本日の朝日新聞に、都市部の自治体を中心に続いている「異常事態」が報じられています。
千葉県柏市に「ウイングホール柏斎場」があります。これは1995年に開業した火葬場です。ここでは、柏市のほか、近隣の流山市と我孫子市で亡くなった人に対応しています。
この火葬場が、死者の増大により、対応が追い付かない状態にあると書かれています。
2013年度には計5300人あまりだったのが、昨年度は約8千人に達したそうで、150%増です。
同斎場には火葬炉が12基あり、1日計24の遺体を火葬にしているそうです。この稼働率が高止まりの状態で、多い月の稼働率は100%、少ない月も92%に達しているということです。
この稼働率を続けても、押し寄せる遺体により、火葬まで待たされる状況となっています。今年の2月は、最大で17日待ってもらったということですから、これは異常事態というしかなさそうです。
今月8日時点では、7日ほど待ってもらう状態だそうです。
この事態に、地元の住民らが作る委員会が、新たな火葬場の整備を求める要請書を提出したそうです。
一方、火葬場を運営する事務組合としても、いつまでも手を拱(こまね)いていられないとして、現在は斎場を休んでいる「友引」(六曜)にも開場できないか、協議を進めたいとしています。
柏市の斎場ほどではなさそうですが、千葉市の斎場も混雑の状況が続いており、今月8日時点では、3、4日待ちの状況であるそうです。
横浜市も千葉市と同様で、今年度は一年を通して、平均して4、5日待ちであるということです。また、記事にある「繁忙期」といういい方が気にならなくもありませんが、その時期には、一週間先までの予約で埋まることが起きたそうです。
このように、都市部を中心に死者が急増することが起きているのが現実です。
問題は、どうして、このように亡くなる人が急増しているのか、です。
取材した記者は、その理由を「高齢化」としか書いていません。私は記事を読み、それだけが理由だろうか、と考えます。
柏市の斎場を例に見ると、2013年度に比べ、昨年度は死者数が150%になっています。高齢者が増えていることは事実でしょうが、それだけで1.5倍になるだろうか、と私は考えます。
緻密に取材する気があるのであれば、一カ所の斎場を例にとり、斎場に運ばれた遺体が亡くなったときの年齢を調べてみるといいです。記事が書くように、高齢者の増大によって火葬場の稼働率が増えているとすれば、斎場を利用する大多数が65歳以上などの高齢者であるでしょう。
しかし、調べてみて、これまで亡くなる率が低かった、より低年齢層の利用率が増えていることがわかれば、高齢化だけが、火葬場の稼働率上昇の理由ではないことになります。
どうしても、この異常事態に絡めなければならないことがあります。新コロウイルスのために作られたことにされているワクチン(似非ワクチン)の接種が始まってから、世界中で、超過死亡率が急上昇していることです。
死亡率が上昇すれば、それぞれの自治体にある火葬場は、押し寄せる遺体の火葬で渋滞するであろうことが想像できます。その想像が現実となり、都市部では、すべに飽和状態にあるというわけです。
同じような報道がこれからもされるのであれば、高齢化だけをその理由とせずに、幅広い可能性を持って、記事にしてください。
いつまでも似非ワクチンの被害を国民の眼から遠ざけていたのでは、報道機関の使命を自ら放棄したのと同じです。
覚悟を決めて、似非ワクチンの被害によって死亡者数が増大し、都市部の火葬場を中心に大混雑の状況が続ている実態を、各火葬場に取材し、国民の眼に明らかにしてください。
今のままでは、似非ワクチンによって「殺された」人が浮かばれません。