今、ネットを利用する人の多くが利用するプラットフォームがあります。それは、YouTubeです。
私は、日本人の多くには馴染みがあるのかもしれないYahoo!へは、メールのチェック以外訪れなくなりました。そこにピックアップされているニュースが恣意的に感じられるからです。
そんなわけで、今の私がネットで利用するのは限られたプラットフォームだけになりました。そのひとつにYouTubeがあります。
以前から書くように、私は昔から映像に強い興味を持ちます。普通の個人が唯一扱えた8ミリ映画を趣味にしました。
私は1999年の大型連休明けからPCを使い始め、同時にネットにアクセスするようになりました。私がPCを使い始めて、初めて購入した有料アプリは動画編集ソフトだったように記憶します。
それ以前、ビデオカメラを使っていた当時、ビデオの編集がいかにお金がかかり、大変なことか実感していました。私は日本ビクターが開発したVHS方式のビデオデッキとカメラを持っていましたが、VHS方式の編集専用機はありませんでした。
世界は昔から多くの「陰謀」に充ちています。
「陰謀」の側に加担するマスメディアは、その「陰謀」を暴く人に陰謀論者のレッテルを貼ります。
2021年1月6日にアメリカ合衆国議会議事堂で起きたとされている「アメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件」も、それ起きたとされた当初から、それが、「陰謀」を企む勢力によって起こされたことを指摘する声が少なくありませんでした。
当時から、YouTubeには、議事堂内に入った人々が個人の資格で撮影した映像などが上げられ、「暴動」とされた行為が起きていないことが証明されています。
「暴動」を起こしたとされたドナルド・トランプ氏（1946～）支持者は、議事堂を警戒していたはずの警官らによって、中に招き入れられたりする様子がカメラによって捉えられ、それが映像として残っています。
この「陰謀」は、トランプ氏に米大統領になられては困る勢力が団結して、トランプ氏を排除するために起こされたのです。
この「暴動」が起きなかった騒動を当時のマスメディアがどのように報じたかは記憶に新しいでしょう。日本のマスメディアも、こぞってトランプ氏を徹底的に叩く報道に徹しました。
私の家では、朝日、日経、産経、地方紙と新聞を4紙とっています。本日の朝刊でどれもが報じるのが、国内4市（北から、山形県長井市、千葉県木更津市、新潟県三条市、愛媛県今治市）に認定した「アフリカホームタウン」事業を、国際協力機構（JICA）が昨日、撤回を発表したことです。
撤回理由として、ネット上の「誤情報」としていることも共通しています。朝日新聞も本騒動を熱心に報じていますが、報じ方に問題はないでしょうか？
社会面では「『移民来る』誤解なのに」の大見出しにしていますが、小見出しで次のようなものがあります。
庁舎のトイレに「移民反対」
今の時代、「茶坊主」といわれて喜ぶ人はいません。本来の意味から外れ、今は、侮蔑的に用いられるからです。
現代にも茶坊主が社会のいたるところにいます。人の目につくところでは、テレビ番組に徴用される有名人の多くがそれにあたります。
マスメディアというのは、表向きは権力を監視する振りをします。しかし、裏では権力に媚びて、民衆を操る役目を担っています。
先の大戦では、大本営発表を当時の新聞とラジオが報じました。始まる前から日本がこの戦争に勝てる見込みはありませんでした。しかし、当時のマスメディアは、負けていても勝っていると報じ続けました。
少しでもそれを疑うようなことをいう人には、「非国民」のレッテルを貼りました。昔も今も、同じような構造であることに気付いてください。
戦争は、戦地で戦う人間を必要とします。マスメディアはその人員を戦地へ送り続ることに協力し、多くの人を死に至らしめました。それでいて、戦後になると、平和がどうのこうのとの賜っているのですから呆れるよりほかありません。
こんなマスメディアに登場することを仕事にする人間は、権力の茶坊主になるよりほか、生きていく道はありません。
新コロウイルスに「感染」することを恐れる人が今もいるでしょうか？
日本のマスメディアは、まだ懲りずに、新コロウイルスが変異を遂げた「ニンバス」に「感染」すると、カミソリを飲み込んだような、激しい喉の痛みを発する、などと脅す報じ方をしています。
新コロ騒動が始まったのは、ドナルド・トランプ米大統領（1946～）が、第一次政権で任期の4年目に入った頃でした。
