遭難陸自ヘリは墜落前に逆走したのか？

陸上自衛隊（陸自）第8師団第8飛行隊所属の多目的ヘリコプター“UH60JA”が「遭難」して半月になります。

事故を起こしたヘリコプターは、米軍が使う「UH60 ブラックホーク」をベースに、三菱重工業がライセンスを取り、陸自仕様に改良して製造した機体だそうです。

このヘリに、事故当日、第8師団に着任して一週間程度しか経たない坂本雄一師団長（陸将）（1967～2023）を含む10人が搭乗しています。

消失した自衛隊ヘリ2分間の謎

事故原因は未だにわからないようですが、事故からそう時間が経たずに、事故直前は約150メートルという低い高度を飛行していただろうとの見解を防衛省が示しています。

私は専門的なことはわかりませんが、飛行高度が低くなると、レーダーで捉えられなくなるそうです。ということは、問題の機がレーダーから突如消えたからといって、その瞬間に海へ墜落したとは限らない可能性があります。

それを裏付けるような記事が、18日の朝日新聞に載りました。

その記事によれば、事故機の機体が海底から見つかった場所は、レーダーから消えた位置から、北北東に約4.2キロ離れた場所だそうです。

当日、レーダーから消えるまでの飛行コースに重ねると、レーダーから消えたあとに、弱戻りしたような位置です。その位置まで飛行して墜落したのか、それとも、レーダーで消えた位置に墜落し、そのあと、潮の流れで、機体が見つかった位置まで流されたのか、今の時点ではどちらとも確定したことはいえないようです。

事故を起こしたUH60JAは、機体の重さが約8トンもあり、それに加えて、現場付近の海底には岩礁が広がっており、たとえ潮の流れが強くても、一週間程度で4キロも流されるのは考えにくい、との防衛省幹部の話が記事で紹介されています。

前にも書いたように、飛行高度が低くなるとレーダーでは捉えられなくなります。可能性としては、レーダーから消えたあと、何らかの原因で問題の機は低い高度を4キロほど逆戻りし、墜落したことが考えられます。

これまでに墜落の原因が様々に考えられてきました。下地島空港の管制官と話した2分後にレーダーから消えたため、機体に突発的な障害が起き、救助を求める間もなく、ごく短時間で海に墜落した可能性が考えられていました。

しかし、今回、飛行コースとは逆方向に4キロほど離れた海底に沈んでいることがわかり、それが自力で移動したのであれば、その距離分だけは飛行していたことになります。

この事故について本コーナーで前回取り上げたとき、ヘリの操縦席の様子を知りたいと思い、ネットの動画共有サイトのYouTubeで関連動画を見つけ、そのページに埋め込みました。

操縦室には、左座席に操縦士、右座席に副操縦士が座り、機をコントロールする構造になっていたことがわかります。操縦席には無数の計器類がついており、極めて専門的な訓練を受けた人でなければ操れないであろうことが想像できます。

私が操縦席に関心を持ったのは、操縦するのが操縦士ひとりなのか、それとも、副操縦士がいるのかといった基本的なことも知らなかったからです。

本ページにも埋め込んだ動画を見て、ふたりの操縦士が、それぞれの役割を持って機を操ることがわかりました。

上に埋め込んだ動画は、操縦士のヘルメットに固定されたカメラによって撮影されています。ですから、操縦士が顔を向けた方向だけが写っています。

飛び立つ前は別にして、飛び立ったあとは操縦士がよそ見をすることはないでしょうから、操縦席のうしろがどうなっていたか、今日、改めてその動画を再生させて確認しました。

飛び立つ準備をしているとき、操縦士がやや後方を向く瞬間があります。それを見たことで、操縦室が、ヘリのうしろの空間と完全に閉ざされた構造ではなさそうなことがわかりました。

機体の構造図を見たわけではないので確定的なことはいえませんが、旅客機とは違い、同機に乗り込んだほかの乗員とも、すぐに意思疎通が図れそうな構造に思われます。

今日は、同機の操縦席を撮影した別の動画も再生させて見ました。それを下に埋め込んでおきます。

今度の動画は、操縦士と副操縦士のうしろにカメラが設置されています。これを見ると、左座席に座る操縦士が操縦桿を握り続けています。

一方、右座席の副操縦士は、私が見る限り、車のアクセルに相当する、スロットレバーに左手を載せ、コントロールしているように見えます。

そのほかにも、副操縦士は様々なメーターや機器のスイッチに始終気を配っているように見えます。

これらを見ますと、操縦士がひとりいれば機を操れるというわけではなく、副操縦士とコンビを組むことで、安全な飛行ができる仕組みになっているのではと考えられなくもありません（？）。

