官民マスメディアが一体で似非ワクチンへ誘導の異様

新コロ騒動と、存在が未だに証明されていない新コロウイルスのための作られたことにされているワクチン(似非ワクチン)の接種を国が推奨していることを考えるたび、いったいどうなっているのだ、と実に嘆かわしい気持ちになります。

ほかの人は、どんな気分で毎日を過ごしているのでしょうか。

私がテレビ番組を見るとすれば、NHK BSプレミアムで放送される古い外国映画か、過去に放送されたテレビドラマの『名探偵ポワロ』『シャーロック・ホームズの冒険』の再放送。ほかには、毎週日曜日の午前に放送される「NHK杯テレビ将棋トーナメント」や高校野球、駅伝、マラソンの放送ぐらいです。

テレビニュースやワイドショー、バラエティ番組などは一切見ません。

車の免許は二十歳頃に取得しましたが、自分には車の運転が向いてないことがわかり、その後、更新時期に更新を見送り、自発的に運転免許を失効させました。

それでも、乗り物としての車は好きで、中でもスポーツカーが好きなため、「カーグラフィックTV」でスポーツタイプの車を取り上げるときは、録画して見ています。

大きな車よりも、できるだけ小さな車が好きです。個人的に好きで、車の運転ができなくても欲しいと思うのは、イタリア車のアルファロメオ4Cですね。

【アルファ4C】CG加藤哲也が試乗! ボディは軽くアルファ愛は深く!!

この番組もバラエティに入るのであれば、例外的に見るバラエティ番組になります。

あとで思い出しましたが、私は昔からドキュメンタリーが好きで、今は、昔に放送された「新日本紀行」を再度取り上げる「よみがえる新日本紀行」を毎週録画して見ています。

ですから、ニュースやワイドショーが何を扱い、どんな雰囲気で放送しているかを自分の眼や耳で直に確認することはありません。

しかし、私は毎日、新聞のテレビ欄には一応目を通しており、テレビ局がどんな馬鹿番組を放送しているかはある程度把握しているつもりです。それを毎日一通り見て、馬鹿々々しさに溜息をついています。

本コーナーで何度も書いていますが、今、日本を含む世界中で大変な事態になっています。似非ワクチンを積極的に接種している国ほどそれが深刻です。

本日、ネットの動画共有サイトの「ニコニコ動画」にあった次の動画を本サイトで紹介しました。

今、日本でも起きている大変なことをこれ以上放置できないとして、京都大学名誉教授の福島雅典氏らが中心となって「ワクチン問題研究会」という学会を作り、主要メンバーが昨日、マスメディアに呼びかけて記者会見を開いています。

私が福島氏を知ったのは昨年末です。そのとき、福島氏は似非ワクチンが引き起こしている甚大な被害について、机を拳で叩くような熱さで、国への抗議の姿勢を示していました。

上に埋め込んだ動画でも、存在が証明されていないのに作られ、直ちに接種が始まった似非ワクチンによって、信じられないほどの被害が発生していることを訴えています。

似非ワクチンの接種が始まるまで45年かかって発生した健康被害者の数を、似非ワクチンは、日本で接種が始まってから2年強で上回っています。

今回の似非ワクチン被害で特徴的なのは、体内にあるあらゆる臓器が似非ワクチンの被害に遭っていることです。これまで、そんなことはなかったそうです。

そして不気味なのは、これだけの被害が出ているのに、国はまったく反応せず、対策に動こうとしていないことです。

そんな緊急事態が起こればマスメディアが国の姿勢を強く追及します。ところが今回は、マスメディアも国を追従しており、無視を決め込み、新聞やテレビで取り上げることがありません。

それどころか、今の騒動を少しでも疑う人が現れると、マスメディアはいち早く「陰謀論者」のレッテルを貼り、彼らがいう陰謀論者の考えが他の人に広まらないよう、緘口令(かんこうれい)を敷く態度を一貫して採っています。

本日の朝日新聞には「コロナ接種 年1回 厚労省調整 高齢者ら 来年度から」の見出しで、厚生労働省の動きを伝える記事を載せています。

新コロ騒動が起きると、日本政府は、世界各国へ一斉に指令を出す勢力の圧力を受け、ありもしないウイルスを国民に恐れさせ、ありもしないウイルスのために作られた似非ワクチンの接種へ向かわせました。

日本政府は、内容物を解析することが禁じられた不平等契約を結ばされ、提供側のいい分を信じ、それを日本人に接種する道を選ばざるを得なくなりました。

しかも、似非ワクチンの購入には国の金を使い、接種する個人の負担をゼロにしました。

これができたのは、新コロウイルスは非常に厄介なウイルスで、これの蔓延を防ぐには似非ワクチンの接種以外にない、と信じ込まされ、予防接種法の「まん延予防上の必要がある」ケースとして認められたためです。

