マスメディアが煽るCOVID-19騒動に疑いの目を

今、世界で吹き荒れている新型コロナウイルスCOVID-19)騒動に個人的には違和感を持っています。

私はテレビのニュースを見ません。例外的に、本サイト内の「天気」を更新するため、気象情報がある午後6時台の関東ローカルニュース「首都圏ネットワーク」だけは見る習慣を持っていました。

しかし今は、午後6時52分に始まる気象情報だけを見て、ニュースは見ないようにしています。COVID-19のけたたましい報道に翻弄されたくないからです。

家では新聞を4紙(朝日、日経、産経、地方紙)とっていますが、COVID-19騒動が始まり、その馬鹿らしさに気づいて以降は、熱心に目を通すのを止めました。

それでも、ネットを利用する限り、その手の騒ぎは目に入ってきます。毎日のように、東京都の一日の感染者数が更新された、といったことを伝えています。

この手の報道は、東京で雪が降ると、数センチでも“大雪”と大騒ぎして伝えるのと同じです。相手をするだけ時間の無駄です。

今、米国のドナルド・トランプ大統領はどんなことを考えているでしょうか。

あなたはドナルド大統領をどのような人物と考えていますか。マスメディアの影響を受ける人は、好ましくない人物と思い込んでいるはずです。

私は元来がへそ曲がりなこともあり、トランプ氏が立候補した大統領選挙の頃から、彼を支持していました。その過程を本コーナーで数多く書きました。

しかし、本サイトを独自ドメインへ変更する際、2016年2月以降にWordPressで更新した分を失い、トランプ大統領に関する投稿もなくなってしまいました。

トランプ氏が大統領選に立候補した時、彼がどんなメッセージを米国の民衆にアピールしたか憶えていますか。「エスタブリッシュメントの打破」です。

彼がいうエスタブリッシュメントというのは、COVID-19騒動を疑う内容を書いたとき、そのきっかけを与えてくれた英国のデイヴィッド・アイク氏が使っていた「1%」にあたるのだろうと思います。

陰謀論めいていますが、世界の頂点には世界中の民衆を操る支配層がいて、富を独り占めする者たちを「1%」というわけです。

彼らは、米国や英国などの軍産複合体を掌握し、定期的に世界的、あるいは局地的な紛争や戦争を起こしてきました。何も気づかされない世界の人々は、紛争や戦争が起きるたびに恐怖し、紛争や戦争が終わったあとは、貧困に苦しめられることを繰り返してきました。

「1%」の支配層は、全世界の民衆を自由に操ることで、軍需産業を潤わせ、富を築き上げていきました。

世界の中央銀行も、彼らの傀儡です。それに気づかない人は、米国のFRBや日本の日本銀行が、国立の銀行と勘違いしているでしょう。しかし、世界の中央銀行は、民間の銀行で、「1%」の者たちによって支配されています。

米国の通貨発行権を民間に任せるシステムは間違っている、と考え、国が通貨を発行する権利を取り戻そうと考える大統領が米国にいました。しかし、それを実行しようとしたエイブラハム・リンカーンジョン・F・ケネディがどんな運命を辿ったかを知るほとんどの人には、「1%」に逆らうことがどれほど危険な事かわかります。

そんな「1%」にトランプ大統領が刃向かう意思を示しました。

世界中の大手マスメディアは、「1%」の勢力に属します。それだから、トランプ大統領を好意的に取り上げることはありません。

それらの報道に慣らされた人々は、トランプ大統領を憎む感情を植え付けられています。

こうして、多くの人々は、本人が意識することなく「1%」に操られているのです。

昨日の日経新聞の記事に「個人追跡でコロナ封じ込め 『総監視化』の危うさも」という記事がありました。これは、COVID-19騒動によって意図的に起こされた(と私は考えています)パンデミックを日経が取り上げた「データの世紀 情報パンデミック」のシリーズの中で書かれたものです。

COVID-19の騒動が起こる前、人々を監視するシステムを強化するといわれたら、人々は強く拒否したはずです。ところが、COVID-19騒動で、人々が無暗に恐れるようになった今、人々は自分から進んで監視されることを望むようになったことを記事が伝えています。

中国の武漢でCOVID-19の感染が吹き荒れたとき、中国であるスマートフォン用アプリが導入されたそうです。

アプリの名は「健康コード」といい、中国の国民に割り振られている身分証明書番号に紐づけられるそうです。これによって、個人の健康状態と行動履歴を一元的に管理し、COVID-19への感染が確認された人がいれば、検査や隔離の措置に移るようです。

逆にいえば、感染していない人は健康であることをアプリが証明することになり、商業施設に入る時も、アプリのQRコードで自分の健康度を証明し、入場が許されるといった仕組みを持つようです。

