本日の朝日新聞・社会面に、次の見出しの記事があります。
私自身、1カ月半前から、AIを積極的に使うようになりました。しかも、私の関心が高いのが、動画生成AIです。ということで、今回取り上げた記事は、身近に感じられます。
まだ、自分で動画生成AIを利用したことがない人は、それによって生成された動画を見て、実在する人が話している、と勘違いされてしまうかもしれません。
それぐらい、本物とそれほど変わらないような動画を、動画生成AIを使えば、普通の個人でも作れるようになりました。
今は、衆議院選挙の期間中です。この期間に合わせ、あるYouTube配信者が、「エンタメとして楽しんでもらう」ため、実在しない高齢女性が、テレビの街頭インタビューに答える動画を生成したそうです。
私はその動画を見たことがありません。朝日の記事で初めて知りました。
本日の朝日新聞・社会面に次の見出しの記事があります。
私は朝日新聞による「ファクトチェック（FC）」とやらを信じていません。朝日の「FC」とやらで、新コロ騒動のファクトチェックをしてみてください。
今も、新コロ騒動は、中国の武漢にある海鮮市場で見つかった新コロウイルスが、瞬く間に世界中に広がり、そのウイルスに感染して発病した人が世界中に溢れた、ということを真実としますか？
新聞記事というのは、朝日に限らず、記者が反感を持ったことをそのまま文章にして記事にすることは基本的にできません。今回のFCも、FCという体裁を採って、不満をぶちまけただけにしか見えません。
某政党の代表が、「日本だけですよ、CO2（二酸化炭素）で地球の気候が変動するなんて言ってるのは。地球の気候なんてね、ずっと変動しまくってんです」といったことに対し、記者がSNSで反論するようなことを新聞の紙面には載せられないので、FCを「悪用」しているだけです。
本日の朝日新聞から「社説」を取り上げます。本日は、次の見出しで書かれています。
朝日新聞をはじめとするマスメディアは、AIの進化を認めつつ、今以上の普及を懸念する姿勢が見受けられます。
社説に目をとおしたあと、GoogleのAI Geminiにアクセスし、本日の朝日の社説を短くまとめるよう頼みました。その上で、書かれていることで疑問に感じることがあれば、それについても書いてくれるよう頼みました。
その結果、得られたのが次の回答です。
朝日新聞は、ドナルド・トランプ氏が米国の大統領に返り咲いて一年が過ぎたことを受け、「トランプ大統領 1年」という特集コーナーを設け、トランプ氏が大統領になったあとに起きていることを、複数回に渡って記事にしています。
本日、そのコーナーに次の見出しの記事があります。
今回は、米国で「言論の自由を守る活動」をしているというタイラー・カワード氏に、朝日のワシントンで記者をするN井記者がインタビューする形で記事にまとめています。
この見出しだけを見て、本文を読まない人は、トランプ氏が大統領になったことで、言論圧力が強まり、マスメディアの信頼性が揺らいでいると誤った印象を植え付けられてしまうでしょう。
こういうのを、悪質で露骨な印象操作といいます。
この見出しを見ただけで、私は朝日新聞への信頼性が失墜します。もっとも、私は朝日をはじめとするマスメディアはまったく信用していないので、今に始まったことではありませんが。
私の家では、昔から、新聞を数紙取っています。それが今も続き、昨年末までは朝日・日経・産経・地方紙の4紙を取っていました。
それが今年からは、日経をやめ、3紙になりました。
私は今、朝日新聞を取るのをやめようかと考え始めました。朝日は、昔から家で取り続けている新聞です。その朝日と綺麗さっぱり、おさらばしたい気分です。
昨日の朝日新聞に、次の見出しの記事がありました。
これは、「明日へのLesson」枠の記事で、副題は「『8割おじさん』広める理論疫学」です。「8割おじさん」といういい方を憶えている人がいるでしょう。
そうです。新コロ騒動が始まった当初、西浦博という専門家が、自分の分野で用いる「数式」を当てはめて、多くの国民に恐怖心を植え付けた人です。
一カ月ぶりぐらいで、「インフルエンザ脳症 解熱剤」をウェブブラウザ Google ChoromeのAIモードで検索しました。
検索結果の冒頭には次のように書かれています。
インフルエンザ脳症が疑われる際、あるいはインフルエンザ感染時の解熱剤の使用には厳格な注意が必要です。特定の成分が含まれる解熱剤は、脳症を悪化させたり、死亡率を高めたりするリスクが報告されています。
私がそれを久しぶりに検索しようと思ったのは、昨日の朝日新聞にあった次の座談会を読んだからです。
