新コロウイルスの感染拡大報道は夏の風物詩

本日のYahoo!ニュースに、産経新聞が報道する次の記事がありました。

この記事をどのように受け止めるかは、その人次第です。

私は新コロ騒動を当初から茶番劇として相手にしていませんから、加藤勝信厚生労働大臣(1955~)が未だにこんな発言をしていることと、それをまったく疑わずに報じる産経新聞の姿勢には呆れ果てています。

報道機関は、それが政府の人間の発言であっても、発言内容を吟味する必要があります。そして、科学的に疑わしいと感じたら、専門家に話を訊くなどして、より正しい情報を報じるべきです。

大臣の発言をそのまま報じていたのでは、先の大戦の戦前・戦中の大本営発表となんら変わるところがありません。

馬鹿々々しいとは思いつつ、本記事で伝えていることを確認します。

加藤氏は、現在の新コロウイルスの感染状況について、「穏やかな増加傾向が続いている」としているわけですね。加藤氏は医学や科学の専門家ではありませんので、新コロウイルスの感染状況を直接的に把握できないでしょう。

政府の周辺にいる専門家からそのような状況の説明があったか、それとも、厚労省の役人から伝えられた内容を踏まえて国民に注意を呼び掛けているのでしょう。

関東南部は、今月20日頃に夏休みに入る学校が多くあります。子供たちの行動が自由になることで、感染する人が増えることを想定しているわけですね。

また、あと一カ月ほどすれば、お盆期間に入ります。そうなれば、大人も休みを取る人が多くなり、郷里へ家族連れで帰省するなど、国の中で人の移動が多くなります。

それやこれやで、他者との接触機会が増える夏の期間に感染拡大が生じる可能性がある、と加藤氏は専門家から助言されたのでしょう。

ここまでは一般的な解釈です。ここからは私独自解釈です。

このことは本コーナーで繰り返し述べていることです。新コロウイルスとされているウイルスが、騒動が始まって3年半ほど経ってもなお、世界中の誰ひとり、その存在の証明ができた人はいません。

それどころか、新コロウイルスを含めた「ウイルス」というものが、専門家によって存在すると信じ込まされてきただけで、実際には存在しない、と考える専門家が世界にはいます。

新コロウイルスだけに限って考えれば、その存在が証明されていないのですから、それに「感染」するとされていることが本当なのか、疑う必要があります。

騒動が始まってから、存在しないかもしれないウイルスに「感染」した証明に使われているのがPCR検査です。しかし、この検査では何もわからないことがわかっています。

その検査で使われる遺伝子配列の一部にしても、イルミナ社が製造したゲノム配列を求める機械が使われたことが今年になって(?)明らかにされています。

その「機械」がどんなものなのか、画像でも目にしたことがないので何ともいえませんが、どこまで信用していいものかわかりません。

それ以前から、新コロウイルスの遺伝子配列とされるものは、PCで作ったものだとする専門家の声がありました。

それより何より、新コロウイルスとされるウイルスの存在の証明が誰もできない以上、問題のウイルスの遺伝子配列を得ることができないであろうことは、専門外の加藤氏やマスメディアで働く記者にも想像できるのではありませんか?

そんなわけのわからない遺伝子配列を使ったPCR検査ですから、検査の結果「陽性」とされても、何に対しての陽性なのかもわからないことになります。

それでありながら、国や国に助言できる立場にある専門家、マスメディアは、PCR検査の数字を盲目的に信用し、「陽性」となった人の数が増えれば、新コロウイルスに「感染」した人が増えた、と考えています。

冷静に考えることができる人であれば、何が何だかわからない数字が増減しても、現実生活には何の影響もない、と判断できます。

これまでの報道と変わってきたと感じるのは、この記事の中に、新コロウイルスのために作られたことにされているワクチン(似非ワクチン)の接種を呼びかけることが書かれていないことです。

加藤氏は、「高齢者や基礎疾患のある方が感染すると重症化リスクも高い」と述べながら、対象となる人へ似非ワクチンの接種を呼び掛けてはいません。

実際には似非ワクチンの接種を呼び掛けたのに、産経の記者がそれを記事に書かなかっただけ(?)でしょうか。

似非ワクチンは、もはや医薬品でも何でもないと明確に述べる専門家が世界では現れています。

本動画で話をしている女性はSasha Latypovaという人で、製薬会社の元幹部の経歴を持ちます。Latypova氏の別の動画も本サイトで紹介しています。

その動画では、異なる成分で作られた似非ワクチンが4種類あり、それらは結果的に生まれたのではなく、意図を持って作られたと述べています。

国の責任者や、国の責任者に助言をする立場にある専門家であれば、こうした情報も当然知っていてもらわなければなりません。何しろ、国民にそれらの接種を勧めてきた立場にあるからです。

人の体に直接入れるものに、少しでも危険性があることがわかれば、国の責任において、速やかにそれを止めなければなりません。国民一人ひとりの人命に直接関るからです。

Latypova氏が語るように、問題の似非ワクチンに異なる種類が存在するのであれば、その理由を国は国民に速やかに説明する責任があります。

加藤氏は今回の会見でも「高齢者や基礎疾患のある方が感染すると重症化リスクも高い」と述べています。対象者が接種した似非ワクチンの成分が、仮に生理食塩水のように、体に何の影響もないものであった場合、加藤氏がいうような、対象者の重症化リスク軽減の意味がまったくないことになります。そのあたりはどのように考えられているのでしょうか。

報じるマスメディアにしても、大臣なりが発言したことをオウム返しに報じるだけでなく、もっと根本的なことに目を向けるべきなのではありませんか。

一部ではあっても、似非ワクチンに重大な疑惑の目を向ける専門家がいます。それを頭から陰謀論などと遠ざけるのではなく、その真意を確かめるぐらいのことはすべきです。

現に、似非ワクチンを接種した人に現れる副作用が、大きく三つぐらいに分類できるとする研究が海外ではあります。それは、似非ワクチンが意図的に、成分を換えて作られている仮説を裏付けています。

以上書いたことを踏まえ、本騒動に責任を持つ国や国に助言できる立場にある専門家、そして騒動を報じるマスメディアには、早急に、真摯な対応を求めます。

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