昨日の本コーナーでは、朝日新聞が、2人の識者を「使い」、彼らが「陰謀論者」と決めつた人や、考え方を批判させた記事を取り上げました。
彼らは、自分たちが気に入らないことをいう人は、陰謀論者と一方的に決めつけ、レッテルを貼ります。
彼らが陰謀論と決めつける事案に、エプスタインファイルがあります。これも、ネットでは早い段階から言及する人がいました。しかし、日本のマスメディアは、それらも陰謀論扱いでした。
本日、次のYouTube動画を本サイトで紹介しました。
本動画で語られていることを、GoogleのAI Geminiに要約してもらいました。
動画内で語られているバフェット氏の言葉からは、単なるゴシップを超えた、人間関係の脆さや権力者の盲点についての深い教訓が読み取れます。この問題については、以下のように捉えることができます。
1. 「暗黙の了解」の恐ろしさとガバナンスの欠如
バフェット氏はゲイツ財団に430億ドル（約6兆円）以上という巨額の寄付を行いながら、メリンダ夫人の離婚申請直後である2021年に財団の理事をひっそりと辞任しました [04:11]。彼はインタビューで、「自分は何が起きているのか知らなかったし、あえて質問もしなかった」と後悔とともに認めています [04:44]。 これは、どれほど優秀なビジネスマンであっても、30年来の親友という「絶対的な信頼」の前では、本来なされるべき厳しいチェック機能や追及（ガバナンス）が働かなくなってしまうという事実を示しています。財団内で不適切な人物が雇用・解雇されていたことすら、理事であった彼は把握していませんでした [08:59]。
2. 徹底した「自己防衛」と冷徹なリスク管理
バフェット氏が現在、ゲイツ氏との対話を避けている最大の理由は「これ以上、裁判で証言台に立たされるような『知っている状態』になりたくないから」です [02:34]。さらに「自分の記憶力はもう当てにならないので、30年間の出来事を宣誓証言で思い出すような状況にはなりたくない」とも語っています [15:24]。 これは、長年の友人をかばうのではなく、自身の名誉や企業トップとしての立場を守るために、冷徹なまでに「関係を断ち切る」という選択をしたことを意味します。感情に流されないシビアなリスク管理能力の表れと言えます。
3. 「自分も取り込まれていたかもしれない」という人間的な恐れ
この動画で最も印象深いのは、バフェット氏がゲイツ氏を単に非難するだけでなく、「もしゲイツから『ニューヨークで面白い男（エプスタイン）に会わせるから一緒に来ないか』と誘われていたら、自分もホイホイとついて行っていたかもしれない」と正直に告白している点です [16:04]。 エプスタイン氏は、ターゲットの弱点（税金、セックス、権力など）を的確に見抜く天才的な詐欺師（Sensational con man）でした [06:22]。バフェット氏の言葉からは、「自分だけは大丈夫だ」と過信せず、権力や誘惑がいかに容易に人間の人生を狂わせるかという、恐怖と安堵が入り混じった複雑な心情が窺えます。
日本のマスメディアは、エプスタイン事案には、一貫して腰が引けています。自分たちが進んで取材することはしません。ほとんどすべては、欧米の有力メディアが報じたままを報じるだけでお茶を濁すという体たらくぶりです。
2021年に、ウォーレン・バフェット氏と、30年来の友人関係を持つビル・ゲイツ氏が、夫人のメリンダ氏と離婚をしています。それを、当時の日本のマスメディアがどのように報じたのか、Geminiに尋ねました。
1. 離婚発表直後の報道（初期報道）
2021年5月上旬の離婚発表直後、日本の主要メディア（NHK、全国紙、テレビ各局など）は、主に「世界トップクラスの富豪による驚きの熟年離婚」として大々的に報じました。
この時点での報道の焦点は、主に以下の3点でした。
- 公式声明の紹介: 「夫婦としてこれから共に成長できると思えない」という当事者の共同声明をそのまま伝える内容。
- 巨額の財産分与: 約14兆円とも言われた資産がどのように分割されるのかという経済的な関心。
- 財団の行方: 世界最大の慈善団体「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」が推進する感染症対策やワクチン支援などの活動への影響。
当初の主要メディアのトーンは、スキャンダラスなものというよりは、経済的・社会的な影響を危惧する真面目な切り口が主流でした。
2. エプスタイン氏との関係に関する報道（その後の展開）
離婚の原因に「エプスタイン氏との関係（エプスタイン・ファイル）」が関わっていることについても、日本のマスメディアで報じられました。ただし、日本メディアによる独自の調査報道ではなく、米国メディアのスクープを引用・翻訳する形（引用報道）が中心でした。
- 米メディアの報道を受けた波及: 離婚発表から数日〜数週間後、米『ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）』や『ニューヨーク・タイムズ』などが、「メリンダ夫人は2019年頃から離婚弁護士と協議していた」「その最大の不満の種が、ビル・ゲイツ氏と、未成年への性犯罪で起訴された富豪ジェフリー・エプスタイン氏との交友関係だった」と相次いで報じました。
- 大手新聞・テレビ局の扱い: 日本の全国紙や通信社、テレビ局も、「米紙WSJの報道によると〜」という前置き付きで、この事実を国際・経済ニュースとして伝えました。エプスタイン氏との関わりが離婚の決定打になった可能性については触れられたものの、連日トップニュースとして深掘りされることは比較的少なかったと言えます。
- 雑誌・ネットメディアの扱い: 一方で、『ニューズウィーク日本版』などのビジネス誌、週刊誌、海外セレブ情報を扱うウェブメディアは、この問題を詳細に報じました。エプスタイン氏との関係だけでなく、マイクロソフト社内での女性従業員との過去の不適切な関係なども併せて報じ、「クリーンで道徳的な慈善家」というゲイツ氏のイメージが失墜したことを大きく取り上げました。
こんな報道姿勢であるのに、本事案を少しでも疑って見る人のことは、威勢良く、陰謀論者呼ばわりするわけですよね。そのように呼ばわるほど、本事案のことは知らないのではありませんか。
のちに明らかになったことは、彼らが陰謀論と決めつけた人たちが言及していたことと大差ありません。
私の記憶では、ゲイツ氏が夫人との離婚を決めたときも、日本のマスメディアは、それを、エプスタイン事案と結びつけて報じることはなかったように思います。
ふたりの離婚は、エプスタイン事案が原因であったのにです。このような日本のマスメディアの報道を信じろというほうが無理です。
報道しなければならないことを報道しないのであれば、報道機関の意味をなしません。
世界一の投資家、バフェット氏がゲイツ氏と長年の関係を解消する動きです。さて、これを、日本のマスメディアはどのように報じてくれますか。
このエプスタイン事案は、あなた方が一番触れて欲しくない、あの、新コロ騒動と、そのために作られたことにされているワクチンと偽った、米国DARPA主導の化学兵器につながっています。
昨日の朝日で、陰謀論と決めつけた人を批判するのに、新コロ騒動とそれに続く化学兵器の使用についても、陰謀論と決めつけていました。
それが陰謀論でも何でもなく、世界を全体主義で操りたい勢力が企んだ企みであることが世間に知られたとき、あなた方マスメディアが生き残る術はありません。
バフェット氏がゲイツ氏の財団に寄付した430億ドル（約6兆円）は、一体、何に使われたのでしょうか。
ゲイツ氏は、いわゆるワクチンの製造に熱心でしたよね？
そのあたりのことも、マスメディアの皆さん、わかったら、詳しく報じてくださいね。期待しないで、待っていますよ。