いい加減な専門家もどきのいい加減な助言

「呆れてものがいえない」とはこのことでしょう。

昨日の朝日新聞に「『第9波の可能性』尾身氏が首相面会」と題した記事が載っています。

新コロウイルス対策分科会の会長を務めていた尾身茂氏（1949～）が、26日、岸田文雄首相（1957～）に面会し、新コロウイルスの感染状況や今後の見通しについて意見交換したことを伝える記事です。

何度も書きますが、本騒動の大前提である新コロウイルスは未だに誰も存在を証明できていません。存在が証明されていないものによる「感染」はどのように確認しているのでしょうか。

PCR検査だと答えると思いますが、これを使っても、ないものの証明はできません。この検査はインチキなもので、何に対して陽性と判断しているのかもわかりません。

このインチキ検査結果を基に、尾身氏が岸田首相に「全国的に微増傾向にあり、第9波が始まっている可能性がある」と助言したのであれば、助言の言葉が正しくありません。

次のように助言すべきです。

PCRという、何を見ているか皆目わからないインチキ検査の結果から、全国的になんだかわからない数字が微増傾向にあります。なんだかわからない第9波が始まっている可能性があります。

このような助言をされたなら、「そうか。なんだかわからないものが微増しているのか。問題は、そのなんだかわからないものの正体だな。尾身さんはそのなんだかわからないものの正体を突き止めたのですか？」というしかありません。

この質問に尾身氏はどのように答えることができるのでしょうか。

国のトップと似非専門家のトップのレベルはこの程度のものです。「呆れてものがいえない」と思われても致し方ないでしょう。

尾身氏が考える、なんだかわからないものが微増傾向になっている理由も馬鹿げています。

新コロの感染症法上の分類が2類（実質的には2類より厳しい1.5類相当だったと東京慈恵会医科大学の大木隆生氏〔1962～〕らは指摘しています）相当から5類になったことで、人同士の接触機会が増えたため、と記事にはあります。

それを「分析」などと表現していますが、これは分析でも何でもないでしょう。適当なことをいっているだけです。

大原則である、新コロウイルスなるものは、存在することがまったく証明されていません。であれば、誰が誰と接触しようが、ないものが誰かに「感染」することはないのではありませんか？

こんな初歩的なことも、似非専門家というのは想像することができないのでしょうか？　だから「似非専門家」といわれるのでしょうけれど。

続けて、尾身氏は岸田首相に馬鹿げた助言をされています。

存在が証明されていないウイルスの「致死率はそんなに急激には変わっていない」との見方を示しつつ、高齢者や重症化リスクのある人を守ることが重要だとしています。

高齢者や重症化リスクのある人を何から守るのですか？　何度も書きますが、問題のウイルスは存在が証明されていません。インチキPCR検査で、なんだかわからない数字が微増しているだけです。

インチキ検査を未だに続けているから事態の混乱が収束しないのです。なんだかわからない数字に似非専門家が翻弄されないよう、PCR検査を廃止することをお勧めします。

廃止してもまったく悪影響がないからです。

存在しないウイルスから守るためとして、対象者に6回目の似非ワクチン接種を促しています。

ワクチンと国民を騙して接種している液体の危険性については本コーナーで何度も指摘しています。前々回の本コーナーでは、それが軍事ルートで国内に入って来ることを伝え、それは「軍事作戦」であると書きました。

似非ワクチンは軍事ルートで日本へ入って来る？

そんなものは、対象者の命を守るどころか、命を危険に晒すだけです。直ちに中止し、それを実行した人々を捕まえ、その人たちを厳罰に処す段階に入っています。

昨日、ネットの動画共有サイト「ニコニコ動画」で見つけた次の動画を本サイトで紹介しました。日本国内の超過死亡数（超過死亡率）が異常な数値になっていることを海外と日本の専門家が共同で分析したとする内容です。

尾身氏は、超過死亡数の激増がなぜ起こっているのか、自分は専門家ではないのでわからないと逃げず、真摯に向き合い、その原因を想定してください。

それを尾身氏に求めるのは、似非ワクチンの接種が進むほど、日本国内の超過死亡数が急増しているからです。似非ワクチンとの関係が否定できません。

26日に岸田首相と面会されたときも、対象者への似非ワクチン接種を進言されていますね。その似非ワクチンによって、対象者を中心に命を落とす人が急増しているとなれば、尾身氏に直接的な責任が及ばざるを得ないからです。

本ページに埋め込んだ動画で示されている数字を見ると、興味深いことがわかります。

尾身氏は似非ワクチンが、対象者を中心とする人々の命を守るとしていますが、その接種が始まっていなかった2020年の日本の超過死亡は、例年よりも微減状態にありました。

数字をあとで換えることはできません。この数字から現実を見れば、似非ワクチンの接種は、死亡数に関係がなく、むしろ、接種しなかった年の方が、人々の生命を守ったことを意味しています。

動画で示されている日本国内の超過死亡数を示すグラフを見ると、2022年は、説明できないほどの超過死亡数になっています。その数は、東日本大震災が起きた2011年のおよそ2倍にあたるとされます。

直接の関係がないとしても、尾身氏が岸田首相に助言するのであれば、この、説明がつかない超過死亡数の超急増の解明を求めることではありませんか？

今年、そして来年、この超過死亡数がどのような推移となるのかわかりません。

現時点でいえることは、存在が証明されていない新コロウイルスが超過死亡数急増の原因には決してならないことです。それを除外して、2022年にその数が超急増するのと関係が疑われるのは、似非ワクチンの接種しかないことぐらい、直接関係がない尾身氏でも想像がつかれるでしょう。

そして、それに気がつかれたら、日本国内で接種に使われている似非ワクチンにどのような悪影響の原因があるかを突き止めるのが、コロウイルス対策分科会の会長をされた尾身氏の責任ではありませんか。

こうなった以上、似非ワクチンの内容物の分析はきつく禁止されているからできない、などと逃げず、日本国内にはワクチンのことがよくわかる専門家や製薬会社があるわけですから、岸田首相の責任で、それを直ちにさせる必要があります。

その結果、判明するのは、いわれているようなｍRNAワクチンではなかったことになるでしょう。

それにしても、実に恐ろしいことを国の責任において始めたものですね。犠牲になった国民の数は、公式に発表されている数字の十倍や百倍、あるいはそれ以上に及ぶでしょう。

この恐ろしい「軍事作戦」をマスメディアは問題にしなかったばかりが、今になっても、たとえば本日紹介した朝日新聞は、尾身氏の言葉を借りて、なおも危険な「軍事作戦」である似非ワクチンの接種を勧めているわけですよね。

さて、その責任はどのように採ってもらいましょうか。

本騒動を推し進めるのに協力した既存のテレビ局からは放送免許（無線局免許状）を取り上げ、全国の新聞社も潰すよりほかないでしょうね。

似非ワクチン推進の指揮を執った尾身茂氏の責任ですが、考えただけでも恐ろしいものになりそうです。仕方ないですね。覚悟はできていますよね？