私はテレビのニュースは一切見ません。嘘ニュースのオンパレードは、見るだけ時間の無駄だからです。
本当は新聞も読みたくないのですが、家では昔から新聞を数紙取ることが続いており、今も、朝日・日経・産経・地方紙の4紙が毎朝配達されます。
それで、仕方なく4紙に目を通しますが、それは苦痛でしかありません。真実と逆のことが書かれていることがほとんどだからです。
本日の日経新聞に次の見出しの記事があります。
本記事を書いた記者は、今行われている米大統領選挙で激戦州のひとつとなるペンシルベニア州で開かれたドナルド・トランプ候補（1946～）の集会を取材して記事にしているにも拘わらず、実態が見えていないようです。
本集会の模様は、それを伝えるYouTubeにあった動画を本サイトで紹介しています。それを見ると、そこに集まった支援者を前に、トランプ氏の集会に駆け付けた実業家で世界的な富豪のイーロン・マスク氏（1971～）がトランプ氏への支援を訴え、大変な盛り上がりとなっています。
良い面も悪い面も、米国は世界に強い影響力を持ちます。その米国が、まっとうな文明国家なのか疑問を持たざるを得ません。
文明国の国民は、選挙でひとりの候補者に投票した時、自分の投票が正しく集計されるだろうかと心配することはしません。
ところが、文明国であるはずの米国では、投票の扱いが未開の国のようなありさまです。
前回の米大統領選挙がそうでした。その選挙で米大統領への再選を不正によって阻まれたドナルド・トランプ氏（1946～）と支援者が、米選管に強く異議を申し立てました。
前回の米大統領選挙では、おかしなことが多発しました。米国では投票に機械を使用する州が多くあります（米国のすべての州がどのような投票方法で、どのように集計するのか私は知りません）が、それが機械であれば、不正を簡単に起こせてしまいます。
その結果、当選したはずの人が落選とされれば、落選にされた候補者の支持者は怒るしかないです。
次期米大統領の座をかけた選挙戦が展開されています。
本選挙では、共和党のドナルド・トランプ氏（1946～）と民主党のカマラ・ハリス氏（1964～）が争っています。その報道を見て不思議で仕方がないのは、今になってもなお、日本のマスメディアが、互角の状態にあると報じていることです。
前々回の本コーナーでも書きましたが、日本のマスメディアは、自分の頭で考えて記事を書くことができません。いや、ちゃんと考えて記事を書いているのだというのなら、今度は、その思考回路を疑うしかありません。
選挙戦で絶対的に不利な状況に慌てたハリス氏が、これまで、ハリスへ容赦のない質問をする可能性が強いとして誘いを断っていた、米国の中道メディア、FOXニュースへの出演を決め、インタビューを受けています。そのインタビューも、マスメディアはハリス氏が巧みなやり取りをしたと見たのでしょうか？
なお、ハリス氏にインタビューした男性キャスターは、反トランプ氏的な人だそうです。
今は、ネットを介することで、米国の国民がインタビューを見て感じたことを簡単に知ることができます。それを見ることで、ハリス氏の対応が「放送事故」に相当するほど酷かったことが理解できました。
日本のマスメディアは、自分で考えることを苦手とします。
それだから、それが日本のことではなく、外国で起きていることを伝える場合は、その国で報道されていることをなぞるような報道しかできません。
今、米国で次期大統領を選出するための選挙戦が展開されています。投票日まで3週間を切りました。それが大統領選挙であるので、どちらの候補者が優勢か必要があります。
マスメディアがどちらかの候補にも肩入れする必要がない場合は、情勢が変化するごとに、それを即座に伝えられるでしょう。
朝日新聞の「偏向報道」は度を越しています。
同紙の今朝の紙面に次の見出しの記事があります。
次期米大統領を目指して選挙戦を戦っているドナルド・トランプ氏（1946～）が、13日、米国のFOXニュースで放送されたインタビューで、次のような示唆を示したことを問題視しています。
今の米国には、「内なる敵」がいる。それは「病的な、狂った極左」だ。それに「対処」する必要があれば、「軍隊を使う」。
トランプ氏がいう「病的な、狂った極左」とは米国の民主党です。というよりも、コントロールされている民主党というべきでしょう。
近年だけの米国の政治状況を見ても、民主党も共和党も同じようなものです。そのときどきで、米国を操ろうとする勢力により、あるときは共和党が、そして、今は民主党が操られています。
次期米大統領を選出する投票日まで3週間あまりとなってまいりました。
そんな中、本サイトでは、YouTubeにあった次の動画を紹介しました。
及川幸久氏の動画で、ここへ来て支持率が急落したことで、民主党の大統領候補、カマラ・ハリス氏（1964～）陣営がパニックに陥っていることを伝える内容です。