見出しにリンクを張るため、見出しのページを検索して開きました。すると、ページの一番上に「写真を動画に変換」と黒地に白の大文字で書かれた広告が表示されました。
朝日新聞のデジタル版が利用するGoogle AdSenseによる広告です。私が今、AIに関心を持つので、この広告が表示されたのだと思います。
昨日の朝日新聞に目を通していて、内容が飲み込めない記事がありました。次の見出しの小さな記事です。社会面に載っていました。
通信販売サイトが決済処理をするサーバの脆弱性に目をつけた容疑者が、424万円弱をだまし取った容疑で逮捕されたことを伝える記事です。
私は次の記述を読んでいて、書かれていることが頭に入ってきませんでした。その部分を引用させてもらいます。
通販サイトで商品券を注文する際、決済代行会社のサーバーに決済金額を「0円」や「1円」とする情報を繰り返し記録させるなどして、商品券8478枚（販売価格423万9千円）をだまし取った疑いがある。
容疑者は、昨年6月27日から29日にも、同じ手口で商品券をだまし取ろうとしたものの、警視庁が把握し、未遂に終わっているそうです。
朝日新聞が、米国のドナルド・トランプ大統領を嫌っていることはわかっています。しかし、建前上、新聞は社会の公器とされています。そのあたりのことを考え、もう少し、客観的な報道はできませんか？
本日の朝日新聞は、1面と2面でベネズエラ情勢を扱っています。
1面は次の見出しによる記事です。
この記事を読んだ人は、この3日に行われた米軍によるニコラス・マドゥロ氏夫妻拘束の目的が、世界最大の埋蔵量である、ベネズエラの石油利権にある、考えてしまうかもしれません。
マドゥロ氏を「マドゥロ大統領」としなかった理由は、本コーナーで書いていますので、それをご覧ください。
朝日が、ベネズエラの石油をどのように考えているかわかりません。採掘した原油がどのような状態にあるか知っていますか？
私は少し知っていました。それを確認するため、GoogleのAI Geminiに尋ね、次のように教えてもらいました。
新年早々に見せた米国のドナルド・トランプ大統領（1946～）の動きから、「モンロー主義」の再来を考える人がいるでしょう。
不勉強な私は、モンロー主義については知りませんでした。こんな時は、人工知能（AI）Geminiに訊くのに限ります。すぐに次のように簡単な解説をしてくれました。
当時の世界情勢をふまえ、3つのポイントで簡単に解説します。
1. なぜ「モンロー主義」というの？
1823年、当時のアメリカ大統領ジェームズ・モンローが議会で発表した宣言（モンロー宣言）がきっかけです。
当時、南米の国々がスペインなどの植民地支配から次々と独立しようとしていました。アメリカは、ヨーロッパの国々が再び南米にやってきて口出しすることを嫌がり、「釘を刺した」のが始まりです。
2. 内容を「3つの約束」で例えると
この方針は、大きく分けて以下の3つのルールで構成されています。
- 相互不干渉： アメリカはヨーロッパの争いに関わらない。だから、ヨーロッパもアメリカ大陸のことに口出ししないで。
- 植民地化の禁止： 今さらアメリカ大陸に新しい植民地を作ろうとしないで。
- 現状維持： すでにヨーロッパが持っている植民地については、今は文句を言わない。
3. その後どうなった？
この宣言によって、アメリカはヨーロッパから距離を置く**「孤立主義」**の道を進むことになります。
しかし、時代が進むにつれて意味合いが少し変わってきました。 当初は「ヨーロッパから身を守るため」でしたが、やがてアメリカが**「アメリカ大陸のリーダーとして、南北アメリカに強い影響力を持つため」**の大義名分としても使われるようになりました。
朝日新聞が社としての考え方を表明する「社説」は、昨日と本日の二日続けて、この三日、ドナルド・トランプ大統領（1946～）が指揮する形で、ベネズエラの、「形ばかり」のニコラス・マドゥロ大統領（1962～）夫妻を拘束したことを徹底的に否定する内容です。
「社説」を執筆する記者が、今現在、ベネズエラの一般庶民であったとしても、その考えに変わりはありませんか？
「対岸の火事」を眺めるのと、その火事の渦中にいる人とでは、立場がまったく異なります。
今、ベネズエラで生活するのがどれほど大変なことか想像できるでしょうか？
ベネズエラは、世界有数の石油生産国として、南米でもっとも豊かな国だった時代があります。それが今は、未曾有のハイパーインフレ－ション状態です。
私は先ほどまで、ベネズエラの歴史と現在の状況を知るため、Googleの人工知能（AI）Geminiと「対話」をしました。合計10回以上のやり取りとなりました。