マスメディアの信用度が失墜しています。考えてみれば、これまでは気がつきにくかっただけで、マスメディアというのは、遥か昔から、信用のおけない存在だったのでしょう。
先の大戦で、日本は米軍の攻撃を受け、戦地へ赴いた日本兵ばかりでなく、国内にいた民間人が、米軍の攻撃で大量に死亡させられました。
今は、事件や事故でひとりでも民間人が亡くなることがあれば、マスメディアは、それが大ごとのように報じ、大きな事件や事故の場合は、それが起きた日が巡るたび、何年経ってもそれを報じ続けます。
先の対戦で日本の国民の戦意を高揚させたのが、当時のマスメディアであった新聞とラジオだったことは歴史の事実となっています。
日本人は他国に比べて「お上」に従順な国民にできているようで、戦後になると、戦前戦後のマスメディアの行いをきれいさっぱり忘れたように、マスメディアが伝える報道を疑う人が多くありません。
私の家では昔から新聞を数紙とる習慣があり、今も、朝日・日経・産経・地方紙の四紙をとっています。私は馬鹿々々しいとは思いながら、毎日、それらに目を通しますが、それを通じてわかるのは、新聞というのは、今も、自分たちが伝えたいように伝えていることです。
テレビのニュースはずいぶん前から一切見なくなりました。新聞と同じ報道姿勢であるからです。今後も、マスメディアの態度によほどの変化が感じられない限り、見ることはありません。
本日の産経新聞に、「告発生かせなかった新聞・テレビ」と見出しがついた記事が載っています。この見出しで想像できたように、ジャニー喜多川が半世紀以上にわたって、自分の手の届くところにいた男子を、自分の性奴隷にしていた事実があり、それが昔から指摘されることがありながら、新聞・テレビが無視を決め込んできたことに対する産経新聞なりの懺悔です。
その中に、次のような記述があります。
(ジャニー喜多川の)「疑惑」は昭和時代からすでにメディアに登場していた。昭和40年3月には「週刊サンケイ」が、喜多川氏が芸能学院の生徒にみだらな行為をしたとして損害賠償を請求されていることを報道。63年にはアイドルグループ、フォーリーブスの元メンバー、北公次氏(1949~)が告発本を出版している。
昭和はすでに遠くなりました。昭和40年は西暦1965年です。今から58年も昔です。その頃にも、ジャニー喜多川(1931~2019年)は損害賠償を請求されるような事件を起こしています。
その喜多川は、令和元年の2019年7月に死去しています。当時の新聞報道を思い出すと、「希代のカリスマ」が世を去ったとして、称賛一色で大々的に報じました。
テレビのニュースやワイドショーは、しばらく、その称賛に明け暮れたことでしょう。
海外にも同じような人間はおり、2002年には、米国の聖職者が少年に性加害していたことがわかったとして、米国の日刊新聞、ボストン・グローブが報じ、大きな社会的な問題になったことが、産経の記事にあります。
2002年にしても、今から20年以上前のことです。
当時の日本のマスメディアは、そのような報道が海外から届いても、自分たちは大丈夫と高をくくっていたのでしょう。
それが、今年の春先、米国の英国放送協会(BBC)が報じたことで無視できなくなり、大慌てで対応に回る無様さを世間に見せつけました。
テレビ局各社も本事件に関する対応のまずさを反省するふりをして、それぞれに「検証」もどきをしています。
それぞれの局が本問題を報じなかった理由が記事に次のように書かれています。
- 日本テレビ:ゴシップと軽く捉えていた
- TBS:週刊誌報道を軽視する風潮があった
- フジテレビ:男性に対する性加害への認識が著しく低かった
- テレビ朝日:出演者の起用で事務所に忖度した
- テレビ東京:性加害は噂レベルで、犯罪的な事実を認識できていなかった
この中では、テレビ朝日の「事務所に忖度」が真実に近く、他の局も同様の理由で報道しないことを選んだのでしょう。
日本放送協会(NHK)が含まれていません。NHKは、かつては国民的行事とまでいわれた「紅白歌合戦」でも、半世紀、あるいはそれ以上にわたり、ジャニーズ事務所に忖度の限りを尽くしてきました。
今年の大みそかに放送の「紅白」は、44年ぶりに旧ジャニーズ所属のタレントが出演しないと報じられています。それを見て、44年間ジャニーズのタレントが出演し続けた、とミスリードされないでください。
「初代ジャニーズ」(1962~1967)が「紅白」に初出場したのは1965年です。58年前には、NHKとジャニーズ事務所の付き合いが始まっていたということです。
その蜜月ぶりは、国民から「準税金」として聴取する受信料を主な財源として運営する公共放送とはとても思えません。
今年放送された同局の大河ドラマ『どうする家康』も、主演に元同事務所所属の松本潤(1983~)を起用するなど、忖度ぶりが目に余ります。
「どうするNHK」です。
産経の記事は次のように結ばれています。
なぜ新聞とテレビは的確に動けず、社会は大きな関心を寄せなかったのか。人権の蹂躙を見過ごしたメディアに重い教訓が残されている。
マスメディアには、テレビで活躍する芸能人やコメンテーター、いわゆる識者とやらが連なっています。彼らも、この半世紀以上、マスメディアと一緒になって、見て見ぬふりをしてきました。
彼らの責任も軽くはありません。
こんなマスメディアは今、実に「重大な問題」では済まされない非常に恐ろしいことをまったく報じないどころか、それを一般国民が気づくのを恐れていることがあります。
新コロ騒動とそれに続く新コロウイルスのために作られたことにされているワクチン(似非ワクチン)によって、もの凄い数の国民が「殺され」、傷つけられていることです。
このことを「懺悔」するようになった場合、今の既存メディアは、ひとつ残らず葬り去られるでしょう。
そのことに気がつく人が増え、国や専門家、知識人への怒りが日に日に高まっています。海外では法的に訴える動きが出始めました。
外圧に極めて弱い日本としては、非常に気になる動きでしょう。関係者は、枕を高くして寝られないのではありませんか?