哀れ茶坊主 トム・ハンクス

今の時代、「茶坊主」といわれて喜ぶ人はいません。本来の意味から外れ、今は、侮蔑的に用いられるからです。

現代にも茶坊主が社会のいたるところにいます。人の目につくところでは、テレビ番組に徴用される有名人の多くがそれにあたります。

マスメディアというのは、表向きは権力を監視する振りをします。しかし、裏では権力に媚びて、民衆を操る役目を担っています。

先の大戦では、大本営発表を当時の新聞とラジオが報じました。始まる前から日本がこの戦争に勝てる見込みはありませんでした。しかし、当時のマスメディアは、負けていても勝っていると報じ続けました。

少しでもそれを疑うようなことをいう人には、「非国民」のレッテルを貼りました。昔も今も、同じような構造であることに気付いてください。

戦争は、戦地で戦う人間を必要とします。マスメディアはその人員を戦地へ送り続ることに協力し、多くの人を死に至らしめました。それでいて、戦後になると、平和がどうのこうのとの賜っているのですから呆れるよりほかありません。

こんなマスメディアに登場することを仕事にする人間は、権力の茶坊主になるよりほか、生きていく道はありません。

ドナルド・トランプ氏(1946~)が大統領をする今の米国は、通常の支配体制とは分けて見る必要があります。

新コロ騒動を見て見ぬふりは見殺し

先週金曜日(18日)、重要な記者会見が開かれています。

日本のマスメディアは、自分たちに都合の悪いことは報道しません。ですので、国やメディアの報道を疑わない人は、その記者会見が開かれたことを知らないかもしれません。

記者会見を開いたのは、「一般社団法人ワクチン問題研究会」です。

Yahoo!ニュースには日々様々なニュースがピックアップされます。私は今は、Yahoo!ニュースになるべく近づかないようにしています。煽り報道の巣窟のように感じるからです。

今や、気象情報も煽り報道の材料として使われるありさまです。

炎上狙いの質の低いニュースもどきが勢揃いしています。今のようなことを続けると、自分で自分の首を絞めることになります。

このほど、Guugleが検索品質のガイドラインを更新しました。今後は、炎上狙いのニュースは品質が低く評価されるそうです。

GoogleのAIモードが日本語対応!SEOへの影響は? | SEO Weekly Update

だからといって、身についてしまった炎上狙い体質をすぐに改善することはできないでしょうから、炎上させようにも炎上させられない状況に追い込まれていくでしょう。つまり、見捨てられる対象になるということです。

医療の闇を切り裂くオペレーション・ワープ・スピードに期待

新コロウイルスに「感染」することを恐れる人が今もいるでしょうか?

日本のマスメディアは、まだ懲りずに、新コロウイルスが変異を遂げた「ニンバス」に「感染」すると、カミソリを飲み込んだような、激しい喉の痛みを発する、などと脅す報じ方をしています。

新コロ騒動が始まったのは、ドナルド・トランプ米大統領(1946~)が、第一次政権で任期の4年目に入った頃でした。

新コロ騒動を疑わなかったトランプ氏は、何とか国民に「感染」が広がることを防ごうと、新コロウイルスに効果があるワクチンがまもなく完成すると製薬会社から説明(まったくの嘘)を受ければ、それを少しでも速く完成するよう急がせたでしょう。

その動きにより、「オペレーション・ワープ・スピード」が展開されました。

そのことをトランプ氏は自身の誇りにされたのだと思います。

訴訟社会の悪しき象徴 キャロル女史

ドナルド・トランプ氏(1946~)が、ある女性から、身に覚えのまったくない奇妙な訴訟を起こされた一件があります。記憶しているでしょうか?

訴訟を起こしたのは、エリザベス・ジーン・キャロル1943~)という女性です。彼女は現在、81歳です。

彼女について書かれたネットの事典ウィキペディアを見ると、彼女は一応、ジャーナリストで作家で人生相談コラムニストということになっています。

しかし、彼女の本性は、生まれつきの「詐欺師」といったところではなかろうかと思います。

米国は訴訟社会といわれます。どんなことでも訴え、裁判に勝てば儲けものといった気風があります。

たとえとして、本当かどうか知りませんが、飼っていた猫が水で濡れました。そこで、速く乾かしてあげようと、猫を電子レンジへ入れた人がいたそうです。

地域振興のための脱炭素

人類が排出する二酸化炭素(CO²)濃度が高まったことにより、地球が温暖化しているとして、CO²を排出せずに、電力を入手する方法が模索されています。

ひとつは太陽光発電で、もうひとつは風力発電です。どちらも、それを建設することで、どれほどの電力が賄(まかな)えるのか私は知りません。

どちらにしても、建設によって、自然が破壊されます。それは、脱炭素のためには目をつぶるということでしょうか。

この関連でいえば、先月27日、三菱商事が、ある計画の撤回を決定しています。

国民無視で甘い汁 アフリカ・ホームタウン問題

日本の外務省国際協力機構(JICA)が主導する形で、日本の長井市木更津市三条市今治市の4市が「JICAアフリカ・ホームタウン」になるとする事案を人々が知ることになり、大騒動となっています。

該当する市に暮らすことになってしまった人には、寝耳に水だったのではないでしょうか?

