1%支配層の壮大な目標とコロナウイルス・ヒステリー

うかつでした。すっかり騙されていました。新型コロナウイルス（COVID-19）を悪用した企みにです。

今は欧米を中心にCOVID-19に感染し、命を落とす人が増えています。ですから、命にかかわるような人の治療を優先することは当たり前です。しかし、命を落とす人は、感染者のごくごく一部です。

人間が感染する病気はほかにもあります。有名なところではインフルエンザがあります。昨年は米国で非常に多い人がインフルエンザで命を落としています。ただ、それだからといって、都市や国を封鎖することはしていません。

私は昨日まで、COVID-19を非常に恐ろしい感染症だと考えていました。それだから、国内の催し物を自粛することを当然のことと考えていました。しかし今は、考え方がガラリと変わりました。

きっかけは、ネットの動画共有サイトのYouTubeに上がっている次の動画を見たことです。

本サイト内のコーナー「ピックアップ★阿修羅♪」で、次の投稿をピックアップしていますが、そこに本動画が張られていました。

大きな災害や事故、事件が起こると陰謀論で解き明かそうとする人が必ず現れます。COVID-19についても、すでにさまざまな陰謀論があります。しかし私はこれまで、そうした「斜め45度」の捉え方からは意識的に遠ざかっていました。

それだから、本動画も距離を置くようにして見始めました。

これは、英国の”London Real – Transform Yourself”というテレビ番組を動画にしたもののようです。番組のキャスターはブライアン・ローズ（40歳代）という人物です。この番組では、毎回ひとりのゲストを招き、話を伺うスタイルのようです。

本動画で紹介された回は、デイビッド・アイク（今年の誕生日4月29日になれば68歳）という人物が招かれ、アイク氏の考えが披露されています。この番組が収録されたのは、今年の3月18日だったようです。

ネットの事典「ウィキペディア」でアイク氏をひくと、彼は英国人で、「著述家、陰謀論者、思想家」とあります。「陰謀論者」とあることから、「きわもの」的な面を持つのでしょうか。

ですから、話半分で聴く必要があるかもしれませんが、私は動画内で話すアイク氏の話に引き込まれました。

番組キャスターのローズ氏は、アイク氏から話を聴く前に、自分の考えだとして、「COVID-19は第三者によるものではなく、自然発生したものである考えを持つ」と述べています。

常識的な考え方です。私も本動画を見るまでは、同じ考えでした。

動画を見ながら、アイク氏が話していることを順番にメモしました。これに目を通していただくことで、アイク氏がどんなことを話しているかわかってもらえるでしょう。

この世界はカルトに支配されている
カルトの最終目標は、『1984』（ジョージ・オーウェル）を超える世界統治
僅かな人間が、その他を独裁する
これを、「飢餓ゲーム社会」と私はいっている
ピラミッドの頂点にいる大富豪は、カルトと関係する
彼らを「1％」と命名

1%とその他民衆は明確に分けられ、民衆を残忍で冷酷に扱う警察軍事国家
テクノクラシー　次の人間に支配される社会
官僚、専門家、科学者、エンジニア、テクノクラート
スマートテクノロジーとAI
AIにつながるIoT
2030年頃、人類の脳はAIとつながり始める
1%がAIを支配し、人類を支配する
完璧なキャッシュレス社会を求める

この社会構造に導く2つのテクニック
テクニック1は、アイク氏が1990年代から主張してきた「問題→反応→解決」
極秘に問題を作成
民衆に疑問を抱かせないマスメディアの力を利用する
メディアを使い、大衆に問題の筋書きを伝える
「反応」では、大衆に恐怖心を起こさせる
このことから、大衆から解決を求める声が上がる
最低でも、問題を解決するための「変化が必要」という社会的風潮を作り上げる
1%は、大衆の反応を見て、自分たちが密かに作り上げた「解決」に導く
こうした小さな積み重ねを繰り返し、大衆を「飢餓ゲーム社会」へ陥れる

