本日の朝日新聞に次の見出しの記事があります。
馬鹿々々しいとは思いつつ、一応目を通しました。
朝日新聞ニューヨーク支局に勤務するN井記者の記事です。本記事を読んだ読者で、マスメディアを未だに信じている人は、次期米大統領選に臨んでいるドナルド・トランプ氏（1946～）がまた、いちゃもんをつけているぐらいにしか思わないでしょう。
前回の米大統領選挙に続き今回も、民主党の候補者を力づくで当選させたいグローバリスト勢力（グローバリズム）により、不正選挙になる恐れが高まっています。それについては、昨日の本コーナーで取り上げたばかりです。
その中で、民主主義の根幹である選挙が公正に行われなければ、民主主義は成り立たなくなると書きました。
記事の見出しに「具体的な根拠を示さず」とあります。本記事を書いたN井記者は、その有無を、実際に取材したのち、記事にしているのでしょうか。
もしも取材をしているというのであれば、取材不足というよりほかありません。前回の大統領選挙を含め、「根拠」は数限りなく残っています。
その一部を、昨日の本コーナーでも書きました。
私がこれまで手に入れた情報を書いておきます。
本選挙でも激戦州のひとつとされる州にジョージア州があります。この州でも期日前投票が始まっています。
その制度を利用して投票した人が、投票機のタブレットで候補者を選びました。その人は、トランプ支持者です。タブレットはプリンターと接続されており、自分が選んだ候補者の名前が印刷されてプリンターから出てきます。
それが投票用紙となり、投票箱に入れて投票行動は終了となります。
その人が印刷された投票用紙を見ると、自分がタブレットで選んだトランプ候補ではなく、民主党の大統領候補であるカマラ・ハリス候補（1964～）の名が印刷されていたそうです。
もしもそのことに気がつかずに投票してしまったら、投票先がすり替えられてしまったことになります。
その人はそのことに驚き、もう一度、タブレットでトランプ候補を選んだそうです。ところが、またしても、プリンターからは、ハリス候補の名が印刷された投票用紙が出てきたそうです。
そのことを問題視したその人は、ほかの有権者の注意を注意を喚起する意味もあってでしょう、共和党の下院議員であるマージョリー・テイラー・グリーン氏（1974～）にその「不正」を伝えたそうです。
報告を受けたグリーン議員も重大な問題意識を持ち、ネットのSNSのXにそのことを投稿すると、大きな関心を呼び、大問題になったということです。
これは、根拠のない作り話などではありません。現実に起きていることです。
同じようなことは、テキサス州のある街にある投票機でも起きています。そこでも、トランプ候補を選んだのに、プリントアウトされた投票用紙には、ハリス候補の名が印刷されていたそうです。
そのほかに、ケンタッキー州の投票機では、トランプ候補の名をタッチしても、反応せず、トランプ候補が選べなくなっているそうです。
また、カリフォルニア州にある投票機は、選択画面にトランプ候補の名が載っていないそうです。ちなみに、一番上に表示されるのはハリス候補の名です。
その投票機では、画面の一番下にある「詳細」をタッチすることで、初めてトランプ候補の名が表示されるそうです。
こうした事例が現実に報告されています。それでも朝日の記者が疑うのであれば、各支局の記者が手分けして、今書いた四つの州だけでも投票場へ行って取材し、記者が自分で確かめられることをお勧めします。
新聞社の後ろ盾がありますから、どんなところでどんな人にも取材できるでしょう。どうぞ、その強みを活かし、自分の脚を使い、自分の眼で見たものを記事にしてください。
その際に注意すべきことは、あらかじめ余計な予断を持たないことです。
朝日新聞も反トランプ、イコール親ハリスであることは十分に承知しています。しかし、社を離れた一個人のジャーナリストになり、自分の眼を信じて、より真相に近いことを発信してください。
全米で最も人口が多いカリフォルニア州では、投票する際、選挙を監視する人が、投票人に身分証明書の提示を求めることが違法とされる法律ができたと聞きます。
普通の感覚では、身分証明書の提示を求めるのが当たり前だと思います。そうでなければ、その人に、その投票所で投票する権利があるかどうかわからないからです。
民主党支持者が多い同州でその法律ができたことで、投票する権利のない人が、投票所を渡り歩いて、何度も投票できてしまう可能性があります。
今回の米大統領選挙で大きな争点となっているのは、ジョー・バイデン氏（1942～）が大統領になって以降の4年ほどの間に、不法移民が2000万人ほども流入した問題です。
前回、本コーナーで不法移民について書いた時は、多く見積もっても1600万人程度とし、それを日本の都道府県の人口に当てはめて書きました。
2020年の人口統計を当てはめると、人口が多い順に青森県、岩手県、石川県、宮崎県、山形県、富山県、香川県、秋田県、和歌山県、佐賀県、山梨県、福井県、徳島県、高知県、島根県、鳥取県の人口を合計した数が1600万人弱です。
これが2000万人の場合は、これに愛媛県、奈良県、長崎県を加えるとほぼ2000万人です。ということで、人口が少ない県を下から20県合計したのと同じ程度の数の移民が、この4年ほどで米国になだれ込んでしまったことになります。
そのことで、治安が悪化し、犯罪が多発するなど、混沌とした状況になってしまいました。
また、バイデン・ハリス政権は、移民にお金を与えたり、無償で住居を提供するなどしていることで、米国民の不満が爆発寸前の状態にあります。