「ホームタウン」がどういうものか説明を受けていません。

そんな中、この22日、木更津がホームタウンとなるナイジェリアの政府が、「日本が特別なビザ(査証)を創設する」との声明を出し、それを知った多くの人が、自治体に抗議したり、不安を訴える電話やメールが殺到したそうです。

この事態を受け、朝日新聞は昨日「『特別ビザ』声明削除 ナイジェリア 日本側、誤り指摘」の見出しの下、短く伝えています。

がんで死んだ人はゼロ

国とマスメディアを盲目的に信じる人は、がんを非常に怖い病気と考えているでしょう。私も以前はそのように考えていました。今は考え方が百八十度変わりました。

がんは怖がる病気などではありません。なぜなら、がんなどという病気はこの世に存在しないからです。

こんなことを書くと何を書いているのか訝(いぶか)しく感じてしまうでしょう。

マスメディアの論調を見ると、今やがんは「国民病」で、将来的にはふたりにひとりががんで一生を終えるなどとされています。

今も年間に100万人ほどのがん患者が生まれ、40万人ぐらいががんで命を落としているとされます。

しかし、徳島大学名誉教授の大橋眞氏によれば、年間に日本で死亡した40万人だけでなく、これまでにがんで死亡したとされた人に、がんで亡くなった人はひとりもいないだろうとされています。

0.2の数字が物語ること

以前の本コーナーで、地球温暖化の原因が二酸化炭素(CO²)であるとするのを疑うことを書きました。

国やマスメディアは、一度走り出すと、途中で間違いに気づいても、立ち止まるのが苦手にできているようです。

日本に限ると、ここ最近の夏が暑いことは間違いありません。

今年の5月、日本の南岸を流れる暖流の流れに変化があったことを知りました。その記事を本コーナーで紹介し、私は夏の暑さが少しでも「改善」されることを期待しました。

しかし、まだ梅雨のさいちゅうの6月途中から気温が上昇し、以後、今まで、関東でも連日30℃以上の高温が続いています。

この先の予想気温を見ても、関東南部で子供たちの夏休みが終わる8月いっぱいは同じような状態が続き、9月に入っても、すぐに収まる気配はなさそうです。

9月の途中までそれが続くとすれば、3カ月、1年の4分の1が30℃以上の高温状態で過ごさなければならないことになります。

喉の痛みの原因が新コロウイルス?

本日、Yahoo!ニュースに上がっていた次の記事が目に留まりました。

新型コロナ感染 7週連続で増加、いま流行の変異株「ニンバス」…特徴は「強烈な喉の痛み」【Nスタ解説】|TBS NEWS DIG

まだこんなことをやっていることに、ただただ驚き、呆れるしかありません。また、この記事を見て、今なお、新コロウイルスとやらを恐れる人がいることにも驚きです。

本コーナーで何度も書くように、新コロウイルスなどというものは存在しません。世界中の誰も、そのウイルスを証明した人はひとりもいません。存在しないのですから、その存在を証明できるわけがありません。

記事に目を通すと、存在しないウイルスに「感染」したという人は、強い喉の痛みを訴えているとされています。その原因となるウイルスが存在しないのにその症状が現れたということは、別の原因であるとしかいいようがありません。

森田イズム

以前にも同じようなことを感じ、本コーナーで取りあげたことがあります。その後も、同様の、褒められない行為がなくなる気配はありません。

それが見られるのは、Yahoo!ニュースです。

ネットを利用する人で、とりあえずネットに接続した人が訪れることが多いであろうのがYahoo!ニュースです。私は、自分が使うメールアプリにYahoo!メールを使っていたこともあり、一定間隔で同サイトを訪れるのが習慣になっていました。

一カ月ほど前に、使うメールサービスを別のものに乗り換えたことで、Yahoo!を訪問する頻度が下がりました。

今更ながらではありますが、Yahoo!のトップページに並ぶニュース記事のほとんどは、熱心に眼を通すほどのものではありません。特に、上位の10ぐらいの記事以外は、ページを埋めるために貼られているようなものです。

それらの見出しと配信元を確認すると、多くがスポーツ新聞です。