マスメディアをもコントロールする世界的勢力が真の敵

本日、Yahoo!ニュースに次の記事がありました。

記事を読み始めましたが、2ページ目を読み始めてすぐ読むのをやめました。あとで読むかもしれませんが、今のところは読み進める気力がありません。

本記事を書いた記者の感覚がずれています。

2ページの4列目から5列目に次の記述があります。

当時は、米国のトランプ前大統領や、フィリピンのドゥテルテ前大統領などポピュリスト政治家の影響力が増していた時期でした。

このように捉える時点で感覚が完全にずれています。また、本記事を読んだ人が、上の記述を納得して読むなら、その人の感覚もずれています。

ドナルド・トランプ前大統領（1946～）は、腐りきった国政とマスメディアを再生させるため、身の危険も顧みず、米大統領への返り咲きを必死に模索しているのです。

トランプ氏は「ポピュリスト」などでは決してありません。一般の市民も彼を「ポピュリスト」と考えるのなら、完全に、腐ったマスメディアに「洗脳」されています。

日本では未だにロシアや中国を敵視する人がいます。その多くは、長年自民党を支持し、安倍晋三氏（1954～2022）が首相だった時代は、「安倍ちゃん頑張れ」と声援を送っていたでしょう。

安倍氏の政権時、日本は独裁政権の状態にありました。

本記事について書かれたコメントを見ると、日本のマスメディアは「左派に甘い」というものがありました。とんでもありません。安倍政権に甘く、野党には非常に厳しい態度を採っています。

自民党で、安倍氏の出身母体でもある清和会の機関紙的な存在の産経新聞の報道を見れば、私が指摘したことを否定することはできません。安倍氏が生存中、安倍政権がどんなことをしても、産経は決して批判しませんでした。

同新聞は、自民党支持なのではありません。清和会と安倍氏の支持です。ですから、安倍氏以外の人が首相になると、すぐにその批判を始めます。

このように、左派に甘いどころか、安倍氏周辺に大甘なのが日本のマスメディアです。朝日新聞なら違うという人がいるかもしれません。違いません。朝日新聞の上層部は、安倍氏の食事会に参加し、なごやかに談笑しています。

さらにいえば、野党の政治家も信用できません。国会では対立するように見せ、裏では与党と手を組んでいます。これは政治のプロレス化で、与野党で国民を騙しているのです。

米国も同じといえましょう。民主党が政権をとっても、共和党が政権をとっても、国民のための政治はしません。

国会議員にはさまざまな分野の企業が政治献金し、自分たちの企業に有利な政治をするよう、議員に働きかけています。

トランプ氏と米大統領選への共和党候補を争った女性議員にニッキー・ヘイリー氏（1972～）がいます。彼女は一時期、多額の借金を抱え、経済的に瀬戸際に立たされたと聞きます。

それを救ったのは、米国の軍需産業のボーイング社です。同社は彼女に多額の寄付をし、味方につけました。それ以後、彼女は経済的に安定しましたが、ボーイング社のスポークスマンにならざるを得なくなりました。

軍産複合体は戦争や紛争で稼ぎます。だから、戦争や紛争が始まれば、それが早期に終結しないよう政治家に働きかけます。それが長引けば長引くほど、軍需企業は儲かり、戦時下や紛争下に暮らす一般庶民の犠牲が増えます。

ヘイリー氏もウクライナを支援する立場を採り、米国からの軍事物資のさらなる導入に賛成しています。それは、自分の経済的危機を救ってくれたボーイング社への恩返しでもあったでしょう。

事程左様に、国会議員は国民のためを思って行動するのではなく、自分のスポンサー企業に奉仕しているのです。

トランプ氏にもそうしたことがまったくないとはいえないかもしれません。それでも、トランプしが米大統領だった4年間、米国は新たな戦争や紛争を起こしていません。

トランプ氏は米大統領の任期中、北大西洋条約機構（NATO）の役目は終えたとして、解体を主張しています。

トランプ氏が今年11月の米大統領選挙で返り咲くことをマスメディアは最大の危機と捉え、「もしトラ」などといって報道します。

「もしトラ」で、前回の任期を終えたあとの選挙で再選されていたら、新コロ騒動は起こせなかったでしょう。もっといえば、トランプ氏がヒラリー・クリント氏（1947～）と闘った米大統領選挙でヒラリー氏が当選していたら、そのあとすぐに新コロ騒動は始めていたでしょう。