テクニック2は、「無問題→反応→解決」
ここでは、本物の問題ではなく、問題があると「錯覚」させる
例：イラクの大量破壊兵器
「問題→反応→　解決」で厄介なのが「忍び寄る全体主義」
大衆にパニックを起こさないよう、適度な歩幅をとって望む方向へ持っていく
そのためには、起きている変化を大衆に「すべては偶然」と思わせる
「結末を知れば旅路が見える」
彼らの思惑に気がつけば、COVID-19、気候変動、経済崩壊はランダム（偶然）ではなく、彼らが置いた「踏み石」だとわかる

「コロナウイルス・ヒステリー」が求める解決はカルトの目標と一致
武漢でCOVID-19が確認される6週間前に、今回と全く同じシナリオでシミュレーションしていた
きめ細やかな詳細まで
COVID-19にはたくさんの種類がある
危険が及ぶのは社会の特定の一部
メインストリームの医師の話「感染者の80%は非常にマイルドな症状」
元々免疫に問題のある人たちは重症になる
政府の公式発表は、証明されるまで疑問を抱く必要がある
デボラ・ブリックス：彼女はホワイトハウスのCOVID-19コーディネーター
彼女が3月16日に記者会見で「韓国でウイルス検査を受けた患者の96%以上が陰性だった。米国の結果も同じぐらいだった」といった
メインストリームから流れるすべてを疑問視
もし彼らが本当のことを伝えるなら、ショックのあまり、遺伝子レベルで崩壊するだろう
だからすべてに疑問を持つ

たとえば2017～18年の冬、米国で4500万人がインフルエンザを罹患。6.1万人が死亡（CDCの公式統計）
しかし、大衆にヒステリーは起こらなかった
COVID-19感染者の8割は軽症、2割の大半は中程度の症状、免疫の弱い人が重体に
免疫が弱い人は、インフルエンザをはじめとするその他のウイルスでも同じことが起こりやすい
スコットランドで初の感染者となった男性がBBCのローカル放送でインタビューされ、「私には微熱があった」と答えた。これは、体が持つ免疫が反応した結果
彼は病院へ行けといわれたが、「痛むところはあるけれど、何とかなる」と考えた。「病院へは行ったものの、着いたら症状は消えていた」と語った

カルトは世界の経済システムを破壊する
カルトは、とてつもなく巨大な経済崩壊を計画している
「コロナウイルス・ヒステリー」は彼らが計画する行動を正当化できる
彼らの最終的な目標は、世界の経済システムの解体
「飢餓ゲーム社会」になると、スモール・ビジネスは居場所をなくす。生き残るのは、すべてを支配して生産するAmazonのような巨大企業だけ
「コロナウイルス・ヒステリー」が産む結果は、刻一刻と世界中で進行中
進行中の出来事で‟負の遺産”として残るのは、健康面ではなく、経済的なもの
ビジネスが崩壊した人たちはどうなるのか？ 飢餓ゲーム社会のどん底に落ちる
「市民を守る」の名目で、「飢餓ゲーム社会」の実現が進行中

1%の支配層は、「大衆市民などクソくらえだ」と考えている
コアな支配層は、高齢者を疾病から守るのだといい、変化を起こし、大衆を従わせる。本心では「年寄りなんてクソくらえだ」と考えつつ
‟オーウェル的”な社会へ誘導されている
9.11は典型。彼らは繰り返し人為的な「ランダム」を起こす。以前とは比べ物にならない規模で
奴らは1993年からいい始めた。「デジタルのキャッシュレス社会が欲しい＝ワンワールド通貨」と
WHOのトップ、テドロスという男はまったく信用できない
テドロスはこういった。「現金に触れるな。カードを使え。現金だとウイルスが拡散してしまう」と
彼らは、キャッシュレス社会を正当化するためCOVID-19を利用している

