似非ワクチンの解析を

新コロウイルスのために作られたことにされているワクチン(似非ワクチン)を接種した直後に女性が亡くなることが、昨年11月5日、愛知県愛西市で起きています。

それを伝えるニュースの動画は、以前、本サイトで複数紹介しているはずです。

ということで、そのようなことが発生していたことは私も承知しています。

亡くなったのは同市内在住の42歳の女性です。報道によりますと、女性には基礎疾患があったということです。

それでも、似非ワクチンを接種するまでは健康に過ごしており、女性の夫が、妻の急死に強い疑問を持ちました。夫は妻の死亡原因を調べるよう市に要請し、市が設置した医療事故調査委員会が、調査の結果を昨日(26日)、記者会見を開いて明らかにしています。

この「医療事故」に対する調査委員会の見解について、朝日新聞が報じています。記事はYahoo!ニュースにも載りました。

わかりにくい文章

昨日、Yahoo!ニュースに共同通信社が配信した次の記事がありました。

記事は速報のような形を採り、数行の短いものでした。

内容が詳しく書かれた記事が今日の産経新聞にありました。

太宰治19091948)は昭和10年虫垂炎などの手術のため、入院しています。その痛みを和らげるためか、太宰はパビナール(鎮痛剤)を多用し、それに依存するようになってしまいます。

太宰を自分の弟子として気にかけていた井伏鱒二18981993)は、太宰を何とか立ち直らせようと考えたのでしょう。井伏は太宰を説得し、翌年に入院させ、治療に専念させようとします。

一方の太宰はといえば、被害者意識が強くなり、当時妻だった初代に、「井伏らに騙されて入院させられた」などと訴えていたようです。

新コロウイルスの「後遺症」?

昨日で三連休が終わりました。私は土日の二日間、高校野球の観戦へ出かけました。

高校野球に関心のない人は、今の時期にどんな大会が開かれているか知らないかもしれません。

夏の大会が終わり、三年生が抜けた2年生、一年生だけの新チームによる秋の大会が全国で行われています。各都道府県を勝ち抜いたチームは地区大会へ進み、そこで好成績を収めると、来春に行われる甲子園センバツ大会(選抜高等学校野球大会)の選抜対象になります

試合が行われた球場へ電車やバスなどで向かいましたが、マスクをする人がぐんと少なくなりました。昨年の今頃は、ほぼすべての人がマスクをしていました。

新コロ騒動が始まってから日本でもマスクの着用がほぼ強制されました。

新コロ騒動で第〇波といっているのは誰だ?

マスメディアは、早くから、新コロウイルスの感染者が増えて第9波が来るとか、もう第9波にはいった、といったような報道をしています。

新コロ騒動を取り上げる時はいつも書いていますが、私は新コロウイルスの存在を信じていません。

世界中で新コロウイルスの感染者が発生したというのであれば、そこいら中から問題のウイルスが見つかっていなければなりません。ところが、未だに、そのウイルスの存在を証明した人がひとりもいません。

新コロウイルスへの感染を国や専門家、マスメディアが恐れているのであれば、その存在が証明されていないことをどのように考えているのでしょうか。

何よりもまず、問題のウイルスの存在を確認することが騒動の出発点ではありませんか?

問題のウイルスが存在しなければ、それに「感染」することはありません。ないものに「感染」することなど起こるはずがないからです。

見て見ぬふりはマスメディアの専売特許?

若い男性タレントを数多く抱え、芸能界とマスメディアで極めて強い影響力を有する芸能事務所「ジャニーズ事務所」と、ジャニーズ事務所と呉越同舟状態にある日本のマスメディアの問題は、今の日本の悪しき状況を象徴しています。

マスメディアは今になってジャニーズ事務所を創業したジャニーズ喜多川19312019)が生前、芸能界でタレントとして働きたいのなら俺のいうことを聞け、と青少年に性加害行為をしていたことを問題視しています。

そんなマスメディアの報道に接するたびに、マスメディアのご都合主義には辟易させられます。

今の事態を生んだのは、今年の2月でしたか、英国の英国放送協会(BBC)で記者をするモビーン・アザー記者が取材し、BBCの番組で3月にドキュメンタリー番組を放送したことです。

官民マスメディアが一体で似非ワクチンへ誘導の異様

新コロ騒動と、存在が未だに証明されていない新コロウイルスのための作られたことにされているワクチン(似非ワクチン)の接種を国が推奨していることを考えるたび、いったいどうなっているのだ、と実に嘆かわしい気持ちになります。

ほかの人は、どんな気分で毎日を過ごしているのでしょうか。

私がテレビ番組を見るとすれば、NHK BSプレミアムで放送される古い外国映画か、過去に放送されたテレビドラマの『名探偵ポワロ』『シャーロック・ホームズの冒険』の再放送。ほかには、毎週日曜日の午前に放送される「NHK杯テレビ将棋トーナメント」や高校野球、駅伝、マラソンの放送ぐらいです。