新コロ騒動を疑わなかったトランプ氏は、何とか国民に「感染」が広がることを防ごうと、新コロウイルスに効果があるワクチンがまもなく完成すると製薬会社から説明（まったくの嘘）を受ければ、それを少しでも速く完成するよう急がせたでしょう。
その動きにより、「オペレーション・ワープ・スピード」が展開されました。
そのことをトランプ氏は自身の誇りにされたのだと思います。
人類が排出する二酸化炭素（CO²）濃度が高まったことにより、地球が温暖化しているとして、CO²を排出せずに、電力を入手する方法が模索されています。
ひとつは太陽光発電で、もうひとつは風力発電です。どちらも、それを建設することで、どれほどの電力が賄（まかな）えるのか私は知りません。
どちらにしても、建設によって、自然が破壊されます。それは、脱炭素のためには目をつぶるということでしょうか。
この関連でいえば、先月27日、三菱商事が、ある計画の撤回を決定しています。
日本の外務省と国際協力機構（JICA）が主導する形で、日本の長井市、木更津市、三条市、今治市の4市が「JICAアフリカ・ホームタウン」になるとする事案を人々が知ることになり、大騒動となっています。
該当する市に暮らすことになってしまった人には、寝耳に水だったのではないでしょうか？
「ホームタウン」がどういうものか説明を受けていません。
そんな中、この22日、木更津がホームタウンとなるナイジェリアの政府が、「日本が特別なビザ（査証）を創設する」との声明を出し、それを知った多くの人が、自治体に抗議したり、不安を訴える電話やメールが殺到したそうです。
この事態を受け、朝日新聞は昨日「『特別ビザ』声明削除 ナイジェリア 日本側、誤り指摘」の見出しの下、短く伝えています。
国とマスメディアを盲目的に信じる人は、がんを非常に怖い病気と考えているでしょう。私も以前はそのように考えていました。今は考え方が百八十度変わりました。
がんは怖がる病気などではありません。なぜなら、がんなどという病気はこの世に存在しないからです。
こんなことを書くと何を書いているのか訝（いぶか）しく感じてしまうでしょう。
マスメディアの論調を見ると、今やがんは「国民病」で、将来的にはふたりにひとりががんで一生を終えるなどとされています。
今も年間に100万人ほどのがん患者が生まれ、40万人ぐらいががんで命を落としているとされます。
しかし、徳島大学名誉教授の大橋眞氏によれば、年間に日本で死亡した40万人だけでなく、これまでにがんで死亡したとされた人に、がんで亡くなった人はひとりもいないだろうとされています。
以前の本コーナーで、地球温暖化の原因が二酸化炭素（CO²）であるとするのを疑うことを書きました。
国やマスメディアは、一度走り出すと、途中で間違いに気づいても、立ち止まるのが苦手にできているようです。
日本に限ると、ここ最近の夏が暑いことは間違いありません。
今年の5月、日本の南岸を流れる暖流の流れに変化があったことを知りました。その記事を本コーナーで紹介し、私は夏の暑さが少しでも「改善」されることを期待しました。
しかし、まだ梅雨のさいちゅうの6月途中から気温が上昇し、以後、今まで、関東でも連日30℃以上の高温が続いています。
この先の予想気温を見ても、関東南部で子供たちの夏休みが終わる8月いっぱいは同じような状態が続き、9月に入っても、すぐに収まる気配はなさそうです。
9月の途中までそれが続くとすれば、3カ月、1年の4分の1が30℃以上の高温状態で過ごさなければならないことになります。
少し前の本コーナーでもこのことは指摘しました。朝日新聞系のスポーツ紙、「日刊スポーツ」に限らず、Yahoo!ニュースにピックアップされるスポーツ紙記事のほとんどが「コタツ記事」であることをです。
マスメディアは日頃から偉そうに、個人がネットのSNSやYouTubeなどから配信する文章や動画が、閲覧回数を稼ぐのが狙いとわかれば、批判的に取り上げます。
そんな批判をするマスメディアが、Yahoo!に続々と上げる記事もどきも、閲覧回数を狙ったものなのではありませんか？
人々の関心を呼びそうな話題があると、自分では何も取材せず、ネットで有名人の投稿を漁ったり、テレビ番組で報じられたことを、検証することもなく、ということは、それらの正当性を勘案せず、垂れ流します。これは、閲覧回数を稼ごうという、さもしい根性からではないですか？
そんなコタツ記事を、また、日刊スポーツが記事もどきにしています。次の記事もどきです。