今、ネットを利用する人の多くが利用するプラットフォームがあります。それは、YouTubeです。
私は、日本人の多くには馴染みがあるのかもしれないYahoo!へは、メールのチェック以外訪れなくなりました。そこにピックアップされているニュースが恣意的に感じられるからです。
そんなわけで、今の私がネットで利用するのは限られたプラットフォームだけになりました。そのひとつにYouTubeがあります。
以前から書くように、私は昔から映像に強い興味を持ちます。普通の個人が唯一扱えた8ミリ映画を趣味にしました。
私は1999年の大型連休明けからPCを使い始め、同時にネットにアクセスするようになりました。私がPCを使い始めて、初めて購入した有料アプリは動画編集ソフトだったように記憶します。
それ以前、ビデオカメラを使っていた当時、ビデオの編集がいかにお金がかかり、大変なことか実感していました。私は日本ビクターが開発したVHS方式のビデオデッキとカメラを持っていましたが、VHS方式の編集専用機はありませんでした。
もしかしたら、その最終段階ぐらいに、編集機が出たかもしれません。
そんなわけで、業務向けに作られたUマチックの編集システムを揃えたりしました。これも趣味なので、それで作品を作ったことはありませんでしたが。
このときに揃えたレコーダーとプレーヤー、編集コントローラーは使える状態で保存してあります。
このように、映像編集の大変さを知っていたので、PCを使うことで、動画が編集できることを知ったときは大きな驚きと喜びでした。
今では、多くの人が、当たり前のように動画編集をPCや、タブレットPC、あるいはスマートフォンでしています。
もしもYouTubeというプラットフォームがなければ、これだけ多くの人が、ネットに自分が作った動画を上げることはなかっただろうと思います。
私はPCを手に入れてすぐに動画編集ソフトを手に入れ、ビデオで撮った動画を編集したりしました。そして、自分が作った短い動画をネットで配信することを考えました。YouTubeは影も形もなかった頃です。
いろいろ調べ、ストリーミング技術を使うことで、個人であっても動画をネットから配信できそうなことを知り、本サイトのためのサーバを使ってそれをやったりしました。
当時、普通の個人がネットで動画を配信する人は、ほとんどいないか、いたとしても希でした。私は狭い範囲しか知りませんが、私以外で動画を上げていた個人を知りません。
その頃、ホリエモンこと堀江貴文氏（1972～）があるテレビ番組で、ネットと撮影機材があるのだから、個人も動画を配信すればいいのにいった趣旨の発言をしていたことを思い出します。
その後、YouTubeが誕生し、私も自分のチャンネルを持ちました。
その自分のYouTubeチャンネルから、3年前の7月末、自分の動画をすべて引き上げることをしました。チャンネルは閉じず、そのまま残しておきました。
なんの力も持たない私ですが、これは、私なりのYouTubeへの抵抗の表れです。
転機となったのは、2020年に米国であった米大統領選挙です。世界を操る勢力にとり、ドナルド・トランプ氏（1946～）は目の上の大きなたんこぶ的存在だったでしょう。
2016年の米大統領選挙で、誰もが予想しなかったトランプ氏が大統領選挙に勝ち、米大統領になっています。規制路線に囚われない政策を推し進めるトランプ氏は、彼らには迷惑この上なく映りました。
そのトランプ氏に大統領に再びなられては困ると深刻に考え、考え得る限りの妨害工作をしました。「トランプ氏が2016年の米大統領選ではロシアの介入があった」という嘘のキャンペーンも妨害工作の一環です。
それでも、トランプ氏優勢を崩せそうにないことを知った敵方は、投票システムを乗っ取ることをしています。その結果、トランプ氏が当選すべきところ、2020年の米大統領選挙では、ジョー・バイデン氏（1942～）を大統領職に滑り込ませています。
バイデン氏が大統領になって、何をしたか憶えていますか？ 憶えていないでしょう。彼は自分の意志では何もしていません。そんな能力は彼にはありません。彼は操られるままの状態だったからです。
こんなバイデン氏をマスメディアが批判することは一度もありませんでした。
選挙結果に不満を持つ市民が、YouTubeでも声を挙げ始めました。トランプ氏自身も、YouTubeで、自分の考えを動画にして投稿しています。
すると、トランプ氏のYouTubeアカウントが凍結され、動画投稿ができなくなりました。一般市民も、反バイデン的な投稿は遮られ、アカウントを凍結されています。
私はYouTubeによる言論統制を感じたのは、新コロ騒動の扱いです。
第1次トランプ政権の4年目に、新コロ騒動を「起こされ」ました。本騒動は、今では説明するまでもないでしょうが、自然発生したわけではありません。