イタリアで蔓延中のウイルスは、他地域のものより強い品種ではないか
同じ疑問はイランについてもある
人々が‟偶然”と信じ込まされるものの多くは計画されたものだ
政権内からも感染者が出るのは偶然か？
「飢餓ゲーム社会」を正当化するために必要なのはパンデミック
2011年の映画『コンティジョン』
「予測プログラミング」
彼らは、ハリウッドを使い、‟何か”を大衆の潜在意識に植え付けることをする
この‟何か”がやがて現実に起こる

ある書類が私に送りつけられた。2010年の書類で、ロックフェラー財団が出版したもの
ロックフェラー財団は、ロックフェラー家のフロンとして機能している
この財団のカルトへの関与は根深い
WHOは、ロスチャイルドとロックフェラー家が創始したもの
WHOの設立目的は、世界的な健康政策を支配し、健康に関するすべての動きを牛耳ること
エチオピア出身のWHOトップのテドロスは、元はエチオピア独裁政権で、マルクス主義的な政治局メンバーだった
彼は保険大臣をしていたが、これらの隠蔽で三度も暴かれた
こんな男が話すことなど信じられるはずがない
WHOは市民に仕えるものではない。アジェンダに仕える
テドロスは、中国のCOVID-19対策を称賛した

アイク氏に届いたロックフェラー財団のドキュメントは、「インフルエンザ・パンデミック」に関するシナリオだった
何が起きるかを記してあった
まず、中国は独裁主義的な手法で目標を達成し、西洋社会は、始まり方は違っても、最終的には同じ結果に持っていく
今起きている世界規模のロックダウンについても書いてあった

もうひとつ書かれていたのは、武漢でCOVID-19が見つかる6週間前に「イベント201」が開催されること
このイベントは、COVID-19によって起きるパンデミックのシミュレーションだった

イベントを主催したのは「世界経済フォーラム」。毎年ダボスに集まる組織
ここに集まる連中が真の「1%」だ
主催はほかに、「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」

ビル・ゲイツが目論むのは、全世界の人間にCOVID-19のワクチンを打つこと
ビル・ゲイツは他に、市民に対する電子追跡システムに、GAVIという財団を経由して出資している
市民のワクチン接種の有無を政府が追跡するシステム

「イベント201」では、事態のシナリオやニュースのシミュレーションを挿入。これは結果的に、現在のメディア報道と全く同じ
イベントのあと、参加者は対策を語り合った
シミュレーションの中で、あるテーマが挙がる。それは、‟情報統括”について
「反ワクチンはへの対処法をどうするか」
「どうすれば、インターネットをはじめとするすべての情報経路を支配できるようになるか」

彼らがシナリオで語ったことが実現されている
FacebookやGoogleなどが「規制を強化する」と発表
これらのメディアは、WHOの広告を最優先する一方、彼らの意に反する意見を抑圧
‟コンスピラシー”‟ディスインフォ”‟フェイクニュース”は彼らには邪魔な存在
Youtubeは「現在、スタッフが確保できないため、AIによって動画を排除する」と発表
これにより、コミュニティ・ガイドラインに触れていなくても、彼らにとって邪魔な動画を撤去

「イベント201」が行われていた同時期、武漢で1万人の軍人が、「ミリタリー・ワールドゲームズ」（2019年10月）に参加していた
だからといって、その時に彼らが‟何か”をしたとは断言できないが、公式な話を信じるのではなく、あらゆる可能性を探る必要がある
可能性としていえるのは、「ミリタリー・ワールドゲームズ」は場所といい、タイミングといい、ウイルスを流出するには願ってもないチャンスであったことは指摘できる

カルトは、COVID-19ですべてを手に入れた状態にある
「反応」の度合いを「問題」と比例させる必要がある
肝心なのは、起きていることの全体像に目を向けること
すると、人々は、世界が完璧に変わっていく姿が見える
ロックダウンを実施することで、経済の崩壊が起こる
このことによって、健康が脅かされること以上に、災害級の結果を招く
世界中で経済システムが閉鎖されている状況は、自殺行為
今の状況がある時点に達すると、生き残ることができなくなる

1%の奴らは、今の経済システムを崩壊させたのち、まったく新しい経済システムを導入するだろう
それこそが、カルトの連中が求めているものだ
加えていえば、長年いわれている「人間活動による気候変動」という考えは、でっち上げのジョークでしかない
気候変動で彼らが提示する「解決策」を見れば、今起きているCOVID-19の解決策とまったく同じことに気づける

英国のチャールズ皇太子がほんの数カ月前、ダボスで次のような発言
「我々は、気候変動の対策として、新たな経済システムが必要である」
カルトは、グローバル経済に新秩序を敷き、AIが主導するテクノクラシー的な暴政を企んでいる
彼らは、気候変動やコロナウイルという「問題」をでっち上げ、解決しなければならないと人々に信じ込ませる
これらは、‟問題の幻想”というべきものだ
気候変動などというものは人為的なもので、「解決策」に誘導するために彼らが用意したものだ

今後、ファミリー・ビジネスは生き残れなくなる
彼らはそれら小さなビジネスを消したいのだ
高齢者を守るのだの口実で、1%の連中は、今の経済システムの崩壊を目論んでいる
重症者の治療に集中しよう。軽症か無症状で済む80%の人々の行動まで縛って経済を崩壊させるのはクレージーだ

私自身も、昨年のクリスマス・シーズンに同じ症状に陥ったが、乗り越えられた
‟天気”は移り変わり、ときにはストームが起きたり、非常に厳しい天候に苦しめられることもある。しかし、それが‟天気”というものだ
ところが今は、毎回起きる‟それ”を、‟気候変動”と騒ぎ立て、人々に「皆、死んじまう！」と恐れさせる
同じ構造が、コロナウイルスにもある。80%は感染してもマイルドだ。「皆、死んじまう！」わけではない
それなのに、80%の人々を閉じ込め、人々のビジネスを破壊しようとしている
重体になっている患者は集中的に治療すべきだ。しかし、そうでない人の仕事は奪うべきではない

以上、動画を見ながらとったメモを登場順に書き出してみました。デイビッド・アイク氏の主張をどのように受け止めるでしょうか。私はなるほどと感心しました。

そうした目で見れば、日本のマスメディアが連日COVID-19を大騒ぎしている理由がわかります。

直近では、米国のトランプ大統領が中国の習近平国家主席に電話し、結束して問題の解決を誓っています。

私が想像するに、トランプ大統領は1%の連中から攻撃を受けている側でしょう。周主席も同じです。そうでなかったら、トランプ大統領が莫大な資金を出させて自国の経済を守ろうとするはずがありません。

数日前、私がいつもチェックしている増田俊男氏がYouTubeの動画で話していたことが気になります。動画の最後で、昨秋にある人から聞いたとして、今年の3月、つまり今、「トランプ大統領が生きるか死ぬかの目に遭う」という話をしています。

トランプ大統領は今、死ぬような思いをして1%の連中と闘っているのだろうと思います。昔であれば、どこかで戦争を起こすことで、人々に「問題」を提起し、戦争に対する「反応」を利用して、自分たちが望む「解決」に導くことをしたでしょう。

今はその手が使いづらくなり、「コロナウイルス・ヒステリー」を使っているのだろうと私は理解しました。

このまま1%の連中の思惑に気づかないでいたら、東京も都市封鎖され、経済を根こそぎ倒されてしまいかねません。アイク氏の言葉通りになるのであれば、中小のビジネスで働く人が路頭に迷うことになります。

もしも日本が大事に至らなければ、日本にもイタリアやイランのように、強力なウイルスをばらまかれないとも限りません。昨日の産経新聞の記事にありましたが、イタリアの感染者の死亡率が【9.9%】だそうです。

海外から人が入ってくる催しとしては、東京五輪がターゲットになるかもしれません。その危険を想像できるのであれば、「五輪が中止でなく延期になったのは希望が持てる」などと能天気なことをいわず、ここはきっぱりと、こちらから中止を申し出ましょう。

五輪を自分の手柄にし、それを総裁選に利用しようと考えている安倍晋三首相に、五輪返上の選択肢は微塵もないでしょうが。