本動画を見て、私が興味を惹かれたのは次の個所です。埋め込んだ動画は、その部分から再生が始まるよう設定してあります。
現役のジョー・バイデン大統領（1942～）が突然、ホワイトハウスで記者会見を開き、次のように述べたことを伝えています。
私たちは同じ歌を歌っています。彼女はすべての法律の成立に貢献しました。彼女は私たちが行ったすべてのことにおいて重要な役割を果たしました。
たとえば、マスメディアの朝日新聞記者であれば、このバイデン大統領の発言をどのように解釈するのか、個人的には興味があります。
バイデン大統領が「彼女」といっているのは、いうまでもなく、バイデン政権で副大統領だったハリス氏を指しています。
昨日の朝日新聞・国際面に次の記事がありました。
本記事を書いたのは、米国ワシントンに駐在する朝日のT野記者です。11月5日の投票日まで1カ月を切ったのが、次期米大統領を選ぶ選挙です。
これまでの貴社の記事を信じるなら、選挙戦は一貫して民主党の候補、カマラ・ハリス氏（1964～）が有利に選挙戦を進めているということでした。
共和党候補のドナルド・トランプ氏（1946～）との討論会はハリス氏が勝利したと報じ、共和党副大統領候補、J・D・ヴァンス氏（1984～）と民主党副大統領候補のティム・ウォルズ氏と（1964～）の討論も、貴社では互角と報じていました。
ということは、1カ月を切った今、ハリス氏陣営は順調に選挙戦を進めていることになり、余裕を持って投票日を待っているのではありませんか？
ところが、本記事で伝えるように、民主党の歴代の大統領であるバラク・オバマ氏（1961～）とビル・クリントン氏（1946～）が、選挙戦の激戦州を、ハリス氏支持を訴えるため回ると伝えています。
有利な選挙戦を展開しているのであれば、オバマ氏やクリント氏がそれほど動き回る必要はないのではありませんか？
Yahoo!ニュースで次の記事を見つけました。
これまで、いろいろな物やサービスの値段が上がる状態が続きました。そんな中、牛丼チェーン店の吉野家が値下げを決めたそうです。
値下げは吉野家に限った話ではなく、大手スーパーが扱う商品が値下げされたり、東日本旅客鉄道（JR東日本）のオフピーク定期券の割引率が、今月1日から、それまでの約10%から約15%に変更されるなど、「値下げの波」が広がりつつあることを伝えています。
その理由について、経済ジャーナリストの荻原博子氏（1954～）に訊いています。
荻原氏の話では、理由はふたつあり、ひとつは、消費を渋る消費者の購買意欲を高めること。もうひとつは、円高傾向が見えたことで、輸入商品が割安になることを見込んだためとしています。
今週水曜日（25日）の朝日新聞に興味深いインタビュー記事がありました。「交論 『巨大地震注意』を考える」と見出しがついた記事です。
本記事では、お盆休暇の前に、突然のように発表され、社会を混乱させただけと個人的には感じた南海トラフ巨大地震発生の可能性が高まったとして国が発表した注意喚起について、専門家ふたりに考えを訊き、まとめています。
その中で私は、鷺谷脅（さぎや・たけし）氏（1964～）のお考えに共感しつつ、興味深く読みました。
鷺谷氏は地殻変動学者です。
鷺谷氏は地震につながる地殻変動を専門とされる学者ですが、今回の取材で次のように、率直に考えを述べられています。
地震予知は困難であり、地震の起きる場所や規模の予測には限界がある
いつの時代も、世界は「陰謀」に満ちています。国際政治は陰謀といい換えていいほどです。
新コロ騒動の茶番さを発信すると、マスメディアはすかさず発信者に「陰謀論者」のレッテルを貼ります。私がいっているのは、権力を持つ者は常に「陰謀」を働くということです。
ドナルド・トランプ氏（1946～）が、今、次期米大統領に返り咲かなければならないと、必死の選挙戦を展開しています。
そのあたりのことを理解しない人は、対立候補のカマラ・ハリス氏（1964～）が大統領になろうが、トランプ氏が大統領に返り咲こうが何も変わらないといったいい方をします。
それはあまりにも暢気すぎます。ハリス氏が大統領になろうものなら、大変な未来が待っています。トランプ氏にどうしても大統領に返り咲いてもらわなければならないのです。
トランプ氏が選挙戦に勝利するのを何より恐れるのが、米国をも操る勢力です。新コロ騒動とそれに続けて始まった、存在しない新コロウイウルスのために作られたことにされているワクチン（似非ワクチン）接種を計画して実行したのがその勢力です。
ハリス氏が大統領になったら、彼女は彼らのいいなりになり、彼らに好き放題のことをさせます。米国と、おそらくは米国の上に立つ英国が、世界を、自分たちの思うがままに従わせます。
これは陰謀論ではなく、彼らの「陰謀」です。