日本でも早速、個人情報の収集に動いていることを記事で伝えています。

3月31日、高市早苗総務相は、COVID-19のこれ以上の感染拡大を防止するためとして、国内のIT企業に、個人の位置情報や、「発熱」「症状」といった検索履歴を国に提供することを求め、Yahoo!が求めに応じる姿勢を示したと書いています。

日経の記事は、COVID-19騒動に乗じた監視化の強化の危険性を次のようにまとめています。

プライバシーを巡り批判を浴び続けたIT巨人が、今や頼みの綱となっている。だが「情報パンデミック」の狂騒で企業や国に個人情報を委ねすぎれば、後戻りできない監視社会を生む可能性もある。

この危険性についても、デイヴィッド・アイク氏は、動画の中で力説していました。

COVID-19騒動を起こすことで、世界の民衆を自由に操れることを知った「1%」の支配層は、武器を使った紛争や戦争の代わりに、今後は新たな疾病の危機を繰り返し作り、民衆をコントロールすることを企むでしょう。

「いつ、あなたやあなたの家族がその疾病に感染し、命を落とすかもしれない」といわれたら、どんな人でも不安になるでしょう。

その不安感を煽るのが、「1%」の側にいる世界中のマスメディアです。彼らは、不安を煽ることに全精力を傾けています。

国内でCOVID-19に感染されたという人の数が毎日マスメディアによって発表されます。

本コーナーで前回更新した分にも書きましたが、COVID-19に感染しているかどうかを確かめるとされているPCR検査は、扱いが難しく、知識や経験のない人が検査したものは、正しい結果を得られないそうです。

ですから、COVID-19による肺炎で亡くなったとされた人の中には、細菌性肺炎など他の病原菌によって亡くなった人がいることも考えられます。

そうした例も含め、マスメディアはCOVID-19による死亡者が出た、と大々的に取り上げたりします。

ここでひとつ冷静になり、インフルエンザの感染者数や、それによる死亡者数と比べ、COVID-19がどうなのか考えてみる必要があります。

昨冬、米国でインフルエンザ感染者と志望者数が多かったという報道がありました。COVID-19に比べて遥かに多かったように記憶しています。

それだからといって、大騒ぎになることはなく、都市を封鎖するなどということも起きていません。

それなのに、COVID-19の感染を防ぐのだとして、世界の国々はパニックを起こしたように、人々の行動を制限しています。

人々の活動が止まれば、経済は停滞します。米国ではかつてないほどの失業者が発生したとの報道があります。

デイヴィッド・アイク氏は、「1%」の真の狙いが、今の経済を破壊することにある、と動画で指摘しています。アイク氏が懸念したことが、今、世界で起きつつあります。

このまま、世界の人々は「1%」の餌食になるのに任せるよりほかないのでしょうか。

私は、ネットの動画共有サイトのYouTubeで、増田俊男氏が新しい動画を配信するたびに注意深く見ることを続けています。

その増田氏が、COVID-19の騒動が始まった頃、この感染症はそれほど恐れるものではないと述べていました。当時、私は怖い感染症と騙されていたため、増田氏の話には頷けませんでした。

しかし、あとになってCOVID-19騒動のからくりに気がつき、増田氏が当時話していたことに、納得できました。

増田氏は、トランプ大統領がCOVID-19を利用している、とも語っていました。

今、トランプ大統領が、どの立場にいるかで「利用」の意味は違ってきます。もしも、トランプ大統領が「1%」の側に寝返ってしまったのなら、COVID-19騒動を煽れるだけ煽り、人々を恐怖のドン底へ突き落すことをするでしょう。

しかし、報道で伝えられるトランプ氏の表情を見ると、余裕をなくしているように私には見えます。かつては米国のテレビ番組などでも活躍したというトランプ大統領ですから、演技で余裕のなさを演じることもできるでしょう。

しかし、私には演技をしているようには見えないのです。

今でもエスタブリッシュメントに支配される体制を破壊する初心を失っていないとすれば、今まさに、「1%」からの猛烈な圧力を受け止めていることになります。

増田氏はある動画の中で、昨年10月、スイスのチューリッヒで開かれたプライベートバンクの会合に招かれて参加した時、ある人から「(今年の)3月、トランプにとって生きるか死ぬかのことが起きるから見てらっしゃいよ」と教えられたことを述べています。

増田氏にそれを教えてくれた人がいわゆる「1%」に通じる人かどうかはわかりません。増田氏がそれを確認しようと、届いたメールアドレスに返信したものの、アカウントが削除されたのか、連絡ができなくなったと話しています。