遭難したヘリの捜索で、隊員がかぶっていたヘルメットがひとつ発見されています。今回の事故機に乗っていた隊員10人がすべてヘルメットを着用していたのかどうか私は知りません。

もしかしたらですが、ヘルメットを着用していたのはパイロットふたりだけだった（？）のでは、と考えなくもありません。ということは、ふたりのパイロットのどちらかひとりが、ヘルメットを故意に脱いだ可能性も指摘できそうです。

通常は、ヘルメットが簡単に脱げないよう、顎の部分で固定しているはずです。事故の衝撃から頭部を守る意味もあってヘルメットを着用しているのでしょうから、衝撃があったとしても、簡単には脱げないように想像できます。

そうであるのに、隊員のものと思われるヘルメットが外れた状態で発見されました。

それだから、何らかの理由で、ヘルメットを外す必要があったのでは、と私は想像するのです。

新コロウイルスのために作られたことにされているワクチン（似非ワクチン）が、ここへ来て、米国で接種を推進していた国の機関が、この似非ワクチンに感染を防止する効果がないことを正式に認めています。

それ以上に恐ろしいことは、似非ワクチンが無意味なだけではないことです。感染を防げないのであれば、どうして、あれほど急いで人々に接種する必要があったのか、ということです。

それぞれの国の政府や専門家、マスメディアのいうことを信じて似非ワクチンを接種した人の中で、急死したり、重篤な副作用によって人生を破壊された人が数多く出ています。

今日、Yahoo!ニュースに上がっていた記事で、ケニア出身の女子陸上選手が20歳の若さで亡くなったことを知りました。

その女性選手は、高校時代の大会で優秀な成績を残し、高校を卒業後は、実業団のチームで選手生活を続けていたそうです。その選手は、昨年の5月に体調が悪化し、入退院を繰り返したのち、20歳で亡くなっています。

記事では、体調が悪化した原因や死因については触れていません。これは個人情報を護るためというより、あることを護るためのように、私には思えて仕方がありません。

新コロ騒動以降、世界の多くのマスメディアは、一定方向での報道を続けています。この騒動を疑い、似非ワクチンを疑う人が世界中でいますが、それらの声をマスメディアは遮断するばかりでなく、それらの声を声をあげる人には陰謀論者のレッテルを貼っています。

現に、似非ワクチンを接種した直後に亡くなる人が跡を絶ちません。似非ワクチンの危険性を指摘することは、陰謀論でも何でもありません。

危険なものを危険だといっているだけです。

あなたに小さな子供がいたとして、その愛する我が子に、何が入っているかわからない食べ物を与えることができますか？　それを食べたら、もしかしたら死ぬかもしれないものを、我が子に食べさせますか？

同じことを、似非ワクチンでしています。

20歳で亡くなったケニア出身の女子選手は、本人の意思か、それとも所属するチームの意向によってか、似非ワクチンの接種をしていたのではありませんか？

その副作用によって、昨年5月から、体調が悪化したのではありませんか？

似非ワクチンをより多くの国民に接種するため、予約なしで接種できる大規模接種会場を設けました。その接種業務に従事したのは自衛隊員です。

他者への接種常務に協力するのですから、自衛隊員の多くは接種を進んで受けていたと考えられます。

今回の事故機を操縦していたパイロットも似非ワクチンを数度にわたって接種していた可能性が濃厚です。

似非ワクチンを接種したことで、ある日突然、心筋炎などを起こし、急死するケースが数多く見受けられます。それが、ヘリを操縦中のパイロットに起こらないという保証はありません。

これは私の勝手な想像ですが、宮古島の管制と連絡をしたのがどちらの操縦士かはわかりません。その直後、どちらかの操縦士が、たとえば心筋炎などの、急を要する体調異変を起こし、機内が大混乱に陥った可能性は否定できません。

途中でも書きましたが、ふたりいるパイロットは、どちらも役目を持って機を操るため、どちらかが突然欠けると、その瞬間から、機をコントロールすることが非常に困難になることが想定できなくもありません。

操縦席のうしろにいた師団長以下、幹部クラスを含めた隊員は、異変を起こしたパイロットのヘルメットを外し、様子を窺うことをした（？）かもしれません。

断ったように、これは私のまったくの想像です。実際の機の内部では、私の想像とは全然違うことが起きていたということもあるでしょう。

海面に墜落した衝撃で、隊員の誰かのヘルメットが自然に外れ、それが発見されただけかもしれません。

事故のことは別にして、今も日本で接種に使われている似非ワクチンには、何の効果もなく、人体には害でしかないことがほぼ明らかになっています。

マスメディアによって陰謀論者にされた人たちが、騒動の当初からいっていたことが真実に近いであろうことがわかったとき、国の責任者や専門家、マスメディアはどのような形で責任をとるのでしょうか。