エビデンスもナシに感染対策

新コロ騒動に飽きてきた国民も少なくないのではないでしょうか。月曜日の産経新聞には、前日の日曜日に東京・原宿の街を写した写真が添えられていました。それを見ると、騒ぎが収まったあとのように、通りを多くの若者が埋めています。

新コロが騒がれ始めた頃は、東京・銀座も人影が消えました。その頃よりはポリメラーゼ連鎖反応(PCR)陽性者が多くなっています。それなのに、今の方が、街の人出が多く、それだけ、落ち着いて対応できる人が増えているということなのでしょう。

個人的には、新コロといわれるようなウイルスはそもそも存在しないと考えているので、騒動に振り回される人が減っているとすれば、喜ばしいことです。

騒動を煽って新コロワクチンを普及させたい軍産複合体の下部組織であるマスメディアとしては、人々に恐怖心を与える目的で、連日、感染者が急増していると報道し続けています。

今日の朝日新聞は、PCR陽性者が高止まりしているとされる東京都と政府コロナ対策分科会の考え方の違いを報じています。

分科会としても、緊急事態を出した春先よりは考え方を軟化させ、分科会の尾身茂会長(1949~)も次のように述べるに留めています。

(PCR陽性者が減らないからといって)全部の社会活動を止める必要はない。急所を抑えることが極めて重要だ。

緊急事態宣言を出した頃は、今よりもPCR陽性者数は少なかったです。今の数字でもそれが必要ないことを尾身会長が認めるということは、春先に政府に求めた宣言が実は必要なかったことを今になって認めたことを意味します。

それは別にして、尾身会長が述べる「急所を押さえることが極めて重要」の「急所」を、またしても飲食店としているのは問題と考えます。

結局のところ、専門家とされる人々の集まりの長をされる尾身氏にしても、なぜPCR感染者が減らないのか、実際のところは何もわかっていないのでしょう。

私は、PCR陽性者を見つける検査そのものが騒動の基になっているのだから、これを止めさえすれば、すぐにでも騒動は終わると考えています。

この検査のバカバカしさと、検査の結果出てくる数字には何の意味もないことを本コーナーで書きました。

そもそも新コロといわれるようなウイルスは存在しないと考える私のような者は別にして、仮にそのようなウイルスがあるとしても、PCR陽性者のほとんどは無症状か軽症です。

大半がそのような状態のPCR陽性者が今日は何人出た! と騒いでいるのがマスメディアです。

症状がまったくなかったあり、あっても軽症の人は、生活をするのに何の支障もないはずです。それが、無症状者や軽症者は、自分が何の症状がなかったり、軽症であっても、他の人にウイルスを感染させるから、10日間とか、隔離する必要があるというような、科学的には意味のないことを求め、社会を混乱させています。

ネットの動画共有サイトYouTubeに上がっている動画で、宮沢孝幸氏(1964~)が述べていますが、宮沢氏の持論では、口の中の唾液1ミリリットルに100万個程度のウイルスがいなければ、会話した相手にウイルスが感染することない、ということです。

今日の朝日は、尾身氏の考えを伝えています。

今月になってここまで、東京都内のPCR陽性者のうち、4割ほどで感染経路がわかり、半数程度が家庭内での感染だとしています。

私の勝手な想像ですが、尾身氏のこの考えにも、おそらく根拠(エビデンス)はないのではないかと考えます。

PCR検査のおかしさについては、YouTubeで新コロ騒動の問題点を指摘する動画を数多く上げていらっしゃる徳島大学名誉教授の大橋眞氏が、繰り返し指摘されていることです。

新コロの検査に使うPCR検査では、約3万塩基のウイルスの300分の1程度しか見ていないそうです。しかも、検査の基とされる遺伝子配列そのものが、新コロとされるウイルスであるかどうかもわからない代物であるといいます。

これでは、検査で何を見ているかわからない、と大橋氏が呆れられるのも当然のことといえましょう。

片方の足の親指が人間の体全体の約300分の1に相当するかわかりませんが、仮に相当するとして、数多くの人の親指だけを写真に撮ったとします。

「検査の基」として、「Aという人の親指」を撮影した画像を用意します。あとは、「検査官」に、Aの親指に似た親指の画像を捜させるのが今行われているPCR検査というものではないでしょうか。

