実を伝えないばかりか、未だに、嘘を真実と信じ込ませているかを明らかにしました。

これがわかってしまうと、日本国内でも展開されている政治というものが、どうしようもないシロモノであるかがわかります。

国政には与党と野党があり、それぞれが諸問題で対立しているように国民は信じています。しかし、政治の場で働くふりをすることを職業とする議員は、本気で国のために動こうとはしません。

昨日（22日）は、長崎の衆院長崎4区と、参院徳島・高知の選挙区で補欠選挙があり、当日に開票が行われました。その結果を、本日の新聞、テレビが報じています。

結果は、長崎4区は自民の公認候補が、参院徳島・高知は立憲民主が支援する候補が当選しています。

それぞれの選挙で当選した候補と落選した候補は、何を訴えて選挙戦を戦ったのでしょうか。

私はテレビのニュース番組はまったく見ません。新聞も流し読みする程度です。今では、報道ぶりを馬鹿にするために、嫌々ながら、紙面に目を通しています。

選挙戦の模様はあまり伝えられていなかったように記憶しています。

今、最も問題にすべきことをしていません。それは、与党も野党もありません。同じです。

本日、ネットの動画共有サイトの「ニコニコ動画」に上がっていた次の動画を本サイトで紹介しました。

本動画に登場しているのは、ニュージーランドでジャーナリストをされているリズ・ガン氏です。彼女はカメラに向かって、新コロ騒動によって始まった新コロウイルスのために作られたことにされているワクチン（似非ワクチン）を接種することの危険性を訴え、この犯罪に関った人間を徹底的に調べろと要求しています。

本コーナーでは、似非ワクチンによって、1000人に1人、あるいは、800人に1人が「殺されている」現実があることを伝えました。

「偽情報」を拡散しているのは誰だ？

似非ワクチンが善意によって作られたものであっても、これだけの膨大な人間が被害に遭ったら、まず、国政の責任者である国会議員が大騒ぎしなければおかしいです。

もちろん、似非ワクチンは善意によって作られたものではまったくありません。

似非ワクチンは、人々を「殺す」ために作られ、半強制的に接種しているのです。

第一、新コロウイルスなどというものは、存在が証明されていません。それどころか、その他のウイルスがすべて、存在していないと述べる専門家が世界にはいます。

ウイルスが存在しないなら

似非ワクチンが人々を「殺している」現実があるのに、与野党を問わず、誰もこのことを問題にしていません。

1000人に1人、800人に1人という、とんでもない確率で、似非ワクチンを接種した人の命が奪われている現実があるのに、国会議員はひとりもこの「犯罪」に目を向けようとしません。

そんな国会議員が、「国民の生命と財産を守る」などといったりするのです。笑わせないでください。

昨日投開票があった長崎と徳島・高知の補欠選挙で、この「犯罪」が選挙活動で取り上げられないのでは、いったい、何のために国政を目指したのでしょう。

今、日本で、世界で大変なことが起きています。国単位でなく、世界で、恐ろしい犯罪が起きているのです。

本ページに埋め込んだ動画でリズ・ガン氏が、実例を述べています。

30人が、同じ日に同じ似非ワクチン接種会場で、似非ワクチンの接種をしました。それを接種した人がその後どうなったでしょう？

30人が30人とも亡くなったと動画で述べています。しかも、亡くなった日が接近しているようです。

ニュージーランドでも、似非ワクチンを接種した人がその後亡くなった場合、似非ワクチンがその原因になったことは認めていないのでしょう。

だとすれば、その30人は、別々の原因で自然に亡くなったことになるでしょう。しかし、そんな偶然が重なることは考えられません。

たまたま、同じ接種会場で同じ日に似非ワクチンを接種した人が、接種から間もないとき、別々の原因で命を落としたと考えろということですが、統計的にもあり得ないことです。

リズ・ガン氏は、もうこれ以上似非ワクチンの接種を続けることは許されないとして、似非ワクチンを用いた「犯罪」の捜査を強く求めているのです。

これに関係した人は逃がしません。彼らが使うコンピュータ、携帯電話、銀行口座、通信手段とネットに残るアーカイブ及び、捜査につながるものはすべて応酬する必要があります。

岸田文雄首相（1957～）は、衆議院の解散時期を模索していると聞きます。解散するなら解散してもいいでしょう。その場合、ぜひ、今行われている似非ワクチンを用いた「犯罪」について、国民に懺悔し、それに対する真を問うてください。

真を問うどころか、彼らは「犯罪」の「首謀者」ですから、法によって裁かれる立場にあるのですが。

それを報じるマスメディアも「同罪」です。法によって裁かれる立場にあることをお忘れなく。

もっとも、法を預かる司法が、「首謀者」を守るというどうしようもない事態になっているわけですが。