「熊の駆除」は他人任せ?

朝日新聞・土曜版には、読者に二択の回答を問う「be between 読者とつくる」というコーナーがあります。本日そのコーナーで問われたのは「クマの駆除、賛成? 反対?」です。

結果はご想像のとおりです。駆除に賛成が86%、反対が14%です。

この問題については、最近、本コーナーで取り上げたばかりです。そのときの私の考えは、駆除には反対の立場です。今もその考えに変わりはありません。

マスメディアは、熊が人間に危害や恐怖心を与えるため、熊を人間が銃で殺す行為を「駆除」と書いて「逃げて」います。マスメディアによって「駆除」とされていることは、紛れもなく、熊を人間の銃で殺すことです。

似非がん医療の犠牲者にならないで

本日の朝刊各紙に、ある人の訃報が載っています。それが伝えられたのは、日本テレビのアナウンサー 菅谷大介氏(19712025)です。享年53だそうです。

朝日新聞記事の見出しでは「がん公表の日テレアナ」とされていますが、死因をがんとはしないのが、医学のことはまったくわからない素人の私には、何か違和感があります。

がんを公表していたのに、がんで亡くなったのではないの? と。

菅谷氏は、先週末の土曜日(8日)、「消化管からの出血」のために亡くなったと書かれています。

菅谷氏は、1997年に日本テレビに入社し、アナウンサーとして、バラエティ番組や「news every.サタデー」などのニュース番組、情報系番組、スポーツ実況などを担当されたそうです。

別の新聞にあった経歴紹介によると、「箱根駅伝(東京箱根間往復大学駅伝競走)」の中継にも加わったとありました。私は箱根駅伝を毎年楽しみしてテレビ観戦していますので、菅谷氏と意識せず、菅谷氏の実況を聴いていたことでしょう。

菅谷氏は2022年に膵臓がんを公表し、勤務をしながら闘病されたそうです。

地球温暖化詐欺を張本人が認めた

本日の日経新聞に、「温暖化対策の行方(下)」として「脱炭素を日本の競争力源に」の見出しの下、東京大学教授・高村ゆかり氏(1964~)の「提言」が載っています。

私は見出しを見ただけで、内容は読む気になりません。私の感想は「まだこんなことをいっているのか」です。

「脱炭素」を旗印に、地球温暖化の懸念を、先頭に立って声高に叫んでいた、あのビル・ゲイツ氏(1955~)が、ほんの数日前、その「主張」を百八十度変更したことをご存じないのでしょうか?

ゲイツ氏は、自分たちが目指した脱炭素活動を続けても、地球温暖化を止めることはできないと白旗を揚げています。

といいますか、この「運動」自体が、以前から指摘されていたように、「詐欺」であったことを案に認めています。

それが「温暖化詐欺」であることを指摘する人が以前からいました。ドナルド・トランプ氏(1946~)が、温暖化対策に強烈なノーを突きつけていることはご存知でしょう。

ひねくれ者の物思い

どれぐらいの割合かわかりませんが、大谷翔平選手(1994~)と山本由伸選手(1998~)、佐々木朗希選手(2001~)が所属する米メジャーリーグのロサンゼルス・ドジャースワールドシリーズの最終戦に勝利して優勝したことに多くの人が歓喜しているでしょう。

2000年に亡くなった私の姉の夫、つまり私の義兄は大の大谷ファンで、試合があるたびに、テレビで観戦しています。

義兄の行動はわかりやすいところがあります。ドジャースが負けそうなときは、試合の途中で観るのを止めてでしょう、外出します。ですので、義兄の行動から、ドジャースが勝っているのか負けているのかが想像できます。

私は高校野球が好きで、春・秋の地方大会が始まると、球場へ足を運んで観戦します。夏の大会は、ネットで全試合が生中継されるようになったことで、球場で観戦しなくなりました。

こんなふうに高校野球は現地観戦するほど注目していますが、日本のプロ野球と米メジャーリーグには関心がありません。大谷選手らのことは知っていますが、それ以上の関心は持てません。

人の興味の対象は人それぞれです。米大リーグに熱中する人でも、高校野球にはまったく目もくれない人もいるでしょう。

Z世代のYouTube動画嗜好

私は、Yahoo!ニュースにまったく目を向けなくなりました。煽りニュースばかりがピックアップされているように感じたからです。

ひとつの事案が起きると、それに関連する反応を記事にして導入し、騒ぎを大きくする性質がYahoo!ニュースには強くあります。

記事を書く記者は、直接の取材はせず、有名人がSNSで書いたことを記事にしたり、ワイドショー内の刺激的な発言だけを切り取り、記事もどきにして連発することで、騒ぎを煽ることをします。

このような記事もどきを目にすることに嫌気が差し、Yahoo!ニュースから完全に離れました。

離れたことで、気分を乱されることがなくなり、心穏やかに過ごせるようになりました。また、そこにアクセスすることでアクセス時間以上に無駄に消費されていた心の時間を、別のことに有効に使えるようになるなど、いいことずくめです。

