昨日でようやく終わってくれ、清々しています。中国で行われていた「北京オリンピック」です。
私は、みんながワーワー騒ぐようなものは嫌いです。ですから、サッカーのワールドカップ（FIFAワールドカップ）も嫌いです。そして、オリンピックも嫌いです。2016年のオリンピック開催地を東京に誘致しようとしていますが、私は反対です。
他国で開催されるオリンピックでさえ、NHKをはじめとする日本のマスメディアが大会期間中、気が触れたかのように騒いでいます。そのオリンピックが東京で開催されることにでも決まれば、それを金儲けに結びつけようという人たちを中心に、猛烈な騒動になることは目に見えています。
そんなドンチャン騒ぎは迷惑なだけです。断固お断りします。
知る人ぞ知る画家に高島野十郎がいます。
今回も飽きずに尖閣諸島をめぐる話でまいります。この話に飽きている人は、私の「まいります」の挨拶に「参ります、、、（´・ω:;.:…」となっている、かもしれませんf(^_^) もしよかったら、私の話にしばしおつきあいください。
それにしても不思議に思うのは、先週マスメディアが一斉に報じたニュースによれば、これまで埼玉に住む栗原家が所有してきた尖閣諸島のうち、長兄の國起（くにおき）氏が権利を持つ魚釣島と北小島、南小島の3島が、今週中にも栗原家から国へ売却される手はずになっています。であるのに、その後のニュースがほとんどないことです。
島の売却問題からは離れますが、尖閣諸島といいますと、それらの島が点在する尖閣海域で2年前の2010年11月7日、付近を航行していた石垣海上保安部の巡視船の「みずき」と「よなくに」の2隻が中国漁船に体当たりされる事件が思い起こされます。
日本国内では中国への反発が強まり、中でも親米で反中国の思想を持つ人々がひときわ大きな声を挙げ、大騒ぎしていたのが印象に残っています。
そのときも私は奇妙に感じたといいますか、彼らの思惑が透けて見えましたので、「さもありなん」と眺めていましたが、批判の矛先が加害国であるはずの中国へは向かわず、日本の政府に向かったことです。衝突時の模様を撮影したビデオがあったことがわかり、それを公開しろと、彼らを中心に声が大きくなりました。
少し前のニュースになりますが、福島第一原子力発電所事故により、長期間自宅に戻れそうにない地域の土地を個人が転売することを国が制限する旨の報道がありました。私有地であれば、自分の財産ですので、転売は個人の自由のはずです。が、この制限の裏には暴力団の動きがあるらしいことがわかり、納得しました。
暴力団は、少しでもカネになりそうな獲物を見つけると、ハイエナのように集まる習性を持ちます。そうして、ひとしきり獲物を漁り、それを平らげると別の獲物探しを始めます。
そんなハイエナ暴力団が今目をつけているのが、原発事故で国に買い上げられるかもしれない福島の私有地です。それらの土地の権利をあらかじめ手に入れておくことで、あとで国が買い上げるときに高くつり上げて利益を得ようという魂胆があるのでしょう。それを察知した国が先回りし、私有地の転売を防ごうということらしいです。
国が買い入れる私有地として今注目されているのは尖閣諸島の小島です。この島につきましては、本コーナーでも取り上げています。
ネットで活動するその人物を私が初めて知ったのは何年前になるでしょうか。きっかけは、2001年9月11日に米国で起こった「アメリカ同時多発テロ事件」について、ネットで調べている過程であったように記憶していますが、別の機会かもしれません。
全世界のほとんどの人がおそらくそうであったように、私もそれがある勢力の“自作自演”だとは考えもしませんでした。しかし、ニューヨークにかつてそびえていたワールドトレードセンター（WTC）に時間を置いて2機の旅客機が実に正確に体当たりする映像を見せられたときから、その人物は“自作自演”に感づいていたのかもしれません。
考えてみれば、それを実現させるのがどれほど難しいか、あとになって気づきます。WTCがいくら超高層ビルといっても、大勢の乗客を乗せて空と飛ぶ旅客機にとり、ビルの中層階辺りの高さは、超低空になるでしょう。
ビルが林立するマンハッタンをそのような超低高度で飛行し、なおかつビルに正確に衝突させるのは、ベテランのパイロットでもほぼ不可能という話を、ネットの動画共有サイトYouTubeで見ました。ましてや、アメリカが犯人としているのは飛行機の操縦はほとんど素人に近い“テロリスト”です。まず、不可能でしょう。
真面目に本当の話をしても、頭からウソと決めつけ、「ウソつけ！ ウソつけ！ お前の母ちゃん出ベソー！」と言い返されたらどんな気持ちになるでしょう(´・ω・｀)？
いい大人になって、これと同じような反応をしている人たちがいます。
あれは去年の夏、あるいはもっと前でしたか。季節はずれの台風が日本列島を襲いました。すると、彼らはすかさず、「これは“敵”が“気象兵器”で日本を攻撃しているに違いない！」「そうだ！」「そうに決まっている！」「“敵”をやっつけろー！」と大騒ぎしていました。
「richardkoshimizu’s blog：ヘンな台風が続きますが、『人工』の要素を考えるべきなのか？」