検査の馬鹿らしさをわかってもらうためにこんなことを書きました。

大橋氏が話され、私も同じ考えを持ちますが、PCR陽性者とされた人は、検査にひっかかるウイルスがいることがわかっただけで、それが他者から直近に感染したことの証明には何もなりません。

その人の体内に数年前、それよりもずっと前から当たり前にある常在ウイルスがたまたま検査にひっかかっただけだからです。

そうであれば、感染経路も何もないでしょう。ましてや、感染経路がわかったうちの半数程度が家庭内で感染した、と一体誰がいえるでしょうということです。

何もわからないのに、何らかの対策を求められる分科会は、もっともらしい対策を考えなければなりません。

そこで毎回持ち出されるのが飲食店での感染です。今日の朝日の記事は、次のように書いています。

会食は6~7%にすぎない。

東京都内で今月これまでに、PCR陽性がわかった人で、感染経路がわかった人(と分科会が勝手に考えているだけ)の内、会食でPCR陽性になった人が6~7%、と朝日も記事に書いています。

この数字自体も私は根拠がないと考えますが、数字に意味があることにしても、尾身氏が感染対策の「急所」を飲食店とするのには無理があるといわざるを得ません。

騒ぎが始まった頃は、飲食店の側で働く人に新コロについての知識がないので、専門家がそういっているのならそうなのだろう、と考えざるを得なかったでしょう。

しかし、時間が経ち、素人にも今まで見えなかったことが見えてきました。専門的なことはわからなくても、専門家であっても新コロのことはわからないのでは、という冷静な目を持つようにもなりました。

だから、専門家の指摘であっても、頭から信じているばかりではありません。

東京都内で今月ここまで、感染経路がわからない約6割の多くが、飲食店で感染したと分科会は見ている、と朝日は記事で書いています。

ここまで書いてきたように、PCR検査で陽性になる人は、その人が元々持っている常在ウイルスの存在がわかっただけのことで、その人が誰かから感染したわけではないのです。

その理屈がわかれば、飲食店の会食で感染した、という前提が意味を持たないことに気がつけるでしょう。

同じ理由で、マスメディアが好んで用いる「クラスター」も根拠がないことがわかります。

私なりに「クラスター」とされるものの実態を考えれば、次のようなことになります。

飲食店で会食した人を検査したら、多くの人がPCR陽性者とされた。しかし、それらの陽性者は、その人たちが個別に持つ常在ウイルスが見つかっただけのことで、他の人からウイルスを直近に感染したわけではないのである、と。ただ単に、個別の常在ウイルスが見つかった人たちを、マスメディアが勝手に「クラスター」と騒いでいるだけなのである、と。

都内のPCR陽性者数を減らすためとして、分科会は東京都に、感染源と勝手に決めつけた飲食店の夜の営業時間を、今より1時間程度縮めるよう求めていますが、東京都側は応じていません。

分科会の求めに対し、都のある幹部は朝日の取材に次のように語気を強めて答えたと記事にあります。

そもそも、時短を前倒しすれば、感染が収まるというエビデンスはない。都としては絶対に応じないし、現状はお願いベースでしかない不備だらけの特措法をスピード感を持って改正してもらう方が重要だ。

後半のいい分は私の考えとは違いますが、前半に述べたことはその通りだと考えます。

途中でも書いたように、対応を求める分科会側としても根拠を持っておらず、それでも、政府から専門家として何か対応を考えろとせがまれるため、わからないまま何かをしているだけ、のように映ります。

そのたびに、根拠も示さずに、ガス抜きのように利用される飲食店もたまったものではないですね。同情します。

それなのに都の幹部は、朝日の記事の後半で、従わない飲食店を罰せられる特別措置法に作り変えろと求めています。もしもそれが実現されたなら、飲食店で働く人たちは、エビデンスもなしに今以上の虐げを受けることになります。彼らには怒りが充満し、何らかの行動を起こさないとも限りません。

責任のある立場にある人は、自分がその立場だったらどう感じるか想像を働かせてみてください。

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