バラク・オバマ氏（1961～）が活動を始めたシカゴの南部地区には、昔から地区で活動するギャング団があるそうです。その地区に、ベネズエラからギャング団が入り込んだことで、一触即発の状況にあるという話も知りました。
庶民にはなかな宿泊できないようなニューヨークの高級ホテルに移民を滞在させているといった話も聞きます。ニューヨーク支局に勤務する記者であれば、そのような話は、知らずに耳に入ってくるはずです。
しかし、そのようなことが記事になった記憶がありません。こういうことを記事にしてこそ、現地で取材する意味があると思うのですけれど。
お高くとまって、ハリス陣営を応援する、つまりグローバリストに忖度する記事に倣って記事を書くのであれば、わざわざニューヨークまで行く必要がないです。
街の隅々まで這いずり回って取材するような覚悟を見せてください。
先ほど、カリフォルニア州では、身分証明書がなくても投票できるようになったことを書きました。
それとは別に、偽の運転免許証が簡単に作れるという話も聞きます。そうしたものを身分証明書代わりに使うことで、本来は投票権のない人が、投票できてしまうことも起こり得ます。
民主党を操るグローバリストは、何の意図もなく、2000万人もの不法移民を米国に流入させたとは思えません。
2000万人すべてだとは思いませんが、その何割かでも、民主党に投票させることができれば、効果は絶大です。そして、それを組織的にさせているのであれば、これを不正選挙と呼ばずに何というのですかということです。
朝日の記事には次の記述があります。
同州ランカスター郡で虚偽の情報を含む有権者登録の届け出が多数見つかったとして、地区検査官が捜査を始めたことを意識しているとみられる。
ここまで書いたことには共通点があります。それは、民主党のハリス候補への不正投票誘導であることです。共和党のトランプ候補への不正投票誘導があったという話はひとつも出てきません。
投票機で、ハリス候補へ投票しようと思ったのに、印刷された投票用紙にトランプ候補の名があったという話はどこからも出てきていません。
同じように、投票機雄画面でハリス候補を選ぼうとしたのに選べなかったという話もありません。
すべて、ハリス氏への誘導です。それは結局、トランプ候補への投票を妨害する行為です。これがもしもハリス候補への妨害であったりしたら、マスメディアは、蜂の巣をつついたように、これは大問題だと報じまくるでしょう。
このあたりが、どうしようもなく、ダブルスタンダードだということです。
トランプ候補への妨害は、前回と今回の選挙で、実際にそれが起こっているとして、ネットに動画がいくつも挙がっています。それなのに、未だに、「根拠もなく不正投票が行われているなどとしている」と記事にしています。
そして、記事は次のように締めくくられています。
選挙実務を担当するシュミット州務長官（共和党）は30日の会見で、トランプ氏を名指しこそしなかったものの、「半分の真実や完全なウソを含んだ投稿をシェアすることは、我々の代表制民主主義に有害だ」と発言。同州の選挙に関する偽情報が「今後も続く可能性が高い」と述べた。
この発言をした人物にわざわざ共和党の肩書をつけ、読者に印象付けています。
いいですか？ 共和党だからといって、すべての人がトランプ氏に協力的ではありません。
以前本コーナーで書いた時、朝日のT野記者が、その記事の結びで、ジョージ・W・ブッシュ（1946～）政権の時副大統領だったディック・チェイニー氏（1941～）を持ち上げ、可愛そうに、トランプ氏はチェイニー氏の応援を受けられず、チェイニー氏がハリス氏の支持に回ったと厭味ったらしく書いたことを取り上げました。
朝日のT野記者がどれほど意識しているかわかりませんが、チェイニー氏といえば、ゴリゴリのネオコン（新保守主義）人脈の人間です。要するに、軍産複合体の代弁者で、戦争や紛争が続いてもらわなければ困る戦争屋です。
トランプ氏は、米大統領に再選されたら、すぐに、ロシアとウクライナの紛争を終結させると述べています。そんなことをされて困るのが、チェイニー氏です。
チェイニー氏がトランプ氏に反旗を翻すのは当たり前ではありませんか？
今回のN井記者が発言を取り上げた共和党の州務長官にしても、同じ共和党でありながら、反トランプ的な立場の人間であるかもしれないということです。
そのあたりのことまで疑って記事にしてこそ、プロのジャーナリストではありませんか？
共和党の人間が同じ共和党から大統領選に出馬しているトランプ氏を暗に批判したからといって、何も問題ではありません。
虚偽情報ということでは、新コロ騒動と存在しない新コロウイルスのために作られたことにされているワクチン（似非ワクチン）接種を巡って、マスメディアから虚偽情報ばかりが報じられ、もう飽き飽きしています。
トランプ氏と支持者から発せられることを、根拠もなく偽情報と決めつける前に、自分たちが散々社会にばら撒き、1700万人にも及ぶ犠牲者を出してしまったことを痛烈に反省するの先です。
トランプ氏が米大統領に返り咲いたら、その部門の責任者になることがほぼ決まったロバート・ケネディ・ジュニア氏（1954～）と組んで、新コロ騒動と似非ワクチンの巨大な闇を暴きますので、本騒動の利権に絡むマスメディアで働く人たちも、今から覚悟しておいてください。
新コロ騒動と似非ワクチンに少しでも疑義を持った発信をすると、YouTubeは言論統制し、マスメディアは陰謀論者のレッテルを張りました。
それが本当に陰謀論だったか、まもなく判明しそうです。
第二次トランプ政権がもうすぐ始まりそうな気配です。