少しは冷静に考えることができないものか、と私は彼らの書き込みを見ながら心底呆れました。相手は自然なのですから、台風が早く発生することもあるでしょう。それがなぜ、一足飛びに“気象兵器”に結びついてしまうのでしょう。被害妄想に似た症状が強すぎるのではないでしょうか？
今度彼らが「ウソつけー！」と聞く耳持たない状態となっていますのは、今月3日の夜に緊急逮捕されたオウム真理教の元幹部、菊地直子容疑者についてです。
「草コイン」と聞いて「それ何？」という人は無視して良いニュースですが、ピンときた人には、結構大きなニュースではなかろうかと思います。
海外にある暗号資産（仮想通貨）の交換所のひとつ“CoinExchange.io”が間もなく閉鎖するという告知です。
暗号資産ブームにのり、世界には無数の交換所が登場し、あるものは栄え、あるものは露のように消えていきました。そんな交換所のひとつであるCoinEXchange交換所の特徴は、他の交換所では取り扱っていない草コインを多数上場していたことです。
いってしまえば、今や暗号資産の代表格であるbitcoinも草コインとしてスタートしています。その辺に生えている草同様、無価値と思われるような存在です。そんな草同然だったコインが価値を得、2017年12月から2018年1月はじめにかけ、bitcoinバブルが起き、そのコインを所有していた人が大金を得たことは大きな話題となりました。
そんな将来のbitcoinを夢見るのが草コインと呼ばれるコインです。1コインあたりの価格が異常に低いため、少額で多量のコインを手に入れることができます。
日本円に換算すれば少数点以下にゼロがいくつもつくものばかりで、仮に日本円で1円まで値上がりしただけで投資額が爆発的に殖えます。宝くじを買うより夢があると欲望だけ膨らませた人々が草コインに群がりました。
私は映像というものへの関心が人並み以上に強いです。それがため、関連する記事が新聞に載りますと、吸い寄せられるように読んでしまいます。
4月29日と30日の日経新聞に、こんな私を吸い寄せる記事が載りました。
まずは29日の記事から。これは見過ごされそうな小さな記事です。見出しには「テープなし映像編集 NHKにシステム初納入」とあります。
これは、NEC（日本電気）がこのほど実用化した「映像編集システム」について報じた記事で、その第一弾として、この画期的なシステムがNHKに導入され、実際に使われ始めたということです。
映像好きな私のアンテナに、ピピッ！ とキャッチされた記事です。
ここ2日ほどは、あることを調べ、実践しようとしています。が、未だにうまくいきません。
それは、電子書籍の読み上げ機能の活用です。
きっかけは、ネットの動画共有サイトYouTubeで勝間和代さんの動画に出会ったことです。
正直な話、少し前まで私は勝間さんに良い印象を持てずにいました。それが、勝間さんの動画と出逢ったことで彼女に興味を持ち、Amazonの無料で読めるKindle Unlimitedを利用し、勝間さんの本を1冊読み、今2冊目を読んでいるところです。
2冊目は『「有名人になる」ということ』です。彼女の経歴は知りませんでしたが、あるファンドの計画を断念せざるを得なくなったとき（13年ほど前か？）、次のプロジェクトとして「有名人になる」という計画を立て、それを実現したことになります。
それが成功したあとの2011年3月11日に東日本大震災が発生し、福島第一原発の事故（福島第一原子力発電所事故）が起きました。この事故と周辺の話は本コーナーで何度も取り上げていますが、その過程で、勝間さんが『朝まで生テレビ！』に出演したときのものしょう。YouTubeの動画で勝間さんが原発を擁護するかのような発言を見つけ、それもあって、彼女を否定的な目で見たりしたこともありました。
騙してでも金が欲しい人が世の中にはいます。そんな人間が、私に詐欺メールを送ってきました。今回は、2種類の詐欺メールを紹介します。
まず一つ目はこれです。
最近、ゆうちょ銀行はお客様の口座資金のセキュリティを高めるために、全面的にシステムのバージョンアップを行いました。すぐに口座の更新をお願いします。
こちらのURLをクリックしてください。
☆ここに犯罪者が作成した詐欺URL
なお、本メールの内容はゆうちょ銀行Webサイト「フィッシングメールによる詐欺被害にご注意ください」のページにも掲載しています。
先月、セブン&アイ・ホールディングスのグループ企業「セブン・ペイ」が始めたスマートフォン（スマホ）決済のサービスが、始まってすぐに不正アクセスが次々と明らかになり、会社側が慌てて利用を停止する騒動がありました。
会社側はこのサービスからの撤退を発表し、今年9月いっぱいで廃止する事態となりました。
私はこの騒動を詳しく見ていたわけではありませんが、スマホを支払いに利用する利便性を今一つ実感できていません。それは多分に、私がスマホを利用していないからでしょう。
セブン・ペイの騒動はあったにせよ、消費行動が現金での支払いからキャッシュレスへ移行する流れは止まらないでしょう。今週はじめ、朝日新聞の声欄でもこの事象に対する声がいくか紹介されました。