今から数十年前から、存在しないウイルスを騙（かた）ったパンデミックは計画されてきました。新コロ騒動では、PCR検査をまったく意味のない使い方をし、似非パンデミックに利用されました。
大多数の人は本騒動に騙されました。そんな中にあり、YouTubeで、本騒動のおかしさを指摘する人がいます。私は、徳島大学名誉教授の大橋眞氏に出会い、騒動の裏側を教えてもらいました。
大橋氏は、専門的な知識を持って動画を配信されていたからか、確信的なことを動画にしても、大橋氏のYouTubeアカウントが凍結されることはありませんでした。ただ、動画が削除される被害には遭われています。
大橋氏と同様の動画を配信する人のアカウントが凍結されることが次々に起きました。
私は自分のYouTubeチャンネルを持ちますが、自分が関心を持つ狭い範囲のことを動画にするだけで、政治的なことや、世の中で起きていることを話題にして動画にしたことは一度もありません。
ですので、私のYouTubeチャンネルの動画が削除されたり、アカウントそのものが凍結されると心配したことは一度もありません。
そんな私でしたが、世界を操る勢力が勝手に定めたことに従わないからと、動画が削除したり、アカウントそのものを凍結することが許せない気持ちになりました。
その気持ちが強くなり、チャンネルを存続しつつ、それまで上げてあった動画をすべて引き上げて抵抗の姿勢を自分なりに示したのです。
その数年後、再び自分の動画を上げ直すことをしました。今は、休眠状態で、新たな動画を上げる気分にはなれずにいます。
昨年の米大統領選挙でトランプ氏が勝利したことで、悪い流れが変わりつつあります。
少し前、YouTubeを運営するGoogleが、バイデン政権時代、権力から圧力を受けて、権力側に不利になる動画を削除したり、アカウントを凍結したことを公に認めています。そして、その対応が間違っていたことを表明しています。
本日の朝日新聞・国際面に、「トランプ氏側に36億円 和解」という見出しの下、小さな記事を載せています。
朝日新聞さん、あなたがたは、言論の自由をどのように考えているのですか？ 日頃は、その大切さを紙面で説いているのではないですか？ それは、見せかけの姿なのですか？
すでに書いたように、2020年の米大統領選挙で不正に票を盗まれました。翌年の1月5日と6日、トランプ派の人々が集まって、不正選挙へ抗議する集会を開いています。
それに乗じて、反トランプ派が「陰謀」（陰謀論ではありませんよ。真の陰謀です）を企て、実際には暴力沙汰など起きなかった「議事堂襲撃」を反トランプ派起こしたことにされ、それを煽ったとして、トランプ氏を激しく非難しました。
この企ては、トランプ氏の政治生命を永遠に奪うことが目的でした。
この企てにYouTubeも加えられました。トランプ氏がYouTubeで独自の見解を述べることを恐れ、トランプ氏のYouTubeアカウントを停止してしまったのです。
トランプ氏は、YouTubeのこの措置は不当だとして、同年に、損害賠償を求める提訴を起こしています。
このほど、トランプ氏のいい分がようやくにして認められました。YouTubeが自らの誤りを認め、トランプ氏側に約2450万ドル（約36億円）支払うことで和解したことを、朝日の記事でも伝えています。
トランプ氏側は、受け取る和解金は、政権が進めるホワイトハウス内のボールルーム（大広間）の建設計画にあてるそうです。
トランプ氏としては、お金は問題でないでしょう。おかしいと思ったことをおかしいと認めてくれたことが最大の喜びではないかと思います。
YouTubeを運営するGoogleは、YouTubeのアカウントを持ちながら、トランプ氏と同じ時期に凍結された一般個人のクリエイターのアカウント凍結を解除することも伝えられています。
マスメディアは言論機関です。そのマスメディアが、YouTubeをはじめとする世界規模のプラットフォームで、言論統制が行われたことを伝えていません。
それどころか、勢力を操る側とは違う考えをネットで発信すると、陰謀論者のレッテルを未だに貼ります。
そのレッテルを貼る前に、意見が異なるのであれば、それを公平に扱い、新聞の読者に判断を委ねるべきではありませんか？ それもせずに、一方の気に入らない意見だけを切り捨てることは、言論統制そのものです。
言論機関を名乗るのであれば、それがどれほど大切なことで、守らなければならないことを理解しているでしょう。
ところが、トランプ氏が登場してからというもの、反トランプ的なことや、反新コロ、反ワクチン的な意見を一方的に封じることをマスメディアが率先して実行しています。
それを改める時期が来ているのを感じます。
異なる意見があるのであれば、マスメディアは、公平に、異なる意見を提示するだけに留めてください。あとは、受け取る側が判断します。
米国で起き始めた大きな動きが、日本にどのように波及するか、注目することにします。