Yahoo!ニュースに翻弄されている人がいるとしたら、そこと縁を断たれることをお勧めします。

ヤフーニュースが頼みの綱!跪く大手メディア コタツ記事量産が招く 記事の質低下 不満の捌け口と化したヤフコメ

「がん」の常識は鵜呑みにしないこと

今の世界を生きる上で必要なことは、「常識」とされているものを鵜呑みにしないことです。最近はそれを強く意識します。

「がん」とされている病気も常識を鵜呑みにしないほうがいいです。今はこんなふうに考える私も、少し前までは、がんを怖い病気と考えていました。

発表されるところでは、この病気になる人が日本だけで年間100万人ほどとされ、40万人ほどがその病で命を落としたとされています。

本当にそうだろうか、と立ち止まる必要を強く感じます。

そのきっかけを与えてくれたのは、徳島大学名誉教授の大橋眞氏が書かれた『がんの真実 「患者よ、がんと闘うな」の真相を探る』です。本書を2カ月前に読み、本コーナーで取りあげました。

頓珍漢なトランプ氏批判投稿を憂う

朝日新聞の紙面には、読者からの投稿を朝日新聞が選び、紹介する、「声」欄があります。本日、その欄で紹介されている投稿のひとつに注目します。

その投稿をした人は、ドナルド・トランプ大統領(1946~)が、米国のマスメディアに圧力をかけたとして、報道の自由を憂慮しています。

その人は、トランプ氏が、マスメディアに対して「名誉を傷つけた」「捏造した」として、巨額の損害賠償を求める訴訟を起こしたと書いています。

表現の自由は守られなければなりません。しかし、この自由は、報道機関だけに与えられているわけではありません。発言力を持つ人の自由も尊重されるべきです。

トランプ氏は発言力を持ちます。今回の投稿者は、トランプ氏の発言力を快く思わないことを窺わせます。朝日などマスメディアも同様の感情を持つため、今回の投稿を、自分たちの考えを述べる代わりとして選び、紙面に載せた印象です。

今こそ言論の自由を

今、ネットを利用する人の多くが利用するプラットフォームがあります。それは、YouTubeです。

私は、日本人の多くには馴染みがあるのかもしれないYahoo!へは、メールのチェック以外訪れなくなりました。そこにピックアップされているニュースが恣意的に感じられるからです。

そんなわけで、今の私がネットで利用するのは限られたプラットフォームだけになりました。そのひとつにYouTubeがあります。

以前から書くように、私は昔から映像に強い興味を持ちます。普通の個人が唯一扱えた8ミリ映画を趣味にしました。

私は1999年の大型連休明けからPCを使い始め、同時にネットにアクセスするようになりました。私がPCを使い始めて、初めて購入した有料アプリは動画編集ソフトだったように記憶します。

それ以前、ビデオカメラを使っていた当時、ビデオの編集がいかにお金がかかり、大変なことか実感していました。私は日本ビクターが開発したVHS方式のビデオデッキとカメラを持っていましたが、VHS方式の編集専用機はありませんでした。

2021米議事堂襲撃偽装は反トランプ勢によって仕組まれたもの

世界は昔から多くの「陰謀」に充ちています。

「陰謀」の側に加担するマスメディアは、その「陰謀」を暴く人に陰謀論者のレッテルを貼ります。

2021年1月6日にアメリカ合衆国議会議事堂で起きたとされている「アメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件」も、それ起きたとされた当初から、それが、「陰謀」を企む勢力によって起こされたことを指摘する声が少なくありませんでした。

当時から、YouTubeには、議事堂内に入った人々が個人の資格で撮影した映像などが上げられ、「暴動」とされた行為が起きていないことが証明されています。

「暴動」を起こしたとされたドナルド・トランプ氏(1946~)支持者は、議事堂を警戒していたはずの警官らによって、中に招き入れられたりする様子がカメラによって捉えられ、それが映像として残っています。

この「陰謀」は、トランプ氏に米大統領になられては困る勢力が団結して、トランプ氏を排除するために起こされたのです。

この「暴動」が起きなかった騒動を当時のマスメディアがどのように報じたかは記憶に新しいでしょう。日本のマスメディアも、こぞってトランプ氏を徹底的に叩く報道に徹しました。

「誤情報」云々で済ますわけにはいかない移民問題

私の家では、朝日、日経、産経、地方紙と新聞を4紙とっています。本日の朝刊でどれもが報じるのが、国内4市(北から、山形県長井市、千葉県木更津市、新潟県三条市、愛媛県今治市)に認定した「アフリカホームタウン」事業を、国際協力機構(JICA)が昨日、撤回を発表したことです。

撤回理由として、ネット上の「誤情報」としていることも共通しています。朝日新聞も本騒動を熱心に報じていますが、報じ方に問題はないでしょうか?

社会面では「『移民来る』誤解なのに」の大見出しにしていますが、小見出しで次のようなものがあります。

庁舎のトイレに「移民反対」