専門家を名乗るなら自ら汗をかかないと

前回の本コーナーでは、新コロウイルスのために作られたことにされているワクチン(似非ワクチン)の接種が始まってから、日本国内の超過死亡率が急激に上昇している事実を、朝日新聞の記事を参考にして取り上げました。

新コロ騒動が始まってからは、「専門家」とやらが政府に助言することが始まりました。この専門家集団は、騒動が始まってから3年半ほど、具体的には何も「行動」していません。

彼らが口にするのは、世界保健機関(WHO)や米国の健康に関する専門機関が発表する内容が主で、彼ら自らが何かを独自に調査したり、検査したりしたことを発表することはほとんどありませんでした。

専門家を名乗るのであれば、その専門知識を活かし、独自に調査や検査をしてしかるべきです。

朝日の超過死亡報道の欺瞞

あることが始まってから、世界的に「超過死亡率」の上昇が懸念されています。

これまで、この率の上昇が話題に上ることは多くなかったように思います。それが今、俄かに注目されています。本来、この死亡率は、どの年もそれほど変化がないものだと思われます。

この、めったに見られない死亡率の上昇を朝日新聞も無視していられなくなったようで、昨日の一面と二面で伝えています。

朝日は「超過死亡率」という表現を避け、「例年の水準の死亡率」と実際の死亡者数を比較した数字として伝えています。

比較の対象となったのは、新コロ騒動が始まった2020年から昨年2022年までの3年間です。

記事のリードの書き出しは「新型コロナウイルス感染症の流行が2020年に始まってから」です。この書き方からして、正確ではありませんね。