テレビニュースやワイドショー、バラエティ番組などは一切見ません。

車の免許は二十歳頃に取得しましたが、自分には車の運転が向いてないことがわかり、その後、更新時期に更新を見送り、自発的に運転免許を失効させました。

それでも、乗り物としての車は好きで、中でもスポーツカーが好きなため、「カーグラフィックTV」でスポーツタイプの車を取り上げるときは、録画して見ています。

大きな車よりも、できるだけ小さな車が好きです。個人的に好きで、車の運転ができなくても欲しいと思うのは、イタリア車のアルファロメオ4Cですね。

【アルファ4C】CG加藤哲也が試乗! ボディは軽くアルファ愛は深く!!

この番組もバラエティに入るのであれば、例外的に見るバラエティ番組になります。

あとで思い出しましたが、私は昔からドキュメンタリーが好きで、今は、昔に放送された「新日本紀行」を再度取り上げる「よみがえる新日本紀行」を毎週録画して見ています。

ですから、ニュースやワイドショーが何を扱い、どんな雰囲気で放送しているかを自分の眼や耳で直に確認することはありません。

しかし、私は毎日、新聞のテレビ欄には一応目を通しており、テレビ局がどんな馬鹿番組を放送しているかはある程度把握しているつもりです。それを毎日一通り見て、馬鹿々々しさに溜息をついています。

日本人の死亡率増加の原因は?

本日の朝日新聞に次の記事が載りました。

ほぼ同じ内容を伝える時事通信社の記事がYahoo!ニュースにあります。

いずれも、このほど、国立がん研究センターの研究グループが発表した内容を伝える記事です。

死亡率を扱うものなので、私は超過死亡率のことだと思いましたが、時事通信社の記事には「年齢調整死亡率」とあります。私はよくわからないのですが、ふたつの死亡率で現れる死亡率には違いが出るものなのでしょうか。

朝日の記事を見ていくと、2021年の日本人全体の死亡率は、前年と比べて2.2%も増加したとあります。

この死亡率は右肩下がりの傾向が長く続いていたそうですが、それが2021年は、東日本大震災があった2011年以来、10年ぶりに増加したそうです。

世の中で起きている突然死の原因に疑いの眼を

今現在、第三次世界大戦のさなかにあることをどれだけの人が認識し、そのことを真剣に憂慮しているでしょうか? 世界中の多くの人は、戦中派の人間なのです。

この対戦で投下されている兵器は、ありもしない新コロウイルスとやらのために作られたことにされているワクチン(似非ワクチン)です。

このように非常に恐ろしい状況にあるというのに、テレビでは毎日、馬鹿番組が放送され、「洗脳」された多くの国民が、それを馬鹿笑いして見ています。

状況は米国も同じです。先頃、米国のFOXニュースが、次期米大統領選挙への出馬を表明した共和党議員を集め、その人たちの考えを訊く番組を放送しています。

ドナルド・トランプ氏(1946~)はFOXニュースを見限っており、番組には出演していません。

米ウィスコンシンから発せられる警告と似非論文の対比

Yahoo!ニュースで昨日、次のニュースが目に入りました。

これは記事というわけではなく、勤務薬剤師の方が書いたブログのようなものになりましょうか。しかも、ここで取り上げられている研究論文がワクチンの専門誌に載ったのが今年の2月7日ということですから、今になって明らかになったことというわけではありません。

書かれていることはのちほど取り上げるとして、私が気になったのは、その研究の対象にされたのが、米国のウィスコンシン州であることです。

新コロ騒動において、ウィスコンシン州に縁の深い人にピエール・コリー博士がいます。このコリー博士が所属するのがウィスコンシン州です。

大多数の専門家や医療従事者が新コロ騒動における非科学的な判断に従う中、コリー博士はご自分の信念に基づいて活動されてきた人のおひとりです。

己の立場を優先するジャーナリストは反省すれば許されると思っている?

本日、Yahoo!ニュースで次の記事を見つけました。

本記事は池上彰氏(1950~)を「ジャーナリスト」としていますが、本当にジャーナリストでしょうか。池上氏はNHK出身で、NHK時代に子供向けのニュース番組「週刊こどもニュース」で父親役を担当したことで人気を博し、知名度も上がりました。

そのことで池上氏は「ブランド化」され、今日に至っている印象です。

個人的には、池上氏は、基本的には権力側に寄り添い、当たり障りのない発言をする人という印象です。

そのことが、70年前から性加害を繰り返したジャニー喜多川19312019)の問題への対応でも明らかです。