日本は、世界から周回遅れで、今年の大型連休明けになって、ようやく、感染症法の分類が、2類よりも厳しい1.5類相当から、季節性インフルエンザと同じ5類に引き下げられました。

本当であれば、そのタイミングで、似非ワクチンの接種については、インフルエンザワクチンと同じように、希望者が自己負担で接種する形に変更すべきでした。

しかし、どんなことでも対応が必ず遅れる傾向を持つ日本は、来年3月末までは、全額を公費負担で賄う現行の方式を続けます。

それが、新年度からは、65歳以上の高齢者と重症化リスクのある人を対象として、毎年、秋から冬にかけ、一部を公費で接種するように厚労省が調整していることを朝日の記事は伝えています。

それ以外の年代と対象外の人は、希望者が全額自己負担で接種する形へ持って行くということでしょう。

年齢を65歳以上に分けることと、重症化リスクがある人に限定する意味も私にはわかりません。

年の取り方には個人差があります。一律で65歳以上とする根拠はどこにあるのでしょう。64歳数カ月数日の人と65歳以上の人で、どこにどんな違いが生じるのでしょう。

また、重症化リスク云々というのは、本騒動では何度も聞かされました。これも根拠があいまいです。

そもそも、似非ワクチン接種が始まる頃は、新コロウイルスに感染しないよう接種するといわれました。マスメディアでは盛んに、95%程度の感染予防効果が謳われていました。

その効果がないことがわかると、今度は重症化予防効果を謳うようになりました。

京都大学名誉教授の福島氏が、「ワクチン問題研究会」という学会の記者会見で、重症化予防効果に強い疑念を述べています。

その効果を示す証拠を見せてくれといっても、一度も見せてくれないと述べています。

そんなものは、見せようにも見せられないのだろう、と私は考えます。

肝心の新コロウイルスとやらが存在しないのであれば、それに「感染」することはありません。「感染」しなければ、「感染」したあとに「重症化」することも起こりようがありません。

ですから、新コロウイルスによる「重症化」というのははじめからなく、ないものを予防する必要はないことになります。

ないものの証拠は見せようがありませんね。

今回取り上げた朝日に本日載った記事の最後には次のように書かれています。

今年の秋冬の接種は20日から始まる。生後6カ月以上のすべての世代が対象。

似非ワクチンの内容物がどんなものであるか、専門家が解析することが固く禁じられています。それを破る者が発覚すると、国が責任を負わされるそうです。

おそらくは、巨額の賠償金を払わされるのでしょう。

このように内容物が不明の液体を、生後6か月以上の国民に未だに接種させようとしているわけですね。

これまで、この似非ワクチンを接種したことで亡くなった人が、わかっているだけで、日本で2000人以上と聞きます。これは、似非ワクチン接種との因果関係を疑った良心を持つ医師から国へ報告があった数でしょう。

医師が新コロ騒動を疑わなかったり、そもそもが騒動に協力的であったり、あるいは、ぼんやりしている医師であれば、患者の死と似非ワクチン接種の関係には気がつかないか、無視します。

ということで、似非ワクチンを接種したことで亡くなったとされる人の数は、氷山の一角と見ることができそうです。

命が助かっても、仕事を辞めざるを得ないほどの身体的影響が残る副作用があった人の数は数万人といわれ、こちらもその数が氷山の一角とすれば、とんでもない数の人が、似非ワクチンの被害に遭っていることになります。

これほどに恐ろしい似非ワクチンの接種を日本は未だに国民に勧め、今月20日からは、どんな被害に遭うかもわからない液体を、6カ月以上の全世代を対象に接種を始めようというわけです。

本騒動では、国会議員がどの党に所属するのかが関係なくなりました。与野党は党派を超えて一体で、極めて危険な似非ワクチン接種には協力的だからです。

福島氏の言葉を借りれば、似非ワクチンを疑う国会議連の議員であっても、自分が似非ワクチンを接種したか、それとも接種しなかったかを明確にしないそうです。

こんなとんでもない事態になればマスメディアが動くところ、本騒動においてはまったく動きません。それどころか、マスメディアは、騒動を計画し、それに乗じて登場した似非ワクチンの接種を推し進める側と完全に歩調を合わせています。

世界で、超過死亡率がこれまでにはなかったほど急上昇しているといわれます。

そんなことが起これば、それぞれの国は、その原因究明に躍起になるでしょう。ところが、日本でもそうですが、死亡率が上昇しても、ニュースにはならず、国の責任者も無関心を装っています。

新コロ騒動とそれに続く似非ワクチン接種は、考えれば考えるほど、実に不可解で、恐ろしいです。

福島氏らの「ワクチン問題研究会」のお力も借りながら、一日でも早く、正常な日常に戻す道を探るべき事態です。

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