私は昨日、ネットの「♪阿修羅★掲示板」にあった記事をピックアップし、本サイトで紹介しています。その中に出てくる「世界政府」というのが印象に残りました。

私は具体的にイメージできないのですが、先進国で大統領や首相を経験した人々が集まり、世界を仕切るシステムと考えていいのでしょうか。

この土台はG20で、それができたときに英国で首相をしていたゴードン・ブラウン氏が、COVID-19危機の今こそ世界政府が必要、との発言を最近していますが、これは偶然ではないでしょう。

上で紹介した「♪阿修羅★掲示板」にあった記事では、ブラウン氏らが考えている新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー NWO)を実現するため、COVID-19騒動で大きな被害を受けた企業や、職を失った人々を救済するのだとして、世界の中央銀行に債権を無制限に買い取らせ、その挙句にそれらを破滅に追い込む、というようなことが書かれています。

そうだとすれば、ブラウン氏らは、「1%」の連中がCOVID-19騒動を起こして現在の経済システムを破壊する考えと同じことになります。

ということは、ブラウン氏らが「1%」そのものなのか、それとも、「1%」の協力者ということになります。

昨日のこれまた日経新聞に載っていた記事に、「日本、G20主導し途上国支援を」というのがあったのを思い出します。

これは、日経新聞の英文媒体“Nikkei Asian Review”に、今書いたばかりのG20ができたときに英国の首相をしていたゴードン・ブラウン氏(国連教育担当特使)とオーストラリアの元首相ケビン・ラッド氏(米アジア・ソサエティー政策研究所所長)が連名で寄稿した内容を伝えるものです。

ふたりは、COVID-19の感染者が世界に広がっている今、世界の指導者はその対策の先頭に立つべきだと述べています。

その考えはいいとしても、記事に次のように書かれているのを見て、私は首を傾げました。

新型コロナ対策を推し進めるには、世界の一握りの指導者が主導しなければならない。我々は、日本の安倍首相がG20の首脳らと協調しながらその役割を果たす適任だとみている。

彼らがどこまで本気でいっているのかわかりませんが、安倍首相は、そのリーダーには最も適さない人です。今回の騒動でも、自分ひとりでは何も判断できずにいます。

安倍首相の会見は、ほかの誰かに書かせた原稿を忠実に読み上げるだけです。記者からの質問も事前に把握し、その回答を誰かに書かせ、それを読むことで済ませています。

こんな人間が、世界政府的な組織のリーダーにふさわしいわけがありません。

この記事は、次のように締められています。

08年、G20のリーダーには世界的な金融危機への対応を求められた。ほかの緊急事態の際にも、各国は連携しながら対応するための資金を捻出してきた。今回の危機もそうした対応が求められており、我々は日本の安倍首相が主導できるものだと信じている。

どんな記事でも、最後に結論が書かれます。この締めの部分を読むと、安倍首相に彼らが求めるのは、安倍氏個人のリーダーシップではなく、危機を対応するためのお金を日本が出すべきだ、と読めます。

ブラウン氏らアングロ・サクソンが、モンゴロイドの安倍首相を自分たちのトップにする気がないのは、わかりきったことです。

ブラウン氏らからこんな風に持ち掛けられた安倍氏は悪い気はしないでしょうが、「1%」の仲間には入れてもらえないでしょう。お金を運ぶ役目をさせられて終わりです。

「♪阿修羅★掲示板」にあった記事では、トランプ大統領も、あらゆる金融商品の損失や、企業と政府の赤字を補填するためとして、FRBに量的金融緩和をさせ、その挙句は、米国を破滅に追い込もうとしている、というようなことを書いています。

これも、「1%」に寄り添って行っているのか、それとも、トランプ大統領が別の考えで行っているかで、立場は180度変わります。

途中で書きましたが、もしも、増田氏がいうように、トランプ大統領がCOVID-19騒動を利用しているのであれば、彼がはじめから持つ信念により、エスタブリッシュメントが支配する大勢の転覆のためであれば、「1%」に対抗する行動に出ていることになります。

もっとも、ブラウン氏らが狙うことがトランプ大統領で同じなのであれば、ブラウン氏らも「1%」の支配層に対抗する勢力ということになります。

今の段階では、彼らがどのような立場にいて、どんな思惑によって動いているのか、断定できるだけの材料は持っていません。

ともあれ、今のCOVID-19騒動がどうなるのかわかりませんが、騒動が落ち着いたあと、世界の民衆は、バージョンアップされた「1%」に支配される世界にいるのか、それとも、「1%」なきあとの世界かにいることになるのか、どちらになるでしょうか。

マスメディアが煽りまくるCOVID-19騒動によって恐れおののくばかりでは、「1%」が思い描く監視化が強化されることを望む隷属的な生き方を選ぶことになってしまいます。

あなたがその生き方を望まないのであれば、煽りに徹するマスメディアの報道を疑いの目で見て、今回の騒動の真相に迫ることをしましょう。

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