製薬会社は、自社で製造する医薬品やワクチンを売って利益を得ます。そのために、多数の議員に多額の寄付をし、スポンサーになってもらっているでしょう。

そうした議員こそが「ポピュリスト」です。

正直な話、トランプ氏も新コロ騒動の本質を理解できているのかといえば怪しいところはあります。それでも、今のジョー・バイデン米大統領（1942～）に比べればはるかにましです。

似非ワクチンはトランプが作ったもの？？

この、トランプ氏にはるかに劣るバイデン大統領を一方的に担いでいるのが西側のマスメディアです。

マスメディアだけでなく、グーグルなどGAFAMと称されるビッグテックも、新コロ騒動を起こした側についています。

彼らは潤沢な資金を、騒動を起こした側に回し、計画されたパンデミックのプランデミックを長く維持するため、騒動に批判的なネットの声に検閲をかけています。

西側のマスメディアも、騒動の推進側ですから、プランデミックの遂行に絶対的に協力しています。

こうしたマスメディアの態度は、政治的な右派や左派は関係ありません。それらの政治を丸ごとコントロールするだけの力を世界を牛耳る彼らは持つからです。

それぞれの国は独立しているように見えて、コントロール下にあります。これは、西側の諸国の話で、昨今力をつけてきた第三世界の国々は違います。それらはグローバルサウスといわれます。

ロシアと中国は西側諸国ではなく、グローバルサウスの側に立ち、米英と欧州連合（EU）に対抗する立場にあるのです。

ロシアとウクライナを闘わせているのも上に書いた米英とEUです。

本日のYahoo!ニュースには次の記事もありました。

この記事を読んだだけで、EUがどのような勢力に支配されているか丸わかりです。明日、7月1日から半年間、EUで議長国となるハンガリーに恐れています。

なぜなら、ハンガリーのオルバン・ヴィクトル首相（1963～）が、多くのEU諸国の首脳とは異なる政治的態度を採るからです。彼はウクライナと闘わされているロシアに融和的です。

この記事を読んだ人で、真相を見抜けない人は、ハンガリーの態度を面白くなく感じるでしょう。それは、嫌っているはずのマスメディアにコントロールされ、毒されているということです。

米英は、ロシアを弱体化する目的で、ウクライナを利用しているだけです。エネルギー供給で関係の深かったドイツとロシアの中を割くため、ロシアとドイツの間をエネルギー供給に使っていたパイプラインのノルドストリームを破壊したのも彼らの仕業です。

西側のマスメディアは、このノルドストリーム破壊でも、真相を伝えていません。ちなみに、日本のマスメディアも西側のマスメディアで末席を務めています。

これまで、西側の諸国と日本を操って来た勢力に、欧州で対抗する動きが明らかになってきました。それを嫌う西側マスメディアは、そうした政治勢力を「極右」と決めつけて偏った報道をしています。

「極右」とレッテルを貼られた政治家たちは、それぞの国で、元の平穏な国に戻すため、必死の抵抗をしているのです。そして、その抵抗を支持するのが、それらの国々の国民です。

欧州の「極右台頭」大歓迎

同じことをトランプ氏は、米国で成し遂げようとしているのです。そのことを望まない西側マスメディアは、トランプ氏がすることをすべて頭から否定する報道に徹しています。

間違っているのはどちらですか？　と尋ねるまでもないでしょう。

今回取り上げた記事に寄せられたコメントを見て、マスメディアを信用していない人が多いことがわかりました。それでも、まだ、見方が甘く、マスメディアのコントロール下にある人が多い印象です。

未だに新コロウイルスを恐れるのだとしたら、まだ洗脳状態にあるといえます。

新コロウイルスは存在しません。まったく恐れる必要はありません。これは間違いない事実です。

分解した細胞の死骸をウイルスとしているだけ

この騒動を企て、実行したのも、ここまで書いて来た米英とEU、そして日本などをコントロールする勢力です。マスメディアも彼らにコントロールされる存在です。

だから、マスメディアに対抗するというよりも、マスメディアをもコントロールする世界的な勢力